東京2020スポンサーシップ契約し、意気込む北沢東京海上日動社長

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 「リスクマネジメントの面でしっかりと貢献する」。東京海上日動火災保険は、2年後に迫った東京五輪・パラリンピックの損害保険業界のゴールドパートナーであり、社長の北沢利文も気合が入る。同社は1964年の東京五輪では選手用のケガの保険や聖火ランナーを先導する自動車の保険などを提供、98年の長野冬季五輪でも損害保険を通じて大会運営を支えた。20年の大会でも引き続き支援していく。

 今回、東京海上グループが五輪での貢献を目指すのは、過去からの伝統というだけではない。日本全体の活力を上げるためにも地方の活性化が求められており、五輪のため外国から観光客や選手・関係者が訪れれば地方が潤う。「五輪・パラリンピックは地方創生につながり、日本の社会をさらに元気にしていく」(北沢)との考えからだ。

 同社は17年4月に、本社1階に五輪や障がい者スポーツに関する情報を発信する拠点「チャレンジスクエア」を設けた。全国のグループ社員らの応援メッセージを集めた展示や水泳などスポーツ関連の展示、障がい者スポーツ「ボッチャ」の体験コーナーを用意している。今後は外国人向けの情報発信を強化し、五輪にとどまらず広く日本の魅力をアピールする方針だ。

 「挑戦の数だけ、保険がある」。本社1階のタペストリーに記されているように、同社は創業以来139年間、多くの企業や人の挑戦を保険で支えてきた。幾多の災害からの復興や自動車の普及など、日本の近代化・高度経済成長の裏にはいつも同社の姿があった。人がスポーツを通じてさまざまなことに挑戦する五輪の支援も例外ではない。

 北沢は特にパラリンピックについて「4年間頑張った姿を満席の観客席で応援できるよう、全力で協力していきたい」と意気込みを語る。“時代を変革する挑戦者を支えていくという挑戦”。東京海上HDの挑戦に終わりはない。(敬称略)