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●OPPOが謳う「カメラフォン」

アジアのスマホ市場でNo.1をうたう中国OPPOが、日本市場への参入を発表した。1月31日の発表会には、やや狭い会場ではあったものの多数の報道関係者が押し寄せ、中国企業の日本進出に対する関心の高さを窺わせた。

特徴は、アジアで「カメラフォン」のイメージが定着しているほど、スマホのカメラを重視している点だ。果たして日本のスマホ市場で通用するのだろうか。

○発表会は日本への「リスペクト」からスタート

OPPO日本法人のトップには、シンガポール市場などで実績を挙げてきたトウ・ウシン氏が就任した。発表会の冒頭でトウ氏は、創業100年を超える日本企業が2万社以上あり、ソニーや日立など大企業の名前を挙げるなど、まずは日本を持ち上げる作戦に出た。

2004年に設立し、2008年にモバイル事業に参入したOPPOとしても、日本の歴史ある大企業をお手本に、長い歴史を築いていきたいのだという。

また、日本では商品に高い品質が求められることにも言及し、その期待に応えることを約束した。こうして日本文化の尊重を忘れない姿勢は、日本のSIMフリースマホ市場でNo.1のシェアを持つ中国のファーウェイに通じるものがある。

さらにトウ氏は、日本法人の9割を日本人スタッフとすることも約束し、雇用面への配慮も見せた。ともすれば中国メーカーが日本市場に殴り込みをかける印象を与えかねないところを、ソフトランディングさせたともいえる。

一方で、OPPOがうたう「カメラフォン」のアピールにも余念はない。「R11s」の開発には海外の著名写真家の協力を得ていることを強調。さらにステージには日本人の写真家をゲストに招き、「一眼レフカメラに匹敵する」とのお墨付きを得た。これは同じくカメラにこだわるファーウェイの発表会を踏襲したやり方だ。

●日本市場を攻略するための鍵

○iPhone大国の日本で「カメラフォン」は売れるのか

日本市場向けの第1弾製品となる「R11s」の価格は、5万7980円(税別)となった。だが、最近のSIMフリースマホでは「HUAWEI P10 lite」がベストセラーになっているように、数が出るのは2〜3万円の端末である。

まずはOPPOの顔となる上位モデルを出しつつ、次にどのタイミングでボリュームゾーンとなる価格帯に端末を投入してくるかが注目ポイントだ。

だが、アジアで自撮りを楽しむ若者を中心に支持を得てきたOPPOにとって、日本市場は大きく勝手が違うはずだ。それは日本の絶大なiPhone人気だ。特にiPhone 7やSEはサブブランドやMVNOを含めて安く使う手段が充実している。OPPOが割り込む余地はあるのだろうか。

たしかにOPPOの端末は、AndroidベースでありながらiPhoneを強く意識したカスタムOSを採用しており、iPhoneユーザーが直観的に使えるという特徴がある。iPhone Xほど厳密なものではないが、顔認証にも対応する。ただ、こうした工夫も一歩間違えば模倣と受け取られ、日本のユーザーには逆効果かもしれない。

強みになりそうなのは、2000万画素のインカメラとソフトウェアによる美顔効果「AIビューティー」を組み合わせた自撮り性能だ。実機で試したところ、たしかに同一条件ならば、iPhone Xよりも明るく撮れることが多い。

こうした機能はインスタグラムなどに写真を投稿する若者向けと思われがちだが、より広い世代に拡大する可能性もある。たとえばAIビューティでは、肌のしわを目立たなくすることで自然な若返り効果を得られるため、自分を若々しく見せたい高めの年齢層も関心を持ちそうだ。

このように日本市場では、これまでOPPOが得意としてきた若者だけでなく、これからスマホで自撮りデビューするような大人世代に魅力を伝えられるかどうかが成功の鍵になるかもしれない。