「ドミノ・ピザ HP」より

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 ドミノ・ピザが、注文から最速15分以内にピザを配達するサービスを新たに開始した。これまで30分で届けるサービスを徹底し、素早い宅配で顧客の支持を獲得してきたが、それをさらに速めるというのだから驚きだ。

 ただし、無条件でサービスを受けられるわけではない。インターネット注文限定で、ピザの枚数が6枚以下、配達予測時間が15分、または20分以内であることが条件だ。15分以内配達は追加で300円が必要となる。20分以内での配達も可能で、その場合は200円かかる。もし時間内に届けることができなかった場合は、次回Mサイズピザ1枚が無料になるクーポンを配信するという。

 ドミノ・ピザは、注文を受けてから生地をつくり、約2分でトッピングを済ませ、約5分で焼き上げるという。注文から配達出発まで平均して10分以内だ。製造時間を短くするため、約3分で焼き上げるオーブンを順次店舗に導入する計画もあるようだ。また、小回りがきく電動自転車を導入し、近距離の配達を迅速にできるようにもしている。できるだけ速く配達するサービスを整えることで、顧客満足を高めたい考えだ。

 こうして、15分、20分という今まででは考えられないスピードで宅配をするサービスを導入したわけだが、裏を返せば、そこまでしなければ競争に生き残ることができないという焦りがドミノ・ピザにはあるのかもしれない。というのも、同社の業績は必ずしも順調とはいえないためだ。

 ドミノ・ピザの2017年6月期の決算は、売上高が前年比1.9%増の340億円、営業利益が7.6%減の12億円だった。わずかに増収となったが、16年6月期が前年比11.8%も増加したのと比べると物足りなさを感じる。また、売上高営業利益率が年々悪化していて、12年3月期には11.9%あったが、17年6月には3.6%にまで低下している。

●外食産業の宅配サービスが競争激化

 これは、ピザーラやピザハットなど同業他社との競争もあるが、異業種との競争が激化していることがより大きく影響しているだろう。業界の垣根を越えた競争に巻き込まれたために、ドミノ・ピザの売上高は低迷し、収益性が悪化していると考えられるのだ。

 たとえば、出前サイト「出前館」の台頭がその一例だろう。出前館にはドミノ・ピザのほか、ピザーラ、ピザハット、モスバーガー、CoCo壱番屋、ガスト、バーミヤン、銀のさらといった有名ブランドが名を連ねている。加盟店舗数は右肩上がりに増えていて、17年8月期末には前期末比約12%増の1万5318店となっている。

 利用者も大きく増えている。アクティブユーザー数(利用頻度が高い会員の数)は前期比約23%増の235万人となった。オーダー数は同約28%増の1728万件となっている。今後の見通しは強気で、17年8月期から3期後にはオーダー数を約2.8倍となる4840万件にまで増やす考えだ。

 出前館が台頭するなどしてドミノ・ピザは厳しい状況に追い込まれていったが、今後さらに厳しい状況に置かれることになるだろう。というのも、有力企業が続々と宅配市場に参入しているためだ。

 たとえば、吉野家が17年6月から出前館に注文が入った場合に、提携する朝日新聞販売店「ASA」など提携先が吉野家店舗から配達するサービスを一部店舗で導入した。スシローは同月からフードデリバリーサービス「ウーバーイーツ」と組み、宅配に参入している。マクドナルドも同月に「ウーバーイーツ」経由での宅配を開始した。

 LINEは無料対話アプリ「LINE」で飲食店の料理を注文できるデリバリーサービス「LINEデリマ」を17年7月から始めている。出前館と連携したサービスで、出前館に加盟している店舗から宅配される。会員登録数は順調に伸びているようで、サービス開始からわずか50日間で150万人を突破したという。

 共働き世帯や単身世帯、シニア層が増えているなか、消費者は「手軽に食事を済ませたい」「早く食べたい」といった欲求を強めている。スマートフォンなどIT機器が急速に普及していることなども手伝い、宅配市場は急速に拡大している。飲食店だけでなく、コンビニエンスストアやスーパーなど小売店も宅配サービスを拡充させるなど、業界の垣根を越えた競争が激しさを増している。

 各社が宅配市場に続々と参入し競争が激化している一方で、配達時間の速さを競う競争も始まっているのが興味深い。食品がメインというわけではないが、アマゾンが15年11月から有料会員向けに商品を1時間以内に届けるサービス「プライムナウ」を一部地域で始めた。これに対抗してか、ドン・キホーテが17年2月から最短58分以内で配達する「マジカプレミアムナウ」を始めている。ドンキはアマゾンより2分早い時間を設定することで、配達の速さを際立たせようとしているようだ。

●宅配時間短縮で交通事故が増加

 他方、中国では30分以内で宅配する生鮮食品スーパーが人気を博している。中国のネット通販最大手、アリババ集団傘下の「盒馬(フーマー)鮮生」だ。実店舗とネット通販を融合したスーパーで、店舗から3キロメートル圏内の消費者であれば、スマホで商品を注文すると販売員が電動バイクで最速で30分以内に商品を届けてくれるという。

 中国では宅配サービスがブームとなっている。中国国家郵政局によると、17年の中国全土の宅配便個数が前年比28%増え、400億個を超えたという。宅配が増加するに伴い、一部地域の道路では荷物を配達する電気スクーターや三輪バイクで溢れかえっているという。

 このように中国では宅配市場が過熱し成長しているが、一方で大きな問題が起きているという。宅配時間をより短くするため宅配ドライバーが安全よりスピードを優先するようになり、他の車両や通行人との接触事故が多発し、多数の死傷者が発生しているというのだ。事故が多発していることを受けて、警察やメディアが宅配業者を非難するようになったため、宅配業者は対策を講じるようになり事故は減っているようだが、件数が0になることはないようだ。

 ドミノ・ピザはこういった中国での事例を対岸の火事として見過ごすことはできないだろう。同社は15分・20分という極端に短い時間で宅配するサービスを新たに導入したわけだが、配達員が時間を急ぐあまり配達中に事故を起こしてしまうとも限らない。そのようなことになったら、同社の企業イメージは大きく損なわれてしまうことになるだろう。大事にならないことを祈るばかりだ。
(文=佐藤昌司/店舗経営コンサルタント)