楽器のイメージが強いヤマハだが、自動車向けにも「音」で新機軸を打ち出す(ヤマハの掛川工場と音声信号処理に使われる半導体)(写真:工場は記者撮影、半導体はヤマハ提供)

自動車事故が起き、中にいる人が逃げられない。動けない状況だが、周りに目撃者もおらず、通報してもらえない―――。

こうした状況を防ぐため、世界で導入が進んでいるのが、「緊急通報システム」だ。エアバッグ等のセンサーが事故発生を検知したり、車両の緊急通報ボタンが押されたりした際に、自動的に緊急通報センターに発信され、GPS(全地球測位システム)で車両の位置情報が送信される。センターではオペレーターが連絡をとり、救急車が迅速に事故現場に到着する。

このシステムは、2017年1月からロシアですべての新型車への搭載が義務化され、2018年4月からはEU(欧州連合)でも義務化される。現在ではUAE(アラブ首長国連邦)やマレーシアなどでも導入にむけた議論が進んでいる。

「音」をテーマにした事業拡大

そこに楽器大手のヤマハが本格参入する。ヤマハが担うのは同システムに対応した車載通話装置だ。マイクとスピーカーを組み合わせたモジュールで、通常時にはハンズフリー通話、事故などの緊急時には緊急通報センターとの通話を可能にする。

ヤマハといえば楽器のイメージが強いが、これまでも「音」をテーマに事業を広げてきた。

2000年代前半に一世を風靡した「着メロ」のLSI事業がその代表例だ。着メロには再生音の品質向上など、半導体による音声信号処理技術が活用された。現在着メロ事業は行っていないが、その後も音声信号処理技術は様々な製品に広がっている。


音声会議システムでも音声信号処理技術が活用されている(写真:ヤマハ)

たとえば音声会議システム。ストレスのない双方向会話を実現するエコーキャンセラーや、ノイズを消して声だけを伝えるノイズリダクション技術が採用されている。こうした技術はすでに車載事業にも展開されており、半導体として自動車電装部品メーカーに提供。主に高級車でのハンズフリー通話装置向けに、採用されてきた。

モジュールビジネスに転換

それが、緊急通報システムの義務化によって商機が広がってきた。これまではマイクとスピーカーが別々で搭載されることが多かったが、顧客からは両者を一体として提供してほしいという要望が増えた。ヤマハはこれまで培ってきた音声処理技術を活用し、一体化してもクリアな音質で通話できるシステムを作り上げた。

ヤマハにとっては単に半導体を納めるだけでなく、付加価値の高いモジュール主体のビジネスに転換できる。さらに高級車中心から一般車にも広く採用されることで、量が飛躍的に増える。


ヤマハが開発した通話モジュール。車種によらず搭載できるのが強み(写真:ヤマハ)

ヤマハは2020年に160万台の自動車への搭載を目標とする。これは緊急通報システムの搭載が義務化されるEUとロシアで、同年に予想される新車販売台数の約10%にあたる。すでに日本の自動車メーカー複数社でヤマハ製の通話装置の採用が内定しているという。半導体事業を管掌する藤井茂樹執行役は、「車載事業はこれからの成長市場。楽器や音響機器以外に音の技術をどう展開できるか。車載分野でもヤマハだからできることがあるはずだ」と話す。

2017年度、楽器や音響機器以外の「その他」セグメントの売上高は360億円を見込み、全社の中では8.3%にとどまる。車載事業はその一部にすぎず、ヤマハ全体に占める比重はまだ小さい。

だが今後の広がりが見込まれるうえに、これまでの着メロ、さらに音声会議システムで培った「音の総合力」(藤井執行役)を活かすことができる。車載事業が、楽器や音響機器に次ぐ第3の柱に育つかもしれない。