「Thinkstock」より

写真拡大

 私は有料相談専門のファイナンシャルプランナーとして、年間300件ほどの家計相談を受けており、毎日のように「キャッシュフロー表」を相談者のために作成している。「キャッシュフロー表」とは自身と家族の将来のライフイベントや家計の収支、貯蓄残高等を一覧表にしたものである。

 キャッシュフロー表を作成すると、さまざまな仮定の上ではあるが、数十年先の貯蓄残高を予測することができる。老後は貯蓄を切り崩していく世帯がほとんどだが、少なくとも妻95歳まで貯蓄がある程度残っていないと問題ありと私はアドバイスしている。95歳まで生存する人の割合は、すでに男性9.1%、女性25.2%に達しており(厚生労働省「平成28年簡易生命表」)、この割合は増え続けているからである。

●普通の会社員世帯で老後資金1億円超不足のケースも

 実は普通の会社員世帯でも、キャッシュフロー表を作成すると95歳時の貯蓄残高がマイナス1億円超になる顧客は少なくない。つまり、今の要望通りの生活をしていくと老後資金が1億円以上足りなくなるということだ。その原因として、子どもが中学から私立に入学、あるいは高額な住宅の購入といったことを想像する人も多いかもしれない。そうした一時的な支出も一因であることは多いのだが、一生で考えると「月々の生活費の多さ」の方が影響は大きく、大きなマイナスの主因となることが多い。

 世帯主年齢40歳未満の2人以上世帯の消費支出(社会保険料や税金、貯蓄型の保険料などを含まない支出額)の平均月額は約26万円である(総務省統計局「家計調査」<平成28年 年報>)。単純に考えて、妻35歳の世帯が現時点で消費支出が40万円で、その後も妻が95歳になるまで消費支出が平均より14万円多い状態が続くとすると、累計で14万円×12カ月×60年=1億80万円を平均より多く使うことになる。月々の生活費の多さが95歳時のマイナス1億円超の主因になるということを、イメージできたのではないだろうか。

●意外に支出額が増えがちなサブスクリプションサービス

 キャッシュフロー表の95歳時貯蓄残高が多額のマイナス予想と知ると、多くの相談者が自ら挙げる対策で多いのは、食料費、外食代、飲み代などの削減だが、生活スタイルの変化を伴い、また継続的に行う必要があるため、実は難度が高い。まず手をつけるべきなのは、1回見直す、あるいはやめてしまえば効果が継続的に持続するもの、代表的なのは生命・損害保険料と通信費である。そして、このところ意外に多く支出している相談者が増えている「サブスクリプションサービス」だ。

 サブスクリプションサービスとは、提供されるサービスの数ではなく、利用期間に対して対価を支払う方式のサービスをいい、多くの場合、定額制と同じ意味で用いられている。代表的なものに音楽や動画などのコンテンツ配信サービスがあるが、さまざまな分野のサービスにこの方式が広がっている。代表的なサービスを以下に挙げてみよう。

【音楽】
 Amazon Music Unlimited、Apple Music、AWA、Google Play Music、KK BOX、Spotify

【映像(ドラマ・映画・アニメなど)】
 Hulu、Netflix、U-NEXT

【雑誌】
 dマガジン、Kindle Unlimited、タブホ、楽天マガジン

【ファッション(服・アクセサリーなど)】
 airCloset、leeap、MECHAKARI、SparkleBox

【オンライン英会話】
 Langrich、Best Teacher、NativeCamp

 以前からあるサービスでは、例えばスカパー!やJ:COMなどの有料チャンネルや、スポーツクラブの会員などもサブスクリプションサービスといえるだろう。

 こうしたサービスは上手に使えばむしろ節約になるものもあり、否定するつもりはまったくない。私は月3〜4冊ほどの雑誌を購入していたので、月432円の雑誌読み放題サービスを使い節約になっている。問題なのは、加入したもののそれほど利用するわけでもなく、一つひとつの金額は高くないので、なんとなくそのままにし、いつの間にか結構な金額を毎月払っている、という状態に陥ることだ。毎月の数千円・数万円の支出が将来の老後資金を大きく削ってしまうことを意識し、サブスクリプションサービスの加入前には単発利用との比較、加入後は利用頻度などに応じたサービスの見直しや解約を、しっかり行ってほしい。
(文=平野雅章/横浜FP事務所代表、CFP、1級ファイナンシャル・プランニング技能士)