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富士通は、ドローンに装着したスマートフォンで空撮した写真とその位置情報などを、地図アプリケーションを活用して地図上に表示し、迅速な被災状況の把握と情報共有を想定した実証実験を3月19日に行うと発表した。

これは、仙台市とNTTドコモの協力のもとに行うもので、実証実験では、震災遺構 仙台市立荒浜小学校から遠隔操作されるドローンに装着したスマートフォンで深沼海岸の約10箇所を空撮。撮影した写真とその位置情報などを地図アプリケーション上へリアルタイムに反映することで、危険が伴う被災地に赴くことなく遠隔地からタイムリーに被災状況を把握する。

スマートフォンで撮影した写真を地図アプリケーションのサーバ上にアップロードすることで、同アプリケーションをインストールした他のデバイスで、ドローンが撮影した写真とその位置情報のほか、ドローンの軌跡や現在位置をリアルタイムに確認することができるという。

また、ブロックチェーンの機能を拡張した「富士通VPX(Virtual Private digital eXchange)テクノロジー」を活用し、同社のデータ流通基盤ソフトウェアと地図アプリケーションとの連携も実証する。

今後、本ソフトウェアを複数の企業や組織間で活用することで、撮影した写真データなどをセキュアに共有でき、参加者間での安心・安全なデータ共有が可能になるという。