「経済物理学モデル」は2月の暴落を予言。年内の次の暴落も当てるか(撮影:尾形文繁)

株価などの金融資産の価格が割高か割安かといったバリュエーションに関する指標は多数あるが、市場においていつ価格が調整されるのかを言い当てることは難しい。


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筆者はそのひとつのツールとして経済物理学を用いたバブル崩壊の予測モデルを東洋経済オンラインでも紹介した 。2017年11月17日の「経済物理学で日経平均株価の暴落時期を探る」では、日経平均株価の「バブル崩壊」の分析を行い、下記のように結論付けていたが、これが的中した。

足元(17年11月当時)から2018年2月末までに日経平均株価は大幅または小幅な調整をする可能性が高い。ただし、調整が小幅になった場合は、2018年にかけて再びバブルを形成する可能性もありそうだ」「短期的な調整(モデルによると2万1000円程度まで下落)を経て、バブルが再形成されていく均衡となっている」

モデルは2月調整後のバブル再形成も予測していた


経済物理学では、バブルを「揺れを伴いながら、崩壊する点(臨界点)へと近づいていく系列」として捉える。そして、その臨界点へ向かっていく過程を「べき乗則」によって指数関数的に変化する「トレンド成分」と、周期運動する「サイクル成分」の重ね合わせであると考える。水準が指数関数的に上昇する過程で、周期的な変動が小さくなって「臨界点」に達したときにバブルが崩壊する、という考え方である(臨界モデル)。

この関数と実際の価格変動の「当てはまりのよさ」を比較する(例えば決定係数などの尺度を用いる)ことで、バブルの崩壊のタイミングを予想することができる。

日経平均は2月14日に一時2万0950.15円まで下落した(終値は2万1244.68円)。2017年11月の記事執筆時点で2018年2月末にバブルが崩壊すると仮定して、推計していたモデルと実際の株価の動きを比較すると、今回の株価急落までの動きはモデルに沿った動きとなっていた。つまり、2017年11月時点にモデルが示したとおり、日経平均株価はバブルを形成するパターンに入っていたと考えられ、急落は起こるべくして起こったといえる。

一方、2018年2月末までバブルが崩壊するという「均衡」のほかにも「短期的な調整(モデルによると2万1000円程度まで下落)を経て、バブルが再形成されていく均衡」があるということを示していた。今回の株価調整はまだこの2万1000円を大きく割り込んでいないため、調整が一時的なものにとどまって再び上昇サイクルに入り、一段と株価が上昇する可能性もまだ残されている。現在の株価水準は、再上昇するか一段と下落するかの分かれ目にあると言える。

そこで、直近(2018年2月13日時点)のデータを用いてモデルを再推計(アップデート)し、株価が再上昇した場合にどのようなバブル形成とその崩壊が生じる可能性があるかを予想した。

足元から上昇に転ずれば6月は要注意だ!

具体的には、過去の分析と同様にモデル上のバブル崩壊のタイミングを2018年2月末から1ヵ月間隔でずらしてみて、株価データに対してフィットするか(当てはまりがよいか)を調べることにより、バブル崩壊が最も起こりそうなタイミングを調べた。結果は2018年5月末まではモデルの当てはまりが悪く、バブル崩壊の可能性は低いことが分かった。


足元の株価の調整の大きさを考えると、株価が再上昇したとしてもバブルの再形成に3〜4ヵ月(6月くらいまで)は要しそうだ。一方、2018年6月末ではモデルの当てはまりのよさを示す決定係数が大幅に上昇した。足元の水準から株価が再上昇し、バブル形成のサイクルに回帰した場合は6月頃に再びバブル崩壊の可能性が高まるようだ。

むろん、まだ株式市場における調整は完全には終わっていないとみられ、調整に時間がかかれば次のバブル崩壊のタイミングも今回の推計よりも後ずれするだろう。さらに、今回の調整が一段と進む(さらに株価が下落する)場合は長期的なサイクルが終了し、当面はバブル崩壊の可能性がなくなる可能性もある。いずれにせよ、今後数ヵ月の株価の動きが重要である。