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インフルエンザウイルスが猛威をふるっている

国立感染症研究所は1月30日、1月15〜21日の期間中の感染症発生動向調査を公開した。同調査により、同期間中の全国のインフルエンザウイルス感染者が前週の約2倍となる25万以上にのぼったことが明らかになった。

インフルエンザの症状は「38度以上の発熱」「頭痛」「関節痛」「筋肉痛」などで、国内では例年12月から3月頃にかけて流行する。免疫力が低下している人や高齢者が感染すると、肺炎を併発するリスクもある。

流行期には短期間に多くの人へと感染する特徴があるほか、ウイルスに感染しても特有の症状が出ない「不顕性(ふけんせい)感染」の人も存在し、本人の自覚がないまま感染を拡大させてしまう可能性もある。

全国約5,000カ所の定点医療機関から1月15〜21日(第3週)の期間中に報告があった患者数は25万6,833人で、第2週(1月8〜14日)の13万682人の約2倍に。さらに前週(1月1〜1月7日)は7万9,930人だったため、2週間で1週間あたりの患者が3倍以上にも膨れ上がっている計算となる。

それに伴い、定点医療機関あたりの1週間における患者数も急増。第3週は2008〜2017年間の直近10年間で最高の値となる「51.93」を記録した。同研究所によると、これまでの1週間あたりの患者数の最高値は2012年第5週の「42.62」で、今回は一気に10人近く更新する形となった。

第3週において定点あたりの患者報告数が最も多かった都道府県は鹿児島県(86.53)。以下に宮崎県(84.97)、福岡県(83.99)、大分県(82.4)、佐賀県(69.64)と続き、九州地方がトップ5を占めている。

インフルエンザの主な感染経路は、せきやくしゃみなどによる飛沫(ひまつ)感染。予防策としてはワクチン接種のほか、マスク着用や手洗い、うがいなどがある。ただ、検査タイミングによって正しい結果が出ないケースもあり、注意が必要となる。

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