複数のキャリアを渡り歩く“マルチステージ”の人生を実践するには?(写真:アフロ、デザイン:杉山 未記)

1月下旬の週末、山形県南陽市にある赤湯駅から車で10分ほど走ると、雪景色の中に小学校が現れた。ただし、その中から聞こえたのは小学生ではなく、中高年の男女の笑い声。校舎の一室で、講師の声に熱心に耳を傾けている。


山形県高畠町で廃校の校舎を改装して生まれた「熱中小学校」。白熱した授業は全国に広がっている

ここは「熱中小学校」。起業家などが講師役の「大人の社会塾」だ。2015年、元日本IBM常務の堀田一芙氏らが中心となり、廃校となった小学校の校舎を改装して開校。授業は月2回。経営者や音楽家、デザイナーら約100人がボランティアで講師役を務める。

生徒は20代の若者から子育てを終えた主婦、定年を控えた男性まで多彩な面々だ。「大人が小学校に入学した7歳の頃の目線に戻って、もう一度世の中を眺めてみようというのが設立の狙い」と堀田氏は話す。

通常の講義型の授業に加え、ワイン生産などの農業を手掛けたり、3Dプリンタでモノづくりしたりする体験型授業をそろえる。仙台から通う銀行員の女性は、「ここに来ると普段会えない人と会える。大人になってこり固まってきた考え方が、柔軟に変わっていく」と話す。

政府がリカレント教育に本腰

人生100年時代に備え、教育→仕事→引退の順に同世代が一斉行進する「3ステージ」の人生から、複数のキャリアを渡り歩く「マルチステージ」の人生へのシフトを勧めたのが、英ロンドン・ビジネススクール教授のリンダ・グラットン氏らが著した『ライフ・シフト』(小社刊)である。2016年11月の発売以降、反響は続き、2017年秋には安倍晋三政権が目玉政策に掲げる「人づくり革命」の一環で「人生100年時代構想会議」を設置、グラットン氏も有識者議員に起用された。


同会議で幼児・高等教育の無償化とともに、改革の柱として議論されているのが、社会人の「リカレント(学び直し)教育」である。長寿化に伴い現役で働く期間が延びる一方、インターネットの発達やAI(人工知能)の台頭など環境変化は著しく、一つの分野のスキルで一生稼げる時代は終わりつつある。だからこそ社会人に、異分野の知識や能力を磨くリカレントの必要性が高まっている。『週刊東洋経済』の2月19日発売号は、「ライフ・シフト 学び直し編」を特集。その学びの現場やノウハウについて詳しく紹介している。

実際、大人の学びの需要に応えようと、学びの場は広がっている。社会人大学院では、これまで王道だったMBA以外のコースが存在感を増しつつあるほか、仕事や子育てに追われ、時間に余裕のない人々のニーズとしてオンライン講座が受け皿になりつつある。需要が急増しているプログラミングスキルの習得には、知識ゼロの文系出身者でも学べる学校が登場している。

一方、学び直しの場として最近普及しつつあるのが、「働きながら」できる異職種体験だ。共同印刷で法人の販促サポートを手掛ける領家隆志氏(38)は、2017年12月から週1回、ITベンチャーで働いている。活用するのはエッセンスの「ナナサン」。週1日だけベンチャー企業に仕事留学できるサービスだ。

新卒で共同印刷に入社し、他社で働いた経験がなかった領家氏にとって、ベンチャーの効率的な仕事の進め方やコスト意識など学ぶことは多いと話す。「当社もデジタル領域の仕事に取り組んでいるが、双方の得意分野を生かせば、ITベンチャーとの協業は可能であると気づいた」(領家氏)。こうした“気づき”も学び直しの成果といえる。

異職種体験は「副業」でも可能だ。最近ではDeNAやソフトバンク、コニカミノルタなど副業を解禁する大手企業も徐々に出ている。経済産業省の「働き手向けアンケート調査」(2017年)では、社会人の約半数が副業に前向きとされる。今後、副業を通じた学び直しの機運は高まりそうだ。


週刊東洋経済2月24日号(2月17日発売)の特集「ライフ・シフト 学び直し編」より抜粋

地方への転職に伴う“学び直し”も

何を学び直し、どうライフ・シフトにつなげるか――。その方法は人それぞれに委ねられるが、時代の大きなニーズも存在する。一つはインターネットやAI(人工知能)などデジタル関連の分野。そしてもう一つが、都心で働く大企業のミドル人材から地方企業の経営サポート役への“ライフ・シフト”に伴う学び直しだ。

現在、地方では後継者不足に悩む中小企業が多く、都心で働く大企業のミドル人材による経営サポート役の仕事に期待が高まっている。都心の経営幹部人材を地方企業に紹介している日本人材機構の小城武彦社長は、「地方企業のオーナーは孤軍奮闘しており、相談できる参謀が少ない。だからこそ、幹部人材の潜在的なニーズは山ほどある」と話す。

環境がまったく異なる地方の中小企業への転身のハードルを下げるための工夫も生まれている。その一つが“兼業”だ。栃木県足利市の精密部品メーカー・菊地歯車が2015年に設立した航空機部品子会社・エアロエッジ。従業員80人弱の中小企業だが、仏航空機エンジン大手・サフラン社と航空機部品の長期供給契約を結び、量産化を進める。

グローバル企業と直接取引するには、材料調達や工程管理、量産計画、顧客対応など、一連のプロジェクト管理が不可欠。地方の中小企業である同社にそれが可能なのは、外部人材の登用に秘密がある。

副社長はIHIのエンジニア出身の元コンサルタント、技術統括は、かつてトヨタ自動車で燃料電池車「MIRAI」の設計を手掛けたエンジニア、生産現場はキヤノンで海外の工場長などを勤めたベテランが仕切るなど、そうそうたる顔ぶれ。いずれも他の仕事との兼業で経営に参画する。「兼業人材の登用は専門能力の活用や人件費抑制、何より思わぬイノベーションを生む効果がある」と同社経営企画統括の永井希依彦執行役員は語る。


もちろん都心企業の人材が地方の中小企業に移って、誰もがいきなり活躍できるわけではない。永井氏は「従来の経験を横滑りさせようとせず、雑務を楽しんだり、ゼロベースで仕事に取り組んだりする姿勢が不可欠」と話す。これもビジネスパーソンにとっては「学び直し」の一環と言える。

「これまでの単線型キャリアの時代は、各人の専門分野でスキルの習得・習熟を繰り返せばよかった。しかし、グローバル化やIT化で産業構造が変わり、不本意な転身を強いられるケースが生じている。だからこそリカレント(学び直し)教育が求められている」。慶應大学大学院の高橋俊介特任教授はそう語る。

マルチステージの人生などと言われても縁遠い――。そう感じるビジネスパーソンにとって、今すぐできるライフ・シフトの一歩となるのが、学び直しなのである。

『週刊東洋経済』2月24日号(2月17日発売)の特集は「ライフ・シフト 学び直し編」です。