相場は「視界不良」。日経平均株価はどこで下げ止まるだろうか(写真:BASICO / PIXTA)

昔からの相場格言の一つに「節分天井、彼岸底」がある。旧暦だった米相場の時代から言い伝えられており、必ずしも理論的裏付けはないものの、現代もそれなりに当たることが多いとされてきた。だが、今年は節分よりも先に日本株は先行して下げつつある。足元では円高懸念等もくすぶる。テクニカル面から、日経平均株価を中心に、今後の日本株の見通しを探ってみた。

テクニカル面での「2つのモノサシ」が当てはまった

2018年1月の日経平均株価は、26年ぶりの高値圏まで上昇していた。だがテクニカル面に注目すると、(1)「200日移動平均線+15%」、(2)「戌年の平均騰落率は+9.8%」という、「2つのモノサシ」が当てはまったことになる。

まず、(1)だが、2016年以降の日経平均株価を振り返ると、「200日線(200営業日の平均売買コスト、欧米の投資家がよく使うとされる)+15%前後」で上げが一服している。今年も、日経平均は2018年1月23日に2万4124円まで上昇したが、この時の200日線からのかい離率は+16.38%に達していた。今回もこれが当てはまったことになる。

次に(2)。戦後の戌年の平均騰落率は年+9.8%である。2018年は1カ月足らずで年初来の上昇率は+6%近くと、上昇ピッチの速さが際立っていた。以上のように、この2つの指標から見ても、いったん下落する可能性があったと言える。

さて、(1) の移動平均線の話を今度は株式ではなく、為替に当てはめて見よう。移動平均線とは、一定期間の終値平均をラインで示したもので、前出の通り、おおよその平均コストを知ることができる。

一般的に短期線は25日線、中期線は75日線、長期線は200日線とされている。基本的な使い方は、移動平均線の傾きからトレンドを読み、かい離率から売買タイミングを計る。

米国の有名な投資分析家であるJ.E.グランビルが編み出した「グランビルの法則」では、最も信頼性の高い移動平均線を200日線とし、そのかい離率から「買われ過ぎ」や「売られ過ぎ」の水準を探る。日経平均と200日平均線のかい離率との関係は前出の通りだっただが、これを、為替(ドル円相場)にあてはめると、どんな傾向が読み取れるだろうか。

ドル円相場の推移を200日線との関係で見ると、どうなるだろうか。ズバリ、「200日線からマイナス4%のライン」に注目したい。

2017年夏以降のドル円相場は1ドル=107円台〜114円台のレンジ相場を続けている。長期トレンドを示す200日線を中心にみると、実は上下4%前後で収まっているのだ。とすれば、当面は「200日線マイナス4%」の水準である107円台前半が、為替相場の重要な節目となりそうだ。

2018年1月上旬に日本銀行が国債の買い入れ額を減らしてから、円高・ドル安の流れが鮮明となっている。特に足元は、スティーブン・ムニューシン米財務長官のドル安容認発言と、ドナルド・トランプ米大統領のドル高発言が交錯し、振れ幅が大きくなりつつある。日本株は為替の感応度が相対的に薄れたともいわれているが、国内企業の「来期2ケタの増益シナリオ」の前提は115円程度と言われる。一方、日銀が発表した今年度の大企業製造業の想定為替レートは110円前半だ。

日経平均は、いったん2万2700円〜2万3000円に?

確かに決算に関しては、日本企業の業績の上振れ期待は高い。だが、決算発表よりも先回りした買いが株価を押し上げ、すでに好調な決算をある程度織り込んでいる面も否めない。また日銀は否定しているものの、金融緩和縮小の思惑が取りざたされ、次期総裁人事も控えていると来ている。場合によっては、2月相場はいったん大きく振れることもありそうだ。

今後を見渡すと、2月9日〜25日、韓国では平昌冬季五輪が行われる。また、同15日〜21日は、中国の春節に伴って訪日客の増加も見込まれる。ただ、足元の円高懸念が重荷となり、相場への冬季五輪と春節効果は限定的にとどまりそうだ。テクニカル面からみた日経平均株価の下値メドとしては、2万2700円〜2万3000円前後か。上から下に、以下の3つの価格を頭に入れておきたい。

(1)2万3076円(2017年11月安値2万2028円から2018年1月高値2万4124円の上昇幅から半値押し水準)

(2) 2万2937円(2017年11月の高値)

(3) 2万2764円(2017年末値)

2017年末値の2万2764円を起点にすれば、かなり上昇したこともあり、足元の下げは、「しかるべき調整」が来たと考えるべきかもしれない。

仮にドル円相場で円高がさらに進み、この2万2764円を割るならば、戌年相場の「押し目買いの局面」になりそうだ。国内企業の業績拡大に対する期待が消えたわけではない。また、3月期末に向けては、豊富な手元資金による企業の自己株買いも期待できそうだ。また個人投資家も、例年3月は配当金や株主優待の権利取り、配当の再投資等の動きがみられる。もしかすると、2018年の日本株は「節分底、彼岸天井」になることもあるかもしれない。