既存の鉄とコンクリートによるビルとは雰囲気が大きく異なる(写真は完成イメージ:住友林業提供)

木造で日本一の超高層ビルを建設する

木造で高さ350m、地上70階の日本一の超高層ビルを東京・丸の内地区に建設する――。

こんな壮大なビジョンを打ち出したのは、木造住宅のリーディング企業の一つで、国内トップクラスの木材・建材事業などを展開する住友林業である。世界的にも例を見ない、一見、奇想天外、荒唐無稽だとも感じられる構想だ。

これは同社が今年2月8日に発表した研究・技術開発の長期ビジョン「W350計画」の説明会で明らかにされた。会場では、丸の内の高層ビル群の中に建つ、森を彷彿とさせる建物のイメージ映像も披露された。2041年を目標に実現を目指すという。

ビルの内部には店舗やオフィス、ホテル、住宅などが入居するが、内装材にも木材・木質建材が豊富に使われるとのことで、既存の鉄とコンクリートによるビルとは雰囲気を大きく異にするという。

構造は木材(木質建材)と鉄骨材のハイブリッド造で、その比率は9:1。これなら「木造」と表現しても差し支えないだろう。ちなみに現在、日本で最も高いビルは「あべのハルカス」(大阪市、高さ300m、地上60階建て)で、鉄骨鉄筋コンクリート造である。

筆者は説明を聞きながら、旧約聖書の『創世記』に登場する「バベルの塔」を想像した。天に届く塔を建てようとして途中で崩壊したとされ、空想的で実現不可能な計画の例えとされる伝説上の建物だ。

それに類する難易度の高いものだと思われたのである。実際、住宅不動産マスコミ関係者の中には、「大風呂敷」「絵空事」などと評する者さえいたくらいである。では、なぜこんな壮大なビジョンを打ち出したのだろうか。

さて、住友林業は日本有数の歴史を誇る企業の一つである。1691(元禄4)年に始まった住友家による別子銅山の開発と、その備林経営をルーツとするからだ。現在はそれから327年目になる。

また、今年は1948(昭和23)年の財閥解体による同社の設立から70周年を迎えている。だから、この構想は「創業350周年の2041年までに目指す」ものであり、「高さ350m」は創業350年からきているのだ。

このため、高さ350mは象徴的なものに過ぎず、本来は「できるだけ高い木造建築物を目指す」くらいに認識すべきものなのだ。あくまで技術開発構想であり、現在の技術ではなく、23年後のそれによる実現を想定しているという点もミソだ。

もっとも、いくら23年後とはいえ、「耐震強度は大丈夫か」「構造体が腐ってしまいそう」「十分な火災対策はできるのか」などの疑問は当然出てくる。建築基準法などの法制度への対応も必要で、現行制度の変更を国に働きかける必要があるなら、それだけでも大変そうだと思われる。

試算では総工費は6000億円にのぼるとされ、約760億円ともいわれる「あべのハルカス」の建築費と比較しても大変高額だ。だったら、木造である必要はないだろうと見られる。なぜ、木造にこだわるのだろうか。

わが国の林業の置かれる状況

それは、わが国の林業の置かれる状況に由来している。日本は国土の約3分の1が森林であり、世界第2位の森林率(OECD加盟国)を誇るが、一方で国産材の自給率は約3割にとどまっているのだ。

山の荒廃のほか、林業従事者不足とその高齢化、生産性の低さによる国産材の国際競争力低下などの克服すべき課題を生み出している。国はそうした状況の改善の一環として公共建築物の木造化に力を入れ始め、2010年に「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」を施行している。

その適用事例の一つが、2020年に開催される東京五輪に向け現在建設中の新国立競技場で、庇部分などを中心に木材が大量活用される計画であることをご存じの方も多いだろう。要するに、木材をより積極的に活用する機運が高まっているのだ。

それは国内だけにとどまらない。欧米では木材を主要構造材とした20階建て程度のビルが既に建設されるなど木造建築物の高層化が進み始めている。中国でもわが国の主要な住宅工法である木造軸組(在来)工法の導入が進められようとしている。

国内外での木造建築物のニーズの高まりは、木材が再生可能な資源であり、CO2を固定化できる環境負荷が少ない素材であることにも起因している。住友林業の木造超高層ビル建設構想は、地球温暖化対策の側面も含めた、木材活用推進の時流の中で登場したものともいえる。

ここまでは外的要因だが、住友林業自体にも今、この構想を必要とする内的要因がある。それは、住宅事業と木材建材事業という二本柱に次ぐ、将来的なコアとなる事業の育成である。

市川晃社長は説明会の中で、このビジョンについて「街を森に変える環境木化都市の実現、木造化・木質化で安心安全な美しいまちなみの形成を目指し、世界をリードしたい」と語っている。

「木化」と「都市」

社長の発言の中で注目したいのが「木化」と「都市」という言葉だ。木化については、同社では近年、住宅事業部内に中規模木造建築物を専門とする組織「木化営業部」を立ち上げており、そのさらなる育成のためにこの構想が必要になった。

というのも、そのために欠かせない都市開発のノウハウが、大手不動産デベロッパーやゼネコンと比べてあまりにも脆弱だからだ。大和ハウス工業などの大手ハウスメーカーも参入しているが、それと比較してもそうだ。

このため、木化という今現在、他に比べてリードしている特徴を旗印として、そしてノウハウを醸成する環境を社内に作り出すことで、将来的にその一角に割って入りたいという思惑もこの構想には含まれている。

当然、専門性やアイデア、バイタリティのある優秀な人材の獲得や育成が必要になるが、それも狙いの一つだろう。現在人材難に見舞われる建設業界だが、この構想の発表が人材確保にも役立つとの目論みもあるはずだ。

住友林業が持つ強みをより強化することを狙ったものとも考えられる。社内にある研究開発部門・筑波研究所は、資源や材料、建築分野に関する高度な研究開発を独自に行っており、ビジョン推進により一層の飛躍が期待できるだろう。

たとえば、より燃えにくく、より生産性の高い、そしてより高強度で均質性の高い樹木の開発をバイオテクノロジーなどを活用することで生み出したり、耐火性の高い部材などを開発したりすることを想定しているという。

住友林業は日本一の山林所有企業であり、東南アジアを中心に多くの自社社有林を有する企業でもある。このため木造超高層ビルの建設が世界に広がれば、木材の需要の広がりが見込まれビジネスの拡大につながるはずだ。

厳しい市場環境の中にある注文住宅を中心とする住宅事業についても、この構想は先進的で環境に優しいサスティナブルな企業イメージを周知できることから、受注面での貢献も期待できる。これらのことを考慮すると、結構、堅実なものと評価できる。

くどいようだが、そもそもが技術開発構想なのである。極論すると、木造の超高層ビル実現自体、仮に課題が1000あるとすれば、その半分でもクリアできれば御の字、というのが経営陣の本音ではなかろうか。

実現に向けた動きもスタートしている

実現に向けた動きも部分的にスタートしている。東京・国分寺駅前で完工、引き渡しした鉄骨造を木材で覆った7階建てビルのほか、当面の目標として2025年までに高さ70m(14階建て)の木造ビル建設も掲げている。

ところで、住宅や木材建材の分野は国内需要の減退が予想される中で堅実な経営の発想が優先される状況だ。その中ではユニークなビジョンが生まれにくい状況にあり、あるとしてもその多くが似たり寄ったりで面白みがない。

冒頭でバベルの塔、荒唐無稽などと書いた筆者であるが、住友林業のW350計画は壮大さと堅実な視点を兼ね備えているという部分で、好意的に評価したい。山林のあり方や林業はもちろん、国や街づくりに関する将来のあり方についても示唆するものが多い。何より、まだ世界中で誰も実現していないことで、夢があるではないか。

残念ながら今現在、木造建築物の高層化はCLT(クロス・ラミネーティッド・ティンバー)の採用など、欧米の技術によるものが主流である。わが国には法隆寺などに代表される高度な木造建造物の伝統があるが、そんな歴史的経緯と木造の風土を受け継ぐわが国の企業が、世界に打って出るというのは悪くないストーリーだ。

一方で、あえて厳しいことをいう、2041年までの23年間、この構想を実現する情熱を持ち続けてもらいたい。ただ、情熱を失い途中でうやむやになるようだったら、それこそバベルの塔のようなものと、後世に評価されかねないからだ。構想の内容は時代の変化を受けて変更されてもよい。柔軟性も企業経営には大変重要なことだからだ。