人手不足にあえぐ企業への処方せんは、今いる人材の下位8割を「底上げ」することだ、と行動科学マネジメントの第一人者が説く。その根拠はどこにあるのだろうか?

7割を超える企業が人手不足を感じている

私が講演や研修などに行く会社で、近年必ず聞く経営者や経営幹部の嘆きがあります。

「“いい人”が採れないんです」

「教えたことが全然身についてない、ザルで水を汲んでるみたいですよ」

「せっかく採用した新卒社員が、ちょっと叱るとすぐ辞めてしまうのです」

 採れない、育たない、すぐ辞める──企業は、まさに「人材三重苦」に陥っているのです。

 独立行政法人中小企業基盤整備機構が中小企業を対象に行ったアンケート(2017年)によると、業界を問わずに7割を超える企業が「人手不足を感じている」と答えています。

 その人手不足の影響がどういうところに出ているかというと、他を大きく引き離して「人材の採用が困難」がトップ。自社の商品やサービス自体はウケているのに、顧客の需要に応えられるだけの人材が確保できず、ビジネスがうまく回らなくなっている企業も見受けられます。

 こうした危機は中小企業だけのものではありません。有名大手企業であっても正社員の確保に苦慮しています。

 さらに、そもそも人が足りない時代に、やっと採用できた人材が思うように育ってくれないとか、手塩にかけて育てたつもりがすぐに辞めてしまうということが、あちこちで起きています。

 このような状況にあって、企業の経営陣や人材育成の担当者、部下を持つマネジャーなどがすべきことは何なのか。少なくとも、「いい人材を確保できない」と嘆くことではないはずです。

「優秀な人材が欲しい」と望んでいるばかりでは、事態は一向に改善されません。一刻も早く、すでにいる人材の活用に着手すべきです。その人たちこそ、これからのあなたの会社を支える財産なのですから。

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