CES 2018で、スマートホームをアピールするサムスンの展示ブース。(著者撮影、以下同様)


 トヨタ、フォード、インテルなど、グローバル企業のトップ自らが企業としての「なりわい」革新を宣言したことで注目を集めたCES 2018。

【参考】企業トップが「なりわい」革新を唱えたCES 2018
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/52114

 前回のレポートの最後の方でもお伝えしたように、世界を揺るがすゲームチェンジは、「自動運転」をめぐる企業間競争だけで起きているわけではない。

「スマートシティ・スマートホーム」や「ウェルネス・フィットネス」という私たちのプライベートな生活に直結する領域でも、既にノンリニアな破壊的イノベーションがすでに始まっている。

 しかもその多くは、いまだ構想やリーン・スタートアップの段階にある「自動運転」の領域とは違い、本格的な市場導入を照準に据えて導入が進められているものばかりだ。

 今回は「家の中での体験」、特に著者がCES 2018の中でもホットに感じた「スマートホーム」と「ウェルネス」の領域にテーマを絞り、リアリティを持った「コネクテッド」な近未来についての洞察を深めたい。

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破壊的イノベーションが始まっている「家の中での体験」

 まずはスマートホームの領域から見ていこう。

 独自開発の音声AI「Bixby(ビクスビー)」を導入して、スマート家電を統合運用するような世界観を創り出し、効果的なプレゼンテーションを行っていたのがサムスンだ。

 サムスンの「Family Hub」は、扉の前面に大型スクリーンを備えたインテリジェントな大型冷蔵庫だ。お客さま(家の住人)がBixbyに話しかけるだけで、庫内に保存されている賞味期限切れになりそうな食材のラインナップと、それらの食材を使って簡単に調理することができる料理のレシピを提案してくれるというものだ。

 以下の短い動画を見て欲しい。「Family Hub」は米国内では今年から市場投入されるということだ。

[CES 2018] Bixby Demonstration: Samsung Family Hub Refrigerator

 同じ韓国勢のLGは、デザインの良さとスマート家電への取り組みの早さで米国内では定評があるブランドである。

 今回のCES 2018に合わせて、独自開発のAIプラットフォーム「LG ThinQ(シンク)」を投入してきた。

CES 2018に合わせて投入された、LGの対話型AI「ThinQ」。


 記者発表によれば、LGが2018年以降に発売する有機ELテレビや液晶テレビには、LG ThinQをベースにしたアシスタント機能が搭載されるという。

 また、米国といえば防犯上の理由からホームセキュリティへのニーズが高いのだが、中国のハイアールはそこに着眼し、「CONSCIOUS SECURITY」というコンセプトのスマートホーム・ソリューションを提案していた。

 以下の写真で明らかなように、「スマートライフは家のセーフティから」というのがハイアールのキャッチフレーズになっている。

中国のハイアールはセキュリティを軸にスマートホームに参入。


 スマートホームの業界勢力図を俯瞰してみると、CES 2018では家庭用大型電気製品のワールプール(Whirlpool)、航空宇宙や軍需産業企業のハネウェル(Honeywell)、水回りの住宅機器を専門とするコーラー(KOHLER)など、米国の異業種企業からの参入が目立った。

 スマートホームの市場でも自動運転のそれと同じく、既存の業界や競合の垣根を超えたボーダレス競争がすでに始まっているのだ。

 かたや日本企業の動きはどうだろうか。

 今年は、パナソニックが、テスラとの車載用バッテリーの提携を背景に、電気自動車を想定した自動運転関連技術に展示内容を絞り込んだこともあり、残念ながらスマートホームの領域で米国、韓国、中国勢の企業の向こうを張れるだけの存在感を示した企業は皆無だった。

 わずか数年前、4Kや8Kの大画面液晶テレビがショーの主役だったCES2014以前では、日本の家電・AV企業が百花繚乱状態だったことを思い起こすと、IoT時代におけるプレイヤー同士の生存競争の熾烈さと栄枯盛衰のスピードの速さに、愕然とした想いを抱かざるを得ない。

「コネクテッド」で向上するクオリティ・オブ・ライフ

 不摂生による肥満・生活習慣病や、ストレスが原因での不眠症が慢性的な社会問題となっている米国で、IoTの有望市場として注目されているもうひとつの領域が「ウェルネス・フィットネス」である。

 今回はこの領域の中でも、とりわけ健康状態の把握や改善提案が難しいとされるスキンケアのソリューションにフォーカスして見ていこうと思う。

ヘルスケアにフォーカスしたフィリップスの展示ブース。


 家電からBtoBの医療機器、家庭用ヘルスケア家電へ「なりわい」の軸足を移しているフィリップス(本社オランダ)。

 展示ブースでは、スキンケア、オーラルケア、睡眠改善などヘルスケア領域で多彩なソリューションを展開していたが、中でも注目を集めていたのは女性向けのスキンケア「Philips Skincare Assistant」である。

 専用の小型センシングデバイスを使って、顔の肌の数カ所の保湿度を定期的に測定するだけで、スマートフォンのアプリ上で詳細な肌レポートを得られるというサービスだ。

 あらかじめ、お客さまの生活習慣がアプリの中の質問に答える形できめ細かく把握されているので、測定したデータを蓄積し解析するアダプティブラーニング(適応学習)の技術を使って、お客さまに最適化されたお肌の改善提案を提示することができるというのがセールスポイントのようだ。

 また、同様のコンセプトを謳って、ジョンソン・エンド・ジョンソン傘下の著名なスキンケアブランドであるニュートロジーナも製品を投入してきた。

 スマートフォンのカメラ部分に特殊なスキャナーを取り付ける形の、「Neutrogena Skin360」がそれである。

Introducing Neutrogina Skin360|Next Gen-Skin care

 遠くない将来、お客さまのデータを豊富に蓄積できれば、本格的にAIを導入することが想定される。

 そして、お客さま個人のお肌のデータとその以外のお客さまのビッグデータを統合・解析することにより、今のお肌の状態を分かりやすい形で数値化・可視化するだけではなく、近未来の予測や改善提案もセットで行うサービス導入も可能になるに違いない。

ウェルネス領域でも存在感を増すアマゾンの対話型AI・アレクサ

 お客さまとAIとのインターフェイスが今後どうなっていくのか、という点も興味の湧くところだ。

 元・携帯電話端末機のメーカーとして名前を売ったノキア(本社フィンランド)も、現在ではスマートウォッチをはじめとしてウェルネス市場に前のめりの企業である。

 下の写真は、そのノキアの展示ブースで見つけたもので、お客さまが自身の健康状態を確認するインターフェイスが、スマートフォンではなく、アマゾンの対話型AI「アマゾン・アレクサ」に置き換わっているのが特徴である。

アレクサの吹き出しアイコンには強い戦略性が見て取れる。


【参考】アマゾン・アレクサが家に来てわかったこと・驚いたこと
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/51827

 実はこの「Alexa, ・・・」で始まる吹き出し風のアイコンは、CES 2018の間じゅう、ノキア以外の複数の企業の展示ブースでも(そしてスマートホームの企業の展示ブースでも)度々目撃することになった。

 アマゾンが(スマートホームはもちろんのこと)ウェルネス市場においても、アレクサをお客さまとのインターフェイスとして定番に位置付けようとしていること、そして巧みなイメージ戦略によってその動きを加速させようとする手口が透けて見える。

 また、前述のフィリップスが健康管理ハブとして設計・開発した「コンセプトミラー」も、打ち出しとしては印象深いと感じた。

 フィリップスは、将来的にはコンセプトミラーと同社のWi-Fi対象商品である体重計やオーラルケア機器、スキンケア機器と連動させていく計画らしい。

 ミラーの鏡面部分に、お客さまの健康状態をハーフスクリーンのようなイメージで表示することが可能になるという。

 iTunesやGoProのような秀逸なコンセプトを持って生まれた商品やサービスは、お客さまの体験を変え、「楽曲ダウンロード」や「自撮り動画」のように従来には無かった新しい習慣を生み出す。

 朝、起きて洗面台のミラーの前に立ち、眠たい目をこすりながら、まずは健康状態のチェック、というのがIoT時代の新習慣になる日も近いだろう。

 たとえ、どんなにテクノロジーが進化したとしても、人間に生まれた以上、病気や老化、死といった生物学的な宿命からは逃れることはできない。

 IoTの本質が、データを駆使してお客さまの近未来のエクスペリエンスの予測と改善提案を提示することだとしたら、ウェルネス領域のサービスはお客さまが察知していない発病や死のリスクを気づかせ、さらに健やかな気持ちで充実した人生を送れるような改善提案をしていくことになるだろう。

「コネクテッド」でクオリティ・オブ・ライフが向上する恩恵を最も受けるのは、実はウェルネスの領域なのかもしれない。

 次回(3月)の寄稿では、CES 2018で未来が近くなることによって垣間見えたさまざまな課題について紐解いていきたいと思う。

筆者:朝岡 崇史