不適切Androidアプリ排除にAIが威力、削除数は70%増とGoogleが発表
Androidで度々話題になる、マルウェアなどを含む有害なアプリや不適切なコンテンツを含むアプリですが、その対応にはGoogleも当然力を入れており、このほど、その成果の一部を発表しました。

Googleによると、2017年にはGoogle Playストアのポリシーに違反したアプリ70万本以上を削除しており、これは2016年実績から70%増しとのこと。また、単に削除しているだけではなく、それらのアプリを早期に特定し、99%は誰かがインストールしてしまう前に削除出来ているとしています。これらの大幅な改善は、新しい機械学習モデルや技術の向上により可能になったとのことです。

なお、70万本のうち、既存の人気アプリを模倣したコピーキャットがおよそ25万本、ポルノや違法行為など不適切なコンテンツを含むものが数万本だったとしています。

さらにマルウェアやフィッシング行為を行う有害アプリ(PHA: Potentially Harmful Apps)は2017年に導入したGoogle Play Protect(Google Playアプリ自体に組み込まれたセキュリティ機能)の成果により、インストールされる率が2016年から半減しているとのことです。

非常に優秀な結果のようにも思えますが、それでも検出機能をすり抜けてGoogle Playに登録、インストールされてしまう危険なアプリがあるのも事実です。完璧ではないことをGoogle自身も認めており、引き続き機能の革新を進めるとしています。

なお、いくらGoogle Playで対応していても、それ以外の場所からアプリをインストールしていたり、OS自体にセキュリティ的な問題があるとあまり意味がありません。1月度のAndrodバージョン別シェアでは、最新のAndroid 8.0/8.1はまだ0.7%で、Android 7.0/7.1も26.3%。セキュリティパッチは毎月リリースされているものの、これを毎月提供できているメーカー、キャリアは少ないのが実情です。

Android 8.0ではProject Trebleなど、アップデートを容易にする方法も考えられており、徐々にこの状況も改善していくものと思いますが、当面はGoogle Play以外からはインストールしない、怪しいアプリはインストールしないなどの基本的な自衛策を心掛ける必要はありそうです。