画像提供:マイナビニュース

写真拡大

イノベーションは、2017年12月に20代〜60代の会社員、経営者・役員にインターネットリサーチによって行った「働き方改革とITシステムに関する意識調査」(有効回答442名 (男性356名 女性86名))の結果を発表した。

「『働き方改革』の促進に、ITシステムの導入が必要か?」という問いに対しては、66.5%が「必要だと思う」と回答。社内で働き方改革が行われていると回答した中で、「ITシステムを追加で導入した」と回答した割合は37.6%であったが、また導入後活用できている割合は30.3%にとどまったという。

追加でITシステムを導入していない理由としては、「すでにITシステムがあり十分」と回答した人がいた一方で、「予算がない」「経営層が必要性を感じていない」などという回答もあったという。

働き方改革のためにITシステムを追加で導入した企業では、勤怠管理や人事データベースなどの人事系システムや、グループウェアなどのコミュニケーションツールを導入しているケースが多かったという。

この調査結果について、働き方改革とITをつなぐメディア「ITトレンドスタイル」のマーケティング責任者は、「人事系システムに関しては、フレックスタイム制など、多様化する勤務制度や労務管理を適切に行いたいというニーズが、またコミュニケーションツールに関しては、テレワーク推進に伴い、顔を合わせない社員同士でもコミュニケーションや情報共有を円滑に行うためのシステム整備をすすめたい、というニーズがそれぞれ伺える。それぞれ働き方改革の土台となる、労働環境の整備が目的と考えられる。」とコメントしている。