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●5G関連の展示が盛況だったMWC 2018

スペイン・バルセロナで2月26日より開催されていた「Mobile World Congress 2018」。そこでは次世代の通信技術「5G」を中心に、携帯電話に関する多くの最新技術の展示がなされていました。それらの展示から見えてくる、モバイルの未来とはどのようなものなのでしょうか。

○5Gのアピールを積極化する基地局ベンダー

2018年も世界最大の、携帯電話の総合見本市イベント「Mobile World Congress 2018」がスペイン・バルセロナで開催されました。このイベントには毎年、スマートフォンメーカーからキャリア、基地局などを提供するベンダーに至るまで、モバイルに関連する世界中の企業が出展し、最新のモバイル通信技術を披露しています。

中でも今年、大きな注目を集めたのが「5G」です。5Gは現在日本で主流の「4G」の、次の世代となる通信規格。最大20Gbpsもの高速大容量通信や、ずれのない遠隔操作などを実現できるネットワーク遅延の小ささ、そしてIoT時代を控え多数の機器の同時接続を実現するなど、4Gよりも大幅に性能が向上しているのが特徴です。

5GはこれまでのMobile World Congressでも大きなテーマの1つとなっていましたが、5Gの仕様を決める標準化団体「3GPP」での標準化が完了していなかったため、基礎技術やコンセプトなどの展示が多くを占めていました。ですが昨年(2017年)の12月に、3GPPが5Gの通信方式「5G NR」の標準仕様の初回策定が完了したことで、5Gの商用サービスに向けた目途が立ったことから、今年のMobile World Congressでは5Gの商用化に向けた具体的な製品の展示が増え、従来以上に盛り上がったのです。

特に大きな盛り上がりを見せていたのが、エリクソンやノキア、ファーウェイなど、5Gのインフラ整備に必要な基地局やコアネットワークなどを提供するベンダーです。5Gの仕様が固まってきたことを機として、5Gのインフラを整備したい世界各国のキャリアに向けていよいよ具体的な製品の販売ができるようになったことから、各社とも自社製品のアピールに積極的な様子が見られました。

ちなみに日本では東京五輪に合わせて2020年に5Gの商用サービスを開始する予定ですが、米国や中国、韓国では2019年に5Gの商用サービスを開始すると見られています。サービスを提供するキャリアにとってもインフラ整備に残された時間は少ないだけに、基地局ベンダー同士の競争は激しくなるものと見られています。

●5Gスマートフォンに向けモデムの準備も進む

5Gの商用サービスを開始する上では、我々がネットワークを利用するために必要な端末の準備も欠かせません。さすがに今回は、5Gに対応したスマートフォンを見ることはまだできませんでしたが、端末開発に向けた準備は着実に進んでいるようです。

そのことを象徴しているのが、5Gの通信をするために必要な「モデムチップ」の開発の進展状況です。既にインテルなどが5Gの通信に必要なモデムチップの開発を明らかにしていますが、今回のイベントに合わせてファーウェイも、5Gモデムを開発したことを明らかにしています。

またファーウェイはそれを搭載したデバイスとして、国内であれば「Softbank Air」に代表される、無線ネットワークを自宅の固定ブロードバンド回線代わりに用いる「CPE」(Customer Premises Equipment)の5G版を提供することも明らかにしました。デバイスとネットワークの準備が同時に整っていることをアピールする狙いがあるようです。

ちなみにCPE向けの5Gモデムチップはサムスン電子なども開発しており、平昌五輪で使用した5Gタブレットにはそのモデムチップが搭載されているほか、そのチップを用いたCPEを米国のキャリアに提供するとしています。

ですが今回の展示でより注目されるのは、クアルコムも既に発表している5G用のモデムチップ「Snapdragon X50」でしょう。というのもX50は、最初からスマートフォンに搭載することを前提に開発されており、なおかつ3.5GHz帯などのLTEと同じ周波数帯域だけでなく、5Gの高速化に欠かせない、6Gbps以上という非常に高い周波数帯にも最初から対応させています。X50はソニーモバイルコミュニケーションズやシャープなど多くの端末メーカーが採用を表明していることから、商用化の暁にはX50を搭載したスマートフォンが多数登場することになるかもしれません。

●5Gに積極的な日韓と消極的な欧州

ネットワークやデバイスに関するメーカーの準備が整い、大きな進展が見られる一方で、温度差が感じられたのがキャリアの動向です。日本のほか、米・中・韓といった4Gのネットワーク整備が先行している国々のキャリアは5Gに対する関心が高いのですが、世界各国のキャリアの展示を見ていると、注力するポイントにはやはり温度差があるように見えます。

5Gによるサービス提供に最も積極的な姿勢を示しているのは、日本と韓国のキャリアです。実際、日本のキャリアで唯一出展しているNTTドコモは、NTTグループと共同で例年より大きなブースを構え、5Gの活用事例をアピール。新日鐵住金ソリューションズとの協業で開発している、5Gの高速大容量と低遅延を生かした遠隔操作ロボットを用いた書道のデモを実施し人気となるなど、パートナー企業との5Gを活用した事例を多数展示していました。

一方、国土が広い米国や中国などは当初、どちらかといえばCPEを用いた固定ブロードバンドの代替として5Gを活用したいと考えているようです。それゆえ展示内容も控えめで、日韓のキャリアと比べると温度差があるように見えます。

それ以上に、5Gの取り組みに消極的な様子を示していたのが欧州のキャリアです。欧州では電波免許の割り当てにオークション制が採用されており、免許獲得だけのため高額な投資が必要となってしまうことから、インフラ整備の面で日本などに後れを取っているのです。

それゆえ欧州では現在も4Gのネットワーク整備が途上という所が多く、キャリア側も5Gの整備を急いで経済的な負担を増やすより、既存の4Gを用いたビジネスに力を入れ、売上を高めたいと考えているようです。実際、フランスのOrangeや、イギリスのボーダフォンといった欧州キャリアの展示を見ると、5GよりもコネクテッドホームやIoTなどに力を入れているように見えました。

携帯電話業界での5Gに対する機運が高まっているのは確かですが、消費者の目線からすると、スマートフォンが4Gをけん引したように、キラーとなるデバイスがなく関心があまり高まっていないのも事実です。5Gの商用サービス開始に向けネットワーク面での準備が着実に進む今後は、5Gを有効活用するための施策が大きく問われることとなるでしょう。