画像提供:マイナビニュース

写真拡大

●激化する通信ベンダー間の競争

標準化に目途が立ったことで、2019年から2020年にかけての商用化に向けた準備が急速に進められている次世代モバイル通信方式「5G」。その5Gを実現するネットワークインフラや端末を開発するする上で必要な機器やチップを提供するベンダー同士の争いも、急速に激しさを増しているようだ。2月26日からスペイン・バルセロナで開催されていた「Mobile World Congress 2018」の様子から、5Gを巡る現在の競争環境を追ってみよう。

○5G NRの標準化とともに競争が加速

最大で20Gbpsの通信速度を実現するなど、現在主流の4Gより高い性能を誇る次世代のモバイル通信規格「5G」。昨年12月に「5G NR」の標準仕様の初回策定が完了が完了したことから、いよいよ商用サービスの実現に向けた準備が、本格的に進められることとなった。

中でも5Gの導入に前向きな姿勢を示しているのは、東京五輪が開催される2020年に合わせて5Gの商用サービスを提供する予定の日本のほか、平昌五輪で5Gの試験サービスを提供していた韓国、そして4Gで先行している米国や中国などだ。こうした国々では2019年から2020年にかけて5Gのサービス提供を予定しており、標準化に目途が立ったことを機としてサービス提供に向けた準備が急ピッチで進められるものと見られる。

それに伴い激しくなっているのが、5Gのネットワークを整備するのに必要な、基地局やアンテナなどを提供する通信機器ベンダー間の競争である。標準化の完了前までは、キャリアなどと協力しての実証実験しか展開できなかったが、標準化に一定の目途が立ったことにより、実際のビジネスへとつなげられるようになったからだ。

実際、スペイン・バルセロナで毎年開催されている携帯電話の総合見本市イベント「Mobile World Congress」でも、昨年までは商用化への道筋が明確にされていなかったこともあり、5Gに関するアピールは比較的抑えられていた。だが今年は5Gを前面に打ち出す企業が増え、5Gのビジネスと競争が本格化しつつある様子を見て取ることができた。

通信機器ベンダーとして世界的に大きなシェアを持つ企業は、エリクソンやノキアなどの北欧勢と、ファーウェイやZTEなどの中国勢である。中でもトップシェアを争うエリクソンとファーウェイは、大規模な展示スペースを設け5Gの製品アピールを積極的に推し進めていたようだ。

●通信機器の差異化

○独自の施策で差異化を図る北欧・中国勢

5Gでは帯域幅が広く、既存の4Gより高い、6GHz以上周波数帯を用いることで、高速化を実現する。だが高い周波数帯は電波の直進性が強く、障害物が多いと電波が届きにくいという特性がある。それゆえ5Gでは従来のように広範囲に電波を届けるのではなく、多数のアンテナ素子を用いてユーザーが利用する端末に直接電波を届ける「Massive MIMO」などの技術を用いることで、可能な限り従来と変わらないエリアカバーを実現しようとしている。

また5Gの通信を司るコアネットワーク側では、ユーザーの用途に応じてネットワークの使い方を変える「ネットワークスライシング」という技術を導入。高速性が求められる動画配信と、低遅延が求められる遠隔操作とでネットワークを分け、双方の機能を両立することが重視されている。

だがこうした基本的な技術は標準化がなされているだけに、各社の機器ともに基本的には大きな違いが出るわけではない。それゆえ通信機器ベンダーは、基礎部分以外でさまざまな差異化を図っていくことにより、機器販売の拡大につなげようとしているようだ。

例えばエリクソンは、最大で5つの周波数帯の電波をキャリアアグリゲーションで束ね、さらに4×4 MIMOを適用することによって、2Gbpsの通信速度を実現する仕組みの開発を、クアルコムなどと共同で進めているという。5Gが当初から現在のLTE並みにエリアを広げられるわけではないことから、5GのエリアからLTEのエリアに移った際にも、可能な限り通信速度が変わらない環境を作り上げる狙いがあるようだ。

またファーウェイは、基地局やコアネットワークだけでなく、チップセットや端末も自社で全て提供できる強みを生かし、5Gのモデムチップと、それを搭載した「CPE」(Customer Premises Equipment)と呼ばれる据え置き型のWi-Fiルーターを開発したことを発表。ネットワークから端末まで、いち早く提供できる環境を整えたことをアピールしている。

●米国で存在感を高めるサムスン

○米国主体に5Gで存在感を高めるサムスン

だがファーウェイやZTEなどの中国勢は、政治的な要因が影響してか、最大の市場である米国のキャリアに向けてはネットワーク機器を提供できないでいる。そうした隙間をぬってこの市場での存在感を高めようとしているのが、韓国のサムスン電子だ。

スマートフォン最大手として知られるサムスンだが、実は基地局などのネットワーク機器も手掛けており、UQコミュニケーションズのWiMAXの基地局なども同社が多く手掛けている。加えてサムスンは現在、NTTドコモやKDDIと5Gのネットワークに関する実証実験も推し進めている。

そしてサムスンは日本だけでなく、地元となる韓国のキャリアや、米国でも最大手キャリアのベライゾン・ワイヤレスに、主として固定回線の代替として利用するCPE向けの通信機器を提供することを発表。製品ラインアップやカバーできる領域は大手に劣るものの、スマートフォンなどで培った技術力を武器に、ライバルの少ない米国を主体として、5Gを機に通信機器ベンダーとしての存在感を高めたい考えがあるようだ。

一方で、5G対応端末で通信をするのに欠かすことができないモデムチップに関しても、インテルやクアルコムのほか、ファーウェイやサムスンがMobile World Congressでの展示・発表を実施しており、台湾のメディアテックも5Gモデムのプロトタイプを披露。こちらの競争も激しくなっていることが分かる。

そうしたことを意識してか、クアルコムは5G対応のモデム「Snapdragon X50」でいち早くスマートフォン向けに搭載できるサイズを実現したことや、6GHz以上の帯域に対応したことなどをアピール。CPE向けが主体で大きなサイズのモデムチップが多い中、自社の優位性を明確に打ち出していた。

ここまで触れてきたように、標準化に目途が立ったことから、5Gを利用する環境に関しては、水面下での争いが非常に激しくなり、それだけ事業化に向けた準備が前進していることが見えてくる。一方で、5Gの利用を活性化するのに欠かせない、デバイスやサービスなどに関してはまだ模索が続いている状態でもある。今後は5Gの利用活性化に向けた取り組みがより必要になるだろうし、そのためには通信機器ベンダーも、サービスなどにより踏み込んだ取り組みが求められるかもしれない。