日本の農業のこれからを考えよう。


 日本の農業は大きな曲がり角に差し掛かっている。農業での「働き方」は、日本農業の変化に大きく左右されることは間違いない。

 日本農業の将来を予測するために、何か参考になるものはないだろうか。意外に思われるかもしれないが、奈良時代から平安時代にかけて発達した「荘園」に似通っていくのではないか、というのが筆者の見立てだ

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農地の解放と荘園の形成

 戦後、GHQの政策として農地改革というのが行われた。広大な耕地を所有する地主から安く田畑を小作人に売り、自作農化する政策が推進された。これにより、当時日本の総人口の実に4割以上(昭和25年時点で農家人口は約3780万人、同年の日本の総人口は約8320万人)が農家だったのだが、この人たちが自作農化した。

 これは、見方によっては現代版「口分田」だ。歴史の教科書をひもとくと、7世紀のころに班田収授法という法律が制定され、農民に口分田を支給するという制度がスタートした。農家にできるだけ公平に農地を分配し、耕作へのモチベーションを上げようという政策のコンセプトは非常に似通っている。

 さて、現代の日本に戻ると、戦後50〜60年を経過したあたりから耕作放棄地の問題がクローズアップされ始めた。実はこれも奈良時代の日本とよく似ている。班田収授法が実施されたとみられる7世紀終盤から50〜60年経った頃、耕作放棄地が目立ち始めたのだ。

 似ているのはそればかりではない。耕作放棄地の問題が大きくなるのを受けて、農林水産省は政策を転換、それまでの小規模生産農家を軸とする農業生産を改め、担い手農家や大規模生産法人に農地を集約する政策に舵を切った。

 さて、奈良時代にも同じことが起きた。班田収授法が機能し始めてから50〜60年経った頃、墾田永年私財法(743年)が発布された。これは、耕作放棄地を耕した人は自分の土地(私有地)にしてよい、という、それまでの口分田の考え方とは真っ向から対立する政策だった。そうでもしないと耕す人がいなくなってしまう、ということでもあったのだろう。

 その結果、現代でいう「担い手農家」(農業経営者・農業生産法人など認定農業者のこと)や大規模生産法人が発達した。それが荘園だ。

 田堵(たと)と呼ばれる敏腕経営者がたくさんの人を雇い入れ、耕作に当たってもらうと同時に、都の実力者にロビー活動をするようになった。藤原摂関家や大きな寺や神社など、当時権力者であった人たちに形式上「寄進」することで有利な条件を引き出した。その具体例が「不輸不入の権」だ。税金を納めなくてよい権利(不輸)、役人の立ち入り検査を断る権利(不入)を獲得し、より利益を最大化すると同時に、権力者への付け届けを怠らないように経営者は気を遣った。

 現代の農業も形を変えて、似た現象が起き始めている。生産法人として大きくなるだけでは販路を確保できない。そこで大手スーパーなどの小売業や流通業、あるいは農業と必ずしも関係がない大企業に営業を仕掛けて、関係を深めようとしている生産法人が増えている。奈良時代や平安時代の実力者と言えば貴族や僧侶だったわけだが、現代の実力者は大企業というわけだ。そう考えると、藤原摂関家は現代でいう「巨大企業」に相当すると言える。

 もし奈良時代や平安時代の「荘園」とのアナロジーが成立するなら、今後、日本の生産法人は「系列化」が進むと予測される。すでに大手流通小売であるスーパーやコンビニチェーンが大規模生産法人と提携し、いくつかのグループに分類できるようになってきた。今後、まだ「系列」に所属していない生産法人も契約などを進めることで系列化していくことだろう。

 系列化は、そのまま「寄進地系荘園の発達」とそっくりのものになると思われる。大手流通小売の大企業は、その経済力を活かして政治家にロビー活動を行い、自分たちに有利な法律の制定などを働きかけるようになるだろう。まさに奈良時代や平安時代に起きたことが再現されるかもしれない。

「荘園」化で起こる変化

 では、さらに将来の日本の農業はどのように変遷していくだろうか。それには「荘園」がどのようになっていったか、その推移を見て見るとよさそうだ。

 藤原摂関家など有力貴族などに集約した荘園は、次第に「付け届け」を増やすように要求がきつくなっていった。荘園の実質上の経営者が別の実力者に乗り換えようとしても、すでに「系列化」が進みすぎていて、簡単には移れなくなっており、しかもどこの系列でも荘園に対して厳しい要求をするようになっていったので、経営が苦しくなっていった。

 系列化が進む過程では、さまざまな権利を獲得することができたのでメリットが大きかった。しかし、系列化が完了してしまうと、系列に所属するがゆえのデメリットが大きくなってきたのだ。

 これは、現代版「荘園」でも同じことが起きてくる可能性がある。現時点では、大手流通小売と提携する方が安定した価格で生産物を購入してもらえるメリットがあり、利益が大きい。これに対して、市場を通すと頑張って品質を向上させたものもすべて「ホウレンソウ」や「レタス」でしかなくなり、差別化ができないので、市場よりも系列に属する方が有利なのが現状だ。

 だが、系列化が完了してしまうと、おそらく市場に出荷する生産法人が少なくなってしまうため、市場が機能しなくなる恐れがある。農作物の流通のほとんどがそれぞれの系列内で完結するようになり、別の系列に農作物を横流しすることは難しくなる。

 他方、流通小売は「売り場」を支配していることを強みにして、生産法人により安い値段で生産物を出荷するように要求するかもしれない。そうなると、系列に属することはかえってデメリットになるのだが、すべての生産法人が系列化してしまっていたら、もはや別の道を探ることもできず、泣く泣く要求に応えざるを得なくなるかもしれない。

 もちろん、現代の企業は社会的責任を果たすことが求められているから、そんなに人道に反することは起きないと考えたい。ただ、平和な時代が何度も破れている歴史の浮き沈みを考えると、そうしたこともどこかで頭に入れておいた方がよいだろう。

 人工知能の行方も気になる。田植えや耕耘などの作業を人工知能とロボットが果たすようになれば、もっと人手をかけずに生産しコストダウンを図れ、という圧力が系列上部からかけられるかもしれない。そのとき、生産者側はどう立ち振る舞えばよいのだろうか。

 このことも、昔の荘園に何が起きたのかをみてみよう。

 平安時代に入り、貴族は荘園への要求が厳しくする割に荘園にメリットをもたらさなくなると、荘園は次第に独立した行動が目につくようになる。「武士」の台頭だ。これは平安時代、警察(刑部省)や軍隊(兵部省)を担当するのを嫌がった貴族たちが、治安維持をおろそかにし始めて、荘園も盗賊などの乱暴狼藉に自衛する必要に迫られたためだ。

 芥川龍之介の「羅生門」は、京の都の門でありながら窃盗や暴力がまかり通り、誰も取り締まらない様子を描いているが、これは貴族たちが警察や軍隊の仕事を嫌がったために起きた現象だった。貴族が誰も警察機能を担おうとしないため、検非違使(けびいし)という法律には定められていない私警察を組織し、身分の低い人間(武士)に取り締まらせるありさまだった。

 首都でこのありさまだから地方に至っては実にひどく、自分たちで自衛しないと田畑や財産を守れなくなった。自衛組織が武士となり、やがて貴族を凌駕する存在として平氏や源氏が台頭するわけだが、それは別の話。

 さすがに現代あるいは将来において、武士のような私警察が地域ごとに発達するとは考えにくい。ただ、大規模生産法人が何らかの方法で系列から離れようとし、独立の気風を見せる可能性はあるだろう。

日本の農業の向かう先は

 以上、奈良時代から平安時代にかけての荘園とのアナロジーから、現代の日本農業がどのように進展していくのかを展望してみた。むろん、昔の日本と大きくかけ離れている面があることを無視してはいけない。

 たとえば、昔の日本は食糧の輸出入はほぼゼロだ。もちろん遣唐使などの行き来はあったが、国民を食わせるほどの食糧の行き来は絶無だったと言ってよい。それに対し、現代の日本は食糧自給率が38%。食糧の6割強を海外から輸入している。日本という島国の中だけで農業を捉えられなくなっており、その点が昔の「荘園」をそのままなぞることはない原因にもなる。

 また、農業が経済全体に占める存在感も違う。産業革命が起こる前は、経済とはほぼイコール農業のことだった。商売や工業もあったが、農業生産が経済全体に占める割合は非常に高かった。産業革命以前の経済学者がみな農業のことばかり語っているのは、それだけ農業が経済の根幹を占めていたからだ。これに対し、現代の日本では農業がGDPに占める割合はわずか1%程度。世界最大の農業大国であるアメリカでさえ1.2%(2014年)。農業の存在感がかつてなく小さな時代が、現代なのだ。

 もう1つ。これほどまでに農家が少ない時代はない、ということだ。江戸時代では国民の8割が農家だった。奈良時代や平安時代も同様に、大半の国民が農民だった。ところが平成29年には約182万人。国民のわずか1.4%しか農業に従事していない。従事者が少ないということは、選挙権を持っている有権者の数も少ないということであり、政治的な影響力も小さいことを意味する。

 奈良・平安時代に発達した荘園とのアナロジーで日本農業の将来をある程度見通すことも可能だが、当時と異なる環境があることも頭に入れて、未来を予想することも必要だろう。

 日本農業はどう変化していくのか。あるいは、どう変化させていこうとするのか。

 1つだけ、昔と今とで変わらぬ真実がある。「食べなきゃ生きられない」ことだ。農業が人類の生命を維持する産業であるからには、この産業が(人類が滅びる前に)滅びる心配はない。考えるべきは、どのような農業の在り方が国民の幸福につながるのか、だ。

 その中で、生産者の「働き方」も決まっていくことだろう。

筆者:篠原 信