「完璧主義」のミレニアル世代の若者の中には精神を病んでしまう人も(depositphotos.com)

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 2000年代に成人ないし「社会人になる/なった」、いわゆる「ミレニアル世代(millennial generation)」の学生たちは、一世代前の学生に比べて「完璧主義者である」割合が際立って高い――。

 英バース大学のDhomas Curran氏らによる、そんな調査研究の報告が『Psychological Bulletin』(2017年12月28日オンライン版)に掲載され、耳目を集めている。

 彼らは「ミレニアルズ(millennials)」とも「y世代」とも呼ばれ、インターネット普及の環境下で育っち、情報リテラシーにも優れた最初の世代であることから<デジタルネイティブ>とも総称されてきた。

 一方、幼い時期から一度ならぬ金融危機や格差の広がり、深刻な気候変動問題などの厳しい情勢にさらされて育ち、競争社会の波をもろに浴びてきた世代であるゆえに、価値観/経済感覚/職業観/人生観も、前世代とはかなり違っている。

 ちなみに世代幅の定義では、ミレニアル世代を「1980〜2004年頃の生まれ」とするものや「2000年代の初頭に成年期を迎えた層」など諸説あるが、前出のCurran氏らの論文上では「1980年代半ば以降に生まれ2000年以降に成人になった世代」と定義している。

 要するに日本でいう「ゆとり教育世代」(1987年4月2日〜2004年4月1日生まれ)が、その中心に位置している。

「完全主義者」の3つのタイプ

 今回の研究は、米国とカナダ、英国の大学生たち4万1641人を対象とし、多面的要素から構成された「完全主義」の評価項目の質問票に答えるかたちで分析が実施された。

 心理学の世界では、常に高水準を求め、自他共に批判的になりやすい傾向の「完全主義者」には3つのタイプが存在するとされている。

ー己志向型:文字どおり、自己に高水準を求め、完璧であろうと努力する

⊆匆餤定型:自己の完璧さが他者(社会)にとって重要であると考えて努力する

B昭垰惴型:期待に応えられない他者を見下し、容赦ない批判を行なう暗黒系

 Curran氏らの評価集もこの3タイプに則って構成され、4万超のデータが分析された。

 その結果、1989〜2016年の期間中、いずれのタイプでも「完全主義者」の割合が上昇傾向にあることが判明した。その内訳は「ー己志向型:10%↑」「⊆匆餤定型:33%↑」「B昭垰惴型:16%↑」だった。

完璧主義者の結果、精神を病んでしまう例も

 総じて上昇傾向を示した要因は「複数ある」とCurran氏は語る。

 1つは、今日のソーシャルメディアの普及だ。一見、自己中心的でありつつも、多様な価値観を受け入れ、仲間との交流も尊重する、ミレニアル世代には欠かせないメディアの「影響が侮れない」と指摘する。

 「今後のさらなる検証が必要ではあるが、ソーシャルメディアの登場と普及は『他者と比べて、より完璧でなければならない』というプレシャーを今日の若者層に与えていることを示唆するデータも存在する」とCurran氏。もしや「インスタ映え」も、そんな強迫観念エイジ特有の象徴的現象なのか......。

 完璧主義者には上記の3タイプ以外にも、「失敗を恐れて新しい挑戦をしない」「達成感を持てないと自尊心がキープできない」「成功時も素直に喜べない」「自分の人生に満足できない」などの特性があって、結果、精神を病んでしまう例も少なくない。

 Curran氏は、今日の大学教育が「より高い社会的地位」や「経済的地位を得る」ため、学生間の競争を促している傾向への懸念を指摘する。結果、ミレニアル世代では「能力主義の考え方」が増殖し、ひいては完璧主義者の増加につながっているのではないかと考察している。

 「周囲の期待に応えるための競争を常に強いられている若者たちは、『完璧主義』をまとうことで自分の存在価値や社会的なつながりを感じ取り、それで安心感を得ているのかも」

教育関係者や政策立案者は「競争を促すアプローチからの転換」を

 米国の調査機関の概算によれば、米国人労働人口に占めるミレニアル世代の割合は「3人に1人を上回って」いる。東京五輪・パラリンピックが開催される2020年には、世界の労働人口の「3分の1以上」をミレニアル世代が占めるとも言われている。

 「ミレニアルですが、なにか?」あるいは「完璧主義者ですが、なにか?」という働き手の増加に加え、日本のミレニアル世代は「所属企業への帰属意識」が、世界の傾向に反して低下しているとのコンサルティング調査もある。人事関係者の悩みは尽きない?

 「この10年で抑うつや不安、自殺願望を持つ若者の割合が上昇している。こうした傾向にも完全主義者の増加が影響している可能性が否めない」

 そう指摘するCurran氏らは、若者層の精神衛生上の改善のため、教育関係者や政策立案者に向けて「競争を促すアプローチからの転換」を訴えている。
(文=編集部)