ソフトバンクのPepper(「Wikipedia」より

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 ソニーが犬型ロボットを再リリースして予約販売は即完売を繰り返すなど、“ロボットの時代”が到来した。そんななか、人型ロボットの代表的商品であるPepperを発売しているソフトバンクが、その開発にかかわった林要氏(現GROOVE X社CEO)の呼称についてマスコミへ「異例の要請」を行い、話題となっている。

 マスコミがある人物をどのように評価するか、呼称するかということはマスコミ各社の認識の範疇ともいえ、表現の自由、言論の自由にかかわることだ。今回は「報道の自由」に対して「要請」を出したソフトバンク側の言い分を検証する。

●林氏はPepperの「開発リーダー」だったのか、否か

 ことの発端は、1月23日にPepper開発元のソフトバンクロボティクス・冨澤文秀社長の名義で、不思議な通知文が報道各社に送られてきたことだった。

「報道関係各位
(略)元弊社社員であり、GROOVE X株式会社の代表取締役である林 要氏についての報道において、林氏をPepperの『父』『生みの親』『(元)開発者』『(元)開発責任者』『(元)開発リーダー』などと呼称することで、あたかも林氏が弊社在籍当時Pepperの技術開発の責任者又は中心的存在であったかのような印象を与える表現が散見されます。

 しかしながら、林氏が弊社又はソフトバンク株式会社に在籍中に、Pepperに関して、企画・コンセプト作りやハード又はソフトの技術開発等、いかなる点においても主導的役割を果たしたり、Pepperに関する特許を発明したという事実はございません。また、事実として、当社またはソフトバンク株式会社のロボット事業において『開発リーダー』という役職や役割が存在したことはありません」

「林氏にPepperの『父』『生みの親』『(元)開発者』『(元)開発責任者』『(元)開発リーダー』の呼称を用いるのは明らかな誤りであり」

「メディアの皆様におかれましては、今後林氏について報道される際は、『Pepperプロジェクトの(元)プロジェクトメンバー』など、Pepperの技術開発の責任者又は中心的存在であったかのような印象を与えない呼称を使用していただきますようお願い申し上げます」

 文中では「これまでも弊社は数回にわたって事実と違った呼称を使わないよう林氏サイドに対し申し入れを行ってまいりましたが、改善がみられないため、今回改めて前述の認識についてメディアの皆様にお伝えさせていただくことにいたしました」とも記載されている。この部分などは、林氏を詰問・批難しているようにも受け止められる。2015年9月に林氏がソフトバンクロボティクスを退職したときにはトラブルなど報じられていなかったし、同氏は今でもソフトバンクグループを担う後継者発掘・育成を目的とする企業内学校、ソフトバンクアカデミアの会員で、同社の孫正義会長兼社長に心服しているという。

 上記の「要請書」では、2つのことがポイントなる。

(1)林氏はソフトバンクロボティクスを退社した後、「Pepperの『父』」「生みの親」「(元)開発者」「(元)開発責任者」「(元)開発リーダー」などを自称していたのか。
(2)林氏は、ソフトバンクグループに在職していたとき、Pepperの開発リーダーだった、少なくともそう目されていたのか。

●「Pepperの開発リーダー」と呼ばれていた

 まず、(1)問題の呼称群を林氏は自称していたのか。林氏自身は、次のように反論した。

「これまで私が自ら『ペッパーの父』『生みの親』と自己紹介をしたことはなく、今後そのような主張をするつもりもございません」(林氏のFacebook、1月25日付投稿)

 次に、(2)林氏はソフトバンクロボティクス社に在職していたとき、実際にPepperの開発リーダーだったのか、少なくともそう目されていたのか、である。GROOVE X社は次のリリースを発表している。

「一方、ソフトバンク社様HPに記載されている以下URLの記事において『開発リーダー』表現が使用されていた事実があることから、Pepper『開発リーダー』の呼称の使用については特段の問題がないものと考えておりました。」(18年1月24日同社リリース)

 在職中、林氏がマスコミに露出するときには、「開発リーダー」との呼称が通用していたらしい。同氏の正式な肩書きは「PMO室長」ということだった。「開発リーダー」のほうがその職務内容をわかりやすく表現していたことは間違いなく、それが多用され、会社の広報やホームページにも同氏を紹介するときに使用される、ときには同氏自身もその呼称でイベントなどにも出演するなど、広く使われていた。つまり、「会社公認での使用」だった。

 また林氏が実際にロボット開発プロジェクトのリーダーだったことを示すエピソードがある。

「『お前の情熱が足りないから、プロジェクトが動かないんだ!』2012年12月3日、ソフトバンク本社の社長室。緊急会議で役員たちが集められた中、激高した孫正義社長は“末席”に座る1人の社員をにらみつけていた。怒りの矛先は林要」(14年10月18日付東洋経済オンライン記事『「ペッパー」が呼び寄せた異能の“トヨタマン”』より)

 関係役員を代表して孫社長から叱責されたということは、その人物がそのプロジェクトの実質の責任者だったからにほかならない。林氏は単に「開発リーダー」を超えた存在だったわけだ。にもかかわらず、ソフトバンクロボティクスは今になってなぜ、今回のような要請をするに至ったのだろうか。

●出る杭は打たれ、外で伸びた杭は目に障る

 ソフトバンクを出て林氏が創業したGROOVE X社は、ロボット開発を標榜するベンチャー企業だ。古巣のソフトバンクロボティクス社にとっては競合となった。

 17年12月4日に、GROOVE Xはビジネス拡大のための資金調達の発表を行った。同時にソフトバンク本社がある東京港区の汐留に、期間限定ではあるが大きな看板広告を出した。この広告意図について林氏自身は「尊敬している孫正義社長へのオマージュ、メッセージ」だとしているが、「Pepperに対する挑戦と受け取られても仕方ない」との指摘もある(18年1月24日付ロボスタ記事『ソフトバンクが報道陣に異例の通達 林要氏は「リーダーではなかった」 その全容と詳細』)。

 ソフトバンクロボティクスとしては、旧社員となった林氏が今に至るも看板商品であるPepperの生みの親であるかの報道に不快感を募らせていたのだろう。冒頭に掲げた「要請文」のタッチは、そのような解釈をすると腑に落ちる。
その「要請文」の発行人となった冨澤社長が、16年春にロボスタにインタビューされたことがあるという。

「ソフトバンクロボティクスの冨澤社長にインタビューをさせていただいた際に、席に着くや否や『(林氏が)Pepperの父という表現は間違いだ』と指摘された」(同記事)

「また冨澤社長は『彼に部下なんていなかった』とも加えた。周囲に賛同を求めると、6、7人が黙って頷いたのだった」(同記事)

 社長が不機嫌にそのように言い放ったとしたら、「そうではありません」などと言える部下はあまりいないだろう。自分を差し置いて在職中は社長でもなかった人物が、看板商品の「アイコン」扱いをいまだに受けているというのは、現社長にしてみればおもしろくないことは想像できる。そこでカリスマ経営者である孫社長を担ぎ出して、「本当の生みの親はこちらだ」と声を張り上げた。もちろん、それは正しいことだ。大人気ないとする向きがあっても、間違いとして指摘されることはない。しかし、あえて声を上げるようなことだったろうかとの思いは残る。

●林氏は大人の対応

 1月24日に出されたGROOVE Xのリリースには次のようにある。

「林要のソフトバンクロボティクス社様勤務時代の呼称について、当社並びに林要自身から特段主張させていただくことはございませんので、ソフトバンクロボティクス社様のご指摘通り、林の経歴を含む表現に関しまして今後は『Pepperプロジェクトの(元)プロジェクトメンバー』または『PMO室長』という表現に統一させていただきたいと考えております」

 さらに、林氏の所感と思われる表現もあった。

「当社林は、Pepper開発という大変貴重な経験をさせていただいたメンバーの一員として、ソフトバンク社様に対して感謝の念を忘れることはありませんし、当社GROOVE Xが創る LOVOTという新世代家庭用ロボットが Pepper同様、皆様に受け入れられ、愛していただけるよう開発に注力していくことで関係者の皆様や社会に対して恩返ししていく所存です」

 林氏側のこのような対応もあり、ソフトバンクロボティクスと林氏側の対立という構図にはならずにこの問題は決着を見たようだが、実はこの二者のほかに、この問題をめぐる登場プレーヤーがいる。

 それは、林氏やPepperを紹介、報道してきたメディアというプレーヤーだ。メディアがある人物を紹介するとき、その呼称をどのように決定しているか。一義的にはその人の正式肩書きであるが、「開発リーダー」のように一般呼称としての称号で呼ぶのは、メディア側の判断となる。つまりPepperについて誰が実質上の開発リーダーだったのか、という判断が無意識に行われているのである。

 メディア側が呼称を選択することは評価行為であり、言論行為なのだ。林氏を「Pepperの開発リーダー」と多くのメディアが呼んできたということは、そのまま林氏の業績に対する評価だったといっていい。林氏が自らの業績を誤って、あるいは誇張して伝えてきたわけではない。

 このような構造で今回の事案を見てみると、実はソフトバンクロボティクスの「要請書」はメディアの評価、判断に対する挑戦だったと解することができる。ソフトバンクロボティクスは「誤謬を正した」と主張するだろうが、実際には言論の自由、発表の自由に対する物言いとなった。
(文=山田修/ビジネス評論家、経営コンサルタント)