奈良スポーツ(株)(TSR企業コード:620047097、法人番号:1150001011492、磯城郡田原本町大字大網100、設立昭和45年1月、資本金9800万円、吉岡栄次社長)は3月1日、事業を停止し、破産手続きを東稔忠幸弁護士(奈良総合法律事務所、橿原市内膳町5−3−31、電話0744−23−8611)に一任した。
 負債総額は過去の和議債務を含め約10億円が見込まれる。

 昭和21年に野球用スパイクの製造を目的に創業し、25年頃からスキー靴の製造を開始した。国内大手のスキー靴メーカーとして地位を確立し、平成2年4月期にはスキーブームを背景にピークとなる売上高約53億6700万円を計上した。しかし、バブル崩壊後はスキーブームの終焉や海外ブランドのスキー靴が国内市場に浸透し、業績は次第に下降線を辿った。
 8年に奈良県五條市のテクノパーク内に新工場を開設し生産効率の改善に努めたが、得意先の倒産などもあって資金繰りは急速に悪化。投資負担も重くのしかかり、9年4月に約53億9200万円の負債を抱え、和議法を申請した。以降は規模を縮小して事業を継続し、近年はトレッキングシューズなども扱い、スキー靴以外の分野へも進出した。
 しかし、ここ数年は暖冬が続いたこともあり販売不振が続き、29年4月期の売上高は約4億円に低下。過去の和議債務もあり、新たな資金調達も出来ず、資金繰りも限界に達し今回の措置となった。