築地といえばマグロの競り。この日も競りを見学しようとする多くの外国人観光客でにぎわっていた(記者撮影)

「昔はよく魚の値段で客とやり合ったもんだ。値段で折り合えずに客が帰ろうとすると、『わかったよ!これでどうだい!』ってそろばんの珠を1個ずらしてな・・・・・・」

若かりし頃の築地での思い出を語るのは、マグロ仲買人の野末誠さん(80)だ。築地市場に足を踏み入れて以来、かれこれ60年以上が経つ。その間に冷凍マグロが普及したり、カタカナ語が飛び交うようになったりと、時代に合わせて築地市場も目まぐるしく変化してきたという。

酸いも甘いも知り尽くした野末さんでも、今回ばかりは初めての体験だ。2018年10月11日、すったもんだの末、ようやく築地市場が豊洲に移転する。東京の胃袋を支える市場は、商店がひしめき合う平場から高層ビルへと変貌する。

移転問題は過去にもあった

野末さんの受け止め方は複雑だ。「生魚を食べる文化は築地が作ったのさ。築地の魚は生でも安心、っていう信頼があるからな。豊洲にはそれがない。移転を機に辞める仲買人も結構いるぞ」。

市場で働く人々の意見も一枚岩ではない。同じくマグロ仲買人の生田與克(よしかつ)さん(50)は「豊洲市場はコールドチェーン(生鮮食品をつねに低温に保つシステム)が徹底している」と新市場に期待を示す。築地か豊洲かの議論は尽きそうにない中、どこへ向かうのか。


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いつの時代も、卸売市場の移転はもめにもめた。東京での魚河岸発祥の地は日本橋だ。

1590年、関東に入封した徳川家康は、江戸市中に魚を売買する場所がなかったため、摂津国佃村(現大阪市)から漁師を呼び寄せた。彼らは近海で獲った魚を幕府に献上する傍ら、余った魚を日本橋の一角で販売するようになった。

江戸の発展に伴い、他地域の漁師もこぞって日本橋に進出。1615年には現在の奈良県から来た名主が日本橋小田原町に新たな魚市場を開設するなど、一帯に魚の問屋が立ち並ぶようになる。

1625年には静岡の漁師と魚を仕入れる契約を結ぶなど全国から魚が集まり、明治時代にあった1883年には年間の取扱高が230万円にも達した。ちなみに当時の大卒初任給は約10円である。

当時の日本橋市場はきちんとした店構えなどなく、道端で魚を売買するのが当たり前で、取引も場当たり的だった。そのため急増する取扱量や複雑化する流通ルートに対応できず、衛生管理も不十分だった。さらに当時の東京は鉄道や電気・ガス・水道などの公共インフラ整備のために大規模な都市開発が必要で、区画整理のためにも卸売市場の移転を模索していた。

東京府(当時)は1889年に都市計画の素案「東京市区改正設計」を発表し、日本橋市場の日本橋区(現中央区の一部)・芝区(現港区の一部)・深川区(現江東区の一部)への移転を命じた。だが、移転費用をめぐって日本橋魚市場組合が反発、1902年の臨時総会では「(日本橋市場への)絶対的永住を希望」し、居座りを決議するなど、市場移転は遅々として進まなかった。

一時は徹底抗戦の構えを見せた組合だったが、徐々に移転経費が安く済むなら移転もやむなしという者や、日本橋市場の建て替えを挙げる者が現れる。市場は移転派・非移転派に分断され、収拾がつかなくなっていった。

関東大震災を契機に築地へ

移転問題がこじれる中、1923年9月に関東大震災が市場を襲う。市場一帯は全焼し、370人以上の市場関係者が命を落とす大惨事となった。残った人々は、芝浦日の出町への仮移転を余儀なくされた。

大震災を受けて一時休戦となった移転問題だったが、時を経ずして再燃する。移転先の芝浦は日本橋のわずか5分の1以下の広さで、ひとたび雨が降れば地面がぬかるむ土地だったため、移転を求める声はたちまち広がりを見せた。

焼け野原の日本橋に無理やり店を構える者、新天地を探す者、はたまた芝浦に居座り続けようとする者など、移転をめぐってまたも組合が四分五裂した。

程なくして、震災を機に移転問題に決着をつけたい警察が戒厳令を理由に日本橋市場を立入禁止にしたことで、日本橋へとんぼ返りするもくろみはついえた。

その頃、東京市が築地の海軍技術研究所跡地に土地を確保し、築地への移転方針を決定。大震災からおよそ3カ月後の1923年11月30日、日本橋魚市場組合も築地移転を決議し、翌12月1日に東京市設築地市場(当時)が開場した。

その後も首都圏の人口増加や冷凍・加工技術の革新を追い風に、名実共に東京の「胃袋」を支える存在となった築地市場。今年の10月をもって3度目の移転となる東京の魚河岸だが、市場関係者からは移転に伴い存在感が薄れるのでは、という懸念も上がる。だが、問題は築地か豊洲かだけではない。卸売市場そのものが岐路に立たされている。

「自分が築地市場に入った1980年代と比べて、今の築地はずいぶん暇そうに見える」。卸売会社の東都水産にて鮮魚の卸売りに携わり、現在は外国人向けの築地市場ツアーを行う中村直人さんは語る。

築地と取引のあった卸売会社も、近海1課・2課・関西・遠海など魚種によって細かく分類されていた部門を鮮魚部門に一本化した。中村さんが買い付けに携わっていたサケも、1990年代後半に競りが行われなくなったという。

問われる卸売市場の役割

築地市場での水産物の取扱量はこの15年間で約63万トンから約38万トンへと4割も減少し、毎年過去最低を更新し続けている。ピーク時の約80万トン(1989年)と比較すると半分以下にまで落ち込んだ。

国内の魚介類消費量が減っていることに加えて、卸売市場を通さない取引が増えているためだ。スーパーマーケットなどが産地から直接買い付けたり、海外から直輸入したりする「市場外取引」が増加した結果、卸売市場を経由する水産物の割合は平成に入って2割以上減少している。

「卸売市場離れ」を受けて、市場同士の統廃合も進む。「再編に取り組むものとすること」――。農林水産省が2004年に打ち出した「第8次卸売市場整備基本方針」の文言が、市場関係者の目を引いた。

取扱数量が減少していたり、赤字が続いていたりする中央卸売市場には統廃合を促した。以来、せきを切ったように中央卸売市場は地方卸売市場への転換や統廃合を進め、農水省の方針発表から2016年までに22カ所もの中央卸売市場が姿を消した。

神奈川県川崎市は、市内に北部と南部の2つの中央卸売市場を抱えていたが、農水省の方針を受けて、2007年に南部市場を地方卸売市場に転換した。「両市場とも取扱高が減少しており、効率化を図るために南部を地域密着型の市場と位置づけた」(川崎市中央卸売市場)。2014年には南部市場の運営を民間に委託し、経費削減も進める。

栃木県足利市でも、市営の卸売市場が今年1月から民営化された。取扱高はピーク時の3割にまで落ち込み、市が毎年赤字を補填する状況が続いていた。卸売市場の規模を縮小し、新たに商業施設を誘致することで収益化を目指す。

築地市場の取扱高は依然として全国トップだが、減少傾向に歯止めがかからない。築地か豊洲かという場所も気になるが、ますます小食になった胃袋はどこへ向かうのか。