NYダウや日経平均株価はどこで下げ止まるのか。ひとつのヒントは、過去につけた価格だ(写真:Rodrigo Reyes Marin/アフロ)

アメリカ発の「世界同時株安」が起きてしまいました。2日に発表されたアメリカの1月の雇用統計が市場予測を上回る強い結果となったことで、長期金利(米10年債利回り)が一時2.85%まで急上昇。これが一つのきっかけとなり、ニューヨークダウ平均は665.75ドル安と急落しました。

日米の株価が崩れる兆候はあった

すぐ下げ止まることにも若干期待しましたが、現地時間の週明け5日はもっとすごいことになってしまいました。ダウ平均は一時1600ドル近い急落となり、史上最大の下げ幅を記録。米10年債利回りの上昇一服で、株価は値を戻す場面もありましたが、ここまで下げると金利どころではなかったようです。持ち株の評価損の拡大を恐れ、売りが売りを呼ぶ展開となりました。結局、ダウ平均の2日間の下落幅は1840.96ドル安(-7.03%)となり、年初来では1.51%安と、今年初のマイナス圏に突入しました。

東京株式市場も、5日と6日のたった2日間で、日経平均株価の下げ幅は約1664円となりました。今は国内企業の決算発表の真っただ中にありますが、米国株の調整を横目に、どのように反応してよいかわからず、もやっとしていたところで、不意打ちを食らうかたちとなりました。ただ、それ以前に日経平均株価は1月31日までの6日間で弱気の「連続陰線」を形成していましたし、1月30日にはダウ平均も、チャート上では弱気の「マド」(ローソク足で前回の株価と最新の株価との間に、ぽっかりとすき間ができること)を形成していました。これらは株価が崩れるサインだったに違いありません。

また、今回、強い雇用統計発表後、金利上昇が加速したように言われていますが、これはあくまできっかけにすぎません。すでに、米10年国債の利回りは長期的な下向きのトレンドが、上向きに変わり始めていたからです。一方で10年債の利回りは、2013年12月に付けた3%に近づいてきました。目先は3%を超えて、さらにぐんぐん上昇していくとは思いません。いったんは3%を前に、上がってきた反動で低下する場面があるはずです。そうなると、株価はいったん落ち着くでしょう。

なぜそう予測するかと言うと、過去、米10年債利回りは2012年6月の水準(1.45%)から2013年末の3%まで、約1.55%上昇しました。その後、2016年7月に1.35%まで下落、一時は2012年の水準から底割れする場面がありました。現在は、2016年のこの7月の水準から上昇局面が続いています。テクニカル面から「過去分と同じく1.55%上昇する」と仮定すると、2.9%程度で落ち着くことが予想できるからです。

さて、こんな状況になってやや無意味だと思いながら試算してしまうのですが、当面の下値メドについてお話します。筆者は、テクニカルアナリストなので、あくまでもチャート分析上で言えることを優先します。

日経平均2万0868円、ダウ2万2500〜2万3000ドルも

今回お伝えしたいのは「今日の高値は明日の安値」という格言です。過去につけた価格で株価が止まりやすいことを意味していますが、これはチャート分析でも根拠があります。ただし、それを使うには「誰でも見てわかる過去の高値」がないと不都合なのです。

何が言いたいかといいますと、こういうことです。ダウ平均は2008年のリーマンショック直後の安値からの上昇トレンドの中で、高値と安値に大きなデコボコがありません。ほぼ一本調子で上がってきました。一方、日経平均株価は「人民元ショック」などの影響があり、2015年6月の高値2万0868円から2016年6月安値の1万4952円まで28%も下落しました。その同じ期間のダウ平均の下落率が3%程度だったことを踏まえると、いかにダウ平均が1本調子で上昇してきたかが、肌感覚でつかんでいただけると思います。

そこで、日経平均株価を使って「今日の高値は明日の安値」の話に結びつけると、短期的な下値のメドは「2015年6月高値の2万0868円前後」(ピタリではなく上下300円程度の幅をもたせて考える)になるということです。「2015年の高値は2018年の安値」という解釈をします。シンプルなチャート分析の考え方です。

これをざっくり2万1000円と考えると、株価指標で見てもよくあてはまりそうです。今2018年3月期予想ベースの日経平均株価の1株当たり利益が1567円程度なので、PER(株価収益率、株価÷1株利益)で13.4倍程度まで水準訂正が起きることになります。過去の日経平均のPERの推移をみると、概ね13倍〜17倍程度で動いているため、ファンダメンタルズ(経済の基礎的な条件)面でも、下げ止まりやすい、過去の下限値と判断することができます。

一方、日経平均株価の下値メドから、ダウ平均の下値メドを算出してみましょう。2016年の英国のEU離脱決定ショック以降のダウ平均と日経平均の価格差を13週間の平均でならしてみると、上げ下げはありますが、概ね1500〜2000程度です。なので、日経平均株価が2万1000円前後だとすると、ダウ平均の下値メドは1500を足した2万2500ドルから、2000を足した2万3000ドルになることが予想されます。

また、著名アナリストのジョセフ・E・グランビル氏が使った200日移動平均線でみると、ダウ平均の200日線の価格は2万2721ドル(5日現在)を推移しています。なので、いったん長期金利の落ち着きによって、リバウンド相場も予想されるものの、初夏にかけて200日線まで下げるシナリオも想定しておくべきでしょう。

最後に、これだけは忘れてはいけません。昨年、日経平均株価はバブル崩壊後の歴史的な戻り高値である1996年の高値(2万2666円)を上回り、1992年1月以来の水準まで上昇しました。日経平均よりも市場全体を示すTOPIX(東証株価指数)も、バブル崩壊後の戻り高値を上回りました。つまり、日本株は中長期的に新たな局面入りとなった可能性が高く、年内の短期的な調整局面では「押し目買い」が有効でしょう。