コンセントの周りは配線だらけ。見た目は"スマート"ではない(記者撮影)

アマゾンの「アマゾン・エコー」や米グーグルの「グーグルホーム」。ここ数年、こうしたAIスピーカーやホームセキュリティ、ヘルスケアなど消費者向けなど、IoT(モノのインターネット)製品が続々登場、家庭の中に入り込み始めている。その分野は多岐にわたり、しかもユニークな製品が多い。

最初の頃はスマートフォンから電灯のオン・オフを制御する程度だったが、最近はカーテンの開閉を設定できる目覚ましカーテンや、防犯カメラに冷蔵庫、換気扇、空気清浄器、光量を調節できるスマートミラ―など、さまざまな製品が登場している。

こうした一つひとつの製品はいまだガジェットの域を出ないとはいえ、遠くない未来には、インターネットで機器が連携された「スマートホーム」が実現する日もくる。その際に落とし穴はないのだろうか。

ミサワホーム、50個の機器を実験してみた

実際に検証してみたのが、大手ハウスメーカーのミサワホームだ。それもどうせやるならと、50個のIoT製品をかき集めた。「50個という数字が先行していたので、正直、こんなものまで、という製品も含まれている」と、実験を主導したミサワホーム総合研究所の飯島雅人主幹研究員は頭をかく。

こうして、いざ50個もの機器をモデルハウス内に設置してみると、思わぬ発見の連続だったという。

まず目に付いたのが配線だ。コンセントの周りは見た目も繁雑で、使いにくいことこのうえない。また、屋内のあちこちでIoT機器を使用する際に、部屋の隅などWi-Fiが届かない場所が意外にある。また、IoT機器を使いこなすには中継機となるハブが必要となるが、設置個所が圧倒的に不足している、などだ。

さらに思わぬ伏兵だったのが、Wi-Fiルーターへの接続だという。今までのようにルーターに接続している機器が2〜3個であればそれほど問題はない。しかし、50個ものIoT製品をルーターに接続し、調整するのは、気が遠くなる作業だったという。

仮にルーターを買い替えなければならなくなったとすれば、自分で各機器すべての設定をやり直す必要がでてくる。そうなると「とてもではないが、高齢者の手には負えない」(飯島主幹研究員)。

「これまでは住まいをデザインするとき、Wi-Fi電波がどこまで届くかなど想定に入っていない。ましてや設計時にハブは目立つ場所には設置しない」(ミサワホーム広報)。IoT製品が家庭に入ることを前提に考えると、家の内装デザインは様変わりする可能性もある。

ただ、本当の問題は目に見えるところだけではない。

火災が起きたら、IoT機器はどう動く?

製品安全などを検証する、独立行政法人・製品評価技術基盤機構(NITE)によれば、2012〜2016年度までの5年間で電気ストーブによる火災などの事故は434件あったという。これは石油やガスストーブを含む、ストーブ事故全体の約半数を占めており、それだけ一般的な事故だといえる。

石油やガスを使うストーブと違い、電気ストーブは炎がないだけに、可燃性のものを近くに置いてしまうことが主因とされている。NITEの実験では、タオルが電気ストーブに触れてから7分弱で発火することが確認された。これがカーテンなど地の薄い生地だと、さらに発火は早まる。

これがIoTでどうなるのか。仮定の話だが、就寝前にうっかりカーテンのすぐそばに電気ストーブを移動してしまった。冬の日は寒い中起きるのがつらいので、電気ストーブも時間設定で起床前に点火するようになっていた。こうして朝を迎え、カーテンが開くと同時に電気ストーブも点火。数分の後に火災が発生、ということは十分に起こりうる。

これはIoT機器ではなくても起こりうるかもしれないが、実際の事例はもう少し複雑になりそうだ。

現在のいわゆる家電製品は故障しなければ安全、という暗黙の了解がある。だが、IoT化された家電製品が増えると、故障はしておらず、正しい動作をしていても、機器間の連携により不都合が生じる場合があるのだ。

たとえば、電動シャッターやパワーウインドウと、防災設備、エアコンの例を考えてみよう。屋内で火事が発生したとき、排煙設備は消火活動を支援するため煙を外に排出しようとパワーウインドウを開ける命令を出す。

一方、エアコンは窓が開いたことを感知すると、暖房効率を高めるためパワーウインドウを閉めようとする。このとき仮にエアコンの命令系統が防災設備の上位に位置していたら、窓は閉じられ、火の周りはいっそう早くなる。

また、電動シャッターやパワーウインドウが閉じたまま、人間の力では開けることが出来ない仕様になっていたら、逃げ遅れた人は閉じ込められることになる。

安全性担保の基準はない

驚くべきことに、「家に関する限りこうした安全性を担保する基準がなかった」と前出の飯島主幹研究員は言うのだ。もちろん、洗濯機や冷蔵庫、エアコンなど単体の機器にはそれぞれの機能安全規格がある。だが、設備機器同士が連携したとき、どのような不都合が生じるかを検証した例はなく、誰がどの段階で責任を負うのかさえ決まっていない。

ほかにもネットに接続するのだから、ハッキング(クラッキング)の脅威はつねにある。また、パワーウインドウの例のように、相反する指令が出されたとき、IoT製品が暴走したらどのように対処すればよいのかという手順書もない。

「安全を守る技術が必要だ」。飯島主幹研究員は力説する。あらゆる設備機器がネットでつながるIoT住宅に安全に住めるよう、基準を定める必要があるというわけだ。

すでにミサワホームは産業技術総合研究所と、住宅のIoTを国際電気標準会議(IEC)の標準規格とするべく提案を行い、承認を得た。国際標準の開発も始まっている。

しかし、標準規格ができたとしてもメーカー側に、これだけは設計上のケアをするようガイドラインが示されるに過ぎない。連携するIoT製品の安全性を担保し、実際にIoTを実装した住宅に安心して住めるようになるには、まだ時間がかかりそうだ。