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 日本チェーンストア協会の発表によると、農産品を中心に食品の売上が好調だったことから、1月のチェーンストア売上はわずかながらも前年を上回ったことが分かった。

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■2年連続マイナスからわずかながらもプラスに

 21日、日本チェーンストア協会が2018年1月のチェーンストア販売統計速報を発表した。これによると、総販売額は1兆1,123億1,769万円で、店舗調整後の前年同月比は100.6%と、わずかながら昨年同月を上回っている。1月から12月の歴年ベースでは、2015年の13兆1,682億円から、16年が13兆426億円、17年は12兆9,175億円と2年連続で減少していたが、2018年はわすかではあるがプラスとなるスタートだ。

 ただし1月時点の店舗数は9,954店(前年同月比+473店、同+5.0%)、売場面積は2,592万6,097平米(同+2.4%)、売場1平米当たり売上額は4万2,903円(同-1.8%)となっており、店舗数や売場面積ほど売上は伸びておらず、逆に1平米当りではマイナスとなっていることが分かる。

■農産品や医薬・化粧品が好調

 部門別で好調だったのは、農産品(販売金額1,065億1,874万円、店舗調整後の前年同月比105.3%、以下同じ)、医薬・化粧品(337億2,571万円、102.5%)、家具・インテリア(604億5,768万円、103.7%)、サービス(27億3,241万円、104.2%)。

 販売概況によると、「農産品は、はくさい、大根、キャベツ、長いも、ほうれん草、きのこ類、カット野菜などは好調」「果物では、柑橘類、いちご、バナナ、カットフルーツなどが好調」とある。また、農産品ほどではないものの、畜産品や水産品、惣菜なども全て前年同月比プラスとなっており、食品全般で売れ行きが良かったようだ。

■日用雑貨や家電製品が不振

 反対に部門別で奮わなかったのが、婦人衣料(266億4,223万円、96.7%)、日用雑貨品(857億143万円、96.4%)、家電製品(90億3,848万円)だ。

 住関品全体では前年同月比99.4%となっているため、好調な医薬・化粧品と家具・インテリアを、日用雑貨と家電製品とで足を引っ張った格好。販売概況によると、日用雑貨では「ランドセル、フライパン、ペーパー類、子供紙おむつなどの動きは鈍かった」、家電製品では「炊飯器、空気清浄機、管球・電球などの動きは鈍かった」とある。

■2月はどうなる?

 一昨年(2016年)の2月がうるう年で29日のため、昨年の2月は1日少なくなるとともに、関西地方などを襲った大雪の影響もあって、総販売額は9,616億1,752万円、店舗調整後の前年同月比は96.7%と落ち込んだ。

 今年の2月も、北陸や東北、京都などで記録的な大雪となっており、その影響も出てくるものと想定される。