日本株がもう一段上昇するかどうか、見極めるための「ツボ」がわかれば怖くない(写真:オフィスK/PIXTA)

日本株がようやく戻り基調だ。代表的な指標である日経平均株価は2月27日2万2389円と前日比236円高で終了した。ただ商いは活況とはいいがたく、自律反発の域にとどまっている。「出来高は株価に先行する」といわれるなか、今後はどのような足取りをたどるのか。今回は出来高に代表される、市場のボリューム(量)に注目、今後の見通しを探ってみた。

個人投資家の買いは今後も続くのか

2月14日、日経平均株価は2万1154円(取引時間中では2万0950円)まで急落したが、テクニカル面で見ると、底入れ条件(‘落レシオ70%前後、200日線前後など)がいったん複数そろっていた。足元では米国の長期金利の上昇が一服したことや同国の株式市場の予想変動率も低下したことが好感され、足元の日経平均株価も27日は一時2万2500円台を回復した。

国内勢は急落を待っていたようだ。代表的なのは個人マネーだ。2月第1週(2月5日〜9日)、個人の買い越し額は約7500億円に達し、ブラックマンデー直後の1987年10月第3週の買い越し額6500億円を上回り、過去最大となった。証券口座のマネー・リザーブ・ファンド(MRF)には残高が約13兆円も積み上がっており、個人マネーの待機資金は潤沢だ。

また日銀マネーも依然重要だ。上場投資信託(ETF)の買い入れも年6兆円におよぶなか、1〜2月も月5000億円程度の買い入れペースを「順調に」消化している。

ただ、個人マネーも日銀マネーも、あくまでも双方ともに「下支え役」の域を出ない。基本は下値を拾う逆張りスタンスだ。下落局面では海外勢の売りを吸収してきた国内勢の買いも、ここから上値を追うことは想定しづらく、戻り余地に慎重な見方も必要だ。

一方、日本株の売買シェアの7割近くを占める海外勢は、相場の先行きに懐疑的な見方を示している。2018年に入って海外勢は約5兆円売り越し、そのうち8割が短期筋の先物売りが占めた。日経平均株価の騰落と東証1部売買代金の推移をみても、「上昇日に伸び悩み、下落日に増大」している。「出来高は株価に先行する」といわれるが、2月は下落日の売買代金が1日当たり3.55兆円まで急増。市場の出来高からみた日本株は、決して上げ基調とは言えない。

「価格帯別売買代金」で見ると、「戻り一服」も

また、日経平均の価格帯別売買代金で見ても、ここからの上値はやや重くなることを示唆している。価格帯別売買代金とは、その価格帯で購入した投資家の分布(バラツキ)を示す。売買代金の多い価格帯(ボリュームゾーン)が「下値支持線」や「上値抵抗線」の目安となる。

一方、売買の少ない価格帯(いわゆる「真空地帯」)での値動きは、需給のシコリが少ないため、早くなる傾向もみられる。こうした分布を分析する際は、算出期間によって大きく異なるため、売買の期間に合わせて調整する必要がある。

実は、2017年9月以降の日経平均価格帯別売買代金とみると、2万2500〜2万3000円がボリュームゾーンだ。2月27日の日経平均株価も取引時間中に一時2万2500円台を回復したものの、大引けにかけて上げ幅を縮小した。東証1部売買代金も少ないとは言えないものの、2.6兆円と伸び悩んだ。

一方、足元の日経平均株価は直近の急落局面(2万4124円→2万1154円)の「3分の1戻し」(下落分の3分の1戻し)を達成した。次は「2分の1戻し」となる2万2639円が意識されるが、同水準は価格帯別売買代金からみた前出の「ボリュームゾーン」とも重なる。このまま薄商いが続くようであれば、戻り一服となりそうだ。

さて今後はどうなるだろうか。3月9日には米国の2月雇用統計、少し先まで見渡すと、3月20日〜21日には米連邦公開市場委員会(FOMC)が控えている。米国ではインフレ率上昇や、財政出動に伴う米国債増発が懸念されるほか、中国による米国債売却への警戒感も根強い。仮に米長期金利が3%台まで上昇すれば、緩和マネーの逆流にともなう世界的な株安連鎖の再来もないとはいえない。

一方、東京株式市場は例年3月期末に向けて、市場のボリュームは膨らむ傾向がみられる。その要因としては、仝朕佑稜枦権利取り、企業の自己株買い、6睛撒ヾ愿からの持ち合い解消売り等が挙げられる。今は「上昇日に薄商い、下落日に大商い」だが、今後は「上昇日に大商い、下落日に薄商い」という、上げ基調を示唆するサインを見極めることがポイントだ。

以上のことから、足元の日経平均株価と市場ボリュームの関係では強い相場とは言い難い。今後一段と商いが縮小した場合、日経平均株価は2月14日に続く「2番底」をつける展開になることも、想定しておきたい。