丸の内熱供給(東京都千代田区)の丸の内一丁目センター

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 2020年の東京五輪・パラリンピック開催を控えて東京都心の再開発ラッシュが続く中、東京の地下も変わろうとしている。大規模な発電施設の導入や洞道(とうどう)の新設など、エネルギー利用を効率化し、災害に強い街づくりを目指す大型工事が相次ぐ。東京の地下は鉄道をはじめ電線やガス・下水の配管など多くのインフラが埋まっている。工事の難易度は高いが、地上の再開発に歩調を合わせればハードルを乗り越えやすい。

 丸の内熱供給(東京都千代田区、辻正太郎社長)は有楽町地区でエネルギー供給の配管を通す約250メートルの洞道を新設中。

 深さは地下20―30メートルで地下鉄をくぐるように通す。旧東京商工会議所ビルなど3棟を一体で建て替える再開発ビル「(仮称)丸の内3―2計画」の地下に高性能冷凍機とボイラを設置し、新しい洞道を利用して熱源を地区内のビルに供給する。有楽町地区と隣接する丸の内2丁目地区と熱をやりとりするため、両地区をまたぐ地下通路の建設も進行中だ。

 エリアを配管で結んでエネルギーの供給網を広げることは設備同士の支援体制を強め、事業継続計画(BCP)対策になる。「新しいプラントを優先的に使うことでエネルギー効率を高められる」(野村修一人事総務部副部長)効果もある。

 三井不動産は日本橋で着工した再開発ビル「日本橋室町三丁目地区第一種市街地再開発事業A地区」の地下に大型のガスコージェネレーション(熱電併給)システムを3台導入し、地域の複数のビルに熱と電気を供給する計画を進めている。

 通常時は系統電力との併用により最大約4万3000キロワットを供給。系統電力が停止した場合でも約50%の供給が可能。災害時に強さを発揮するだけでなく、最新設備によって発電時の廃熱も余すことなく使い切り、二酸化炭素(CO2)排出量の削減にも寄与するシステムとなっている。

 現在は公道の一部に立て坑や洞道を構築し、電気と熱の配管工事を進めている。予期せぬ障害も出てくるため「他企業のインフラ情報の収集や試掘などを実施しながらルートの構築を行っている」(三井不動産)。

 森ビルは虎ノ門地区で熱と電気の供給を20年に始める。同地区で開発中の超高層ビル2棟や地下通路、周辺の商業施設などにエネルギーを供給する計画で、ビル2棟それぞれにプラントを設置し、エネルギーの相互融通を可能にする。
(文=齋藤正人)