仮想通貨の世界の”胴元”の素顔は

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 仮想通貨取引所は、国内に約40社存在する。その経営者たちは、580億円相当もの仮想通貨・NEMを流出させた「コインチェック」の和田晃一良社長(27)に負けず劣らずの個性派ばかりだ。仮想通貨に投資する個人投資家・がおがお氏が語る。

「全部で1500種類以上ある仮想通貨のうちのどの銘柄を取り扱うか、セキュリティ面にどれほど気を遣っているかなど、取引所の性格はトップによって大きく変わってくる。それゆえ社長がどんな人物かを知ることも、投資の判断材料にしています。コインチェックは社長がエンジニアということでセキュリティ面は信頼していたのですが……、私が預けていた約100万円分のNEMはまだ返ってきていません」

 仮想通貨取引所の社長の約半数は証券会社や銀行など金融関係出身者だ。メガバンクが出資する「ビットフライヤー」は世界2位の取引高を誇る国内最大手。社長を務める加納裕三氏(42)は東京大学大学院を卒業後、ゴールドマン・サックス証券のエンジニアから、BNPパリバ証券を経てゴールドマン・サックス証券に再入社。2014年1月に独立し、同社を起業。

 その“超エリート証券マン”の片鱗は、幼少期に既に現われていた。日経新聞(2017年1月31日付)のインタビューにこう答えている。

〈小学生の頃から物理が大好きで、相対性理論の本が愛読書でした〉

“リアル金融”での華麗なる経歴をいとも簡単に捨て、未知の仮想通貨業界に進出する感性は、この頃から培われていたのかもしれない。

※週刊ポスト2018年2月16・23日号