新しい中期計画を発表する魚谷雅彦社長。その表情は自信に満ちあふれていた(編集部撮影)

「今までの足元の状況を見ると、正直もっと売上高は伸ばせると思っている」。資生堂の魚谷雅彦社長は自信に満ちあふれた表情で、2020年までの目標を高らかに宣言した。

3月5日、資生堂は中期経営計画「vision2020」の更新版を発表した。売上高は年平均8%増の1兆2000億円超(2018年度見込み1兆0330億円)、営業利益率10%以上(同8.7%)を目標に掲げた。

当初は2020年までに売上高1兆円を掲げていたが、昨年度その節目を3年前倒しで達成、今回改めて目標数字を設定し直した。足元も好調で、1月の売上高は国内外合計で前年同月比約2割伸びたという。成長のモメンタム(勢い)が続いており、今回の計画はその勢いがそのまま現われた格好だ。

「SHISEIDO」で大型リニューアル

1兆2000億円超のトップラインをどう達成するのか。魚谷社長がしきりに強調したのは、プレステージ分野の強化だ。プレステージとは百貨店や化粧品専門店を中心に展開する高価格帯のブランド類のこと。カウンセリングを通した販売を行う。

プレステージを代表するのが、社名を冠する「SHISEIDO」ブランドだ。「SHISEIDO」の高級美容液「アルティミューン」は、中国人の人気が根強く、インバウンド需要も後押ししている。

それでも魚谷社長は「今伸びているのは圧倒的にスキンケアで、メーキャップはまだ弱い」と口にする。「SHISEIDO」のメーキャップは、テコ入れを図るため今年中にも大型リニューアルを行う予定だ。

同じくプレステージ分野で中国人からの人気の高い「クレ・ド・ポー ボーテ」は、中国や空港免税店での強化に加えて、欧州市場への再挑戦も図る。さらにはM&Aも検討中で、プレステージ分野全体の押し上げを図る。

ブランド力向上に加えて、売上高を伸ばすカギとなるのが中国人購買層の取り込みだ。資生堂では、2017年時点で1億3000万人だった世界の中国人旅行客が、2020年には1億6000万人にまで増えると見込む。さらにその中で訪日中国人旅行客は2017年の735万人から1000万人にまで増加すると見る。

「2020年には主要ブランドで商品改良が準備されている。さらに今後は日本だけではなく、欧米でも中国人による資生堂製品の購買が拡大する」と魚谷社長は中国人購買層の拡大に期待を寄せる。

「メード・イン・ジャパン」こそ優位性

トップラインを上げるためにさまざまな戦略を掲げるが、供給体制の確立が1つの課題となる。現在、化粧品は世界的に需要が伸びており、業界全体で供給不足が顕在化しつつあるからだ。


質問に答える魚谷社長と直川紀夫・執行役員常務(編集部撮影)

同社は2020年までの3年間で1300億円の設備投資投入を計画している。その大半を占めるのが、2019年に栃木県の大田原市に新設される那須工場と、2020年に大阪の茨木市に移設・増強される大阪工場だ。那須工場は主に国内向け、大阪工場は世界に向けたスキンケア製品の供給基地になる見通し。

国内での工場建設は実に37年ぶり。その意義について魚谷社長は「資生堂の優位性は品質であり、”メード・イン・ジャパン”にある。それを強化する意義は大きい」と語る。そして2030年には仏ロレアル、米エスティ・ローダーに肩を並べる世界トップ3のプレステージブランドを目指すという。

魚谷社長は「(供給体制さえ整えば)売上高で年10%増は可能」と今後に自信を見せる。だが、資生堂の業績を下支えしているプレステージ分野の人気や、中国人による購買もいつまで持続するか、まだまだ先の読めない部分も多い。今後景気の腰折れがあった時にこそ、資生堂の真のブランド力が試されることになるかもしれない。