医療機器各社はAI、IoTサービスを相次ぎ商品化する(日立のCT)

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 医療機器各社が人工知能(AI)やIoT(モノのインターネット)を組み合わせたサービスを相次ぎ商品化する。日立製作所は診断支援の臨床試験を今春にも開始し、富士フイルムは遠隔保守サービスを2019年にも実用化する。トプコンも課金型ビジネスを18年度中にも始める。高齢化を背景に医療機器の世界市場は拡大しており、世界レベルで開発競争が激化しそうだ。

 日立製作所はコンピューター断層撮影装置(CT)などの画像を集め、AIで脳や肺などの診断を支援する。臨床試験を今春にも開始し、18年中に薬事申請する方針だ。また総合診療医の診断支援技術の開発も進める。

 富士フイルムは内視鏡や超音波診断装置などの使用状況をAIで分析して、遠隔で故障を予知する試験を年末にも開始し、19年にも実用化する方針だ。稼働停止を未然に防ぎ、医療現場での業務の効率化につなげる。

 トプコンもIoT事業を進める専門会社を17年に米国で設立。医療機関にある光干渉断層計(OCT)などの眼科医療機器をつなぎ、診断を支援する。18年度中に課金モデルを確立して、サービス展開を始める予定だ。

 医療機器のIT活用は欧米企業も意欲的だ。米GEヘルスケアは画像診断装置へのAI導入を加速するため、米半導体大手エヌビディアと提携した。オランダ・フィリップスの日本法人、フィリップス・ジャパン(東京都港区)はソフトバンクと組み、AIやIoTを活用した製品・サービスの開発、実証実験に取り組む。

 医療機器の世界市場は約40兆円で年率5%の成長が期待される。「AIやIoTなどのデジタル技術が医療現場を変えるドライバーになる」(日本医療機器産業連合会の渡部真也会長)とみられており、厚生労働省もAI開発の重点領域として画像診断支援など6分野を選定した。