東京大学安田講堂(「Thinkstock」より)

写真拡大

 大学受験が本番シーズンを迎えた。

「毎年、『どうしてこういう結果になったのだろう?』という受験生は割と多いです。いいほうに転んで、最も難易度の高い大学にだけ合格し、それ以外は不合格だったというケースも不思議ですが実際に起こります」

 代々木ゼミナール教育総合研究所入試情報室の川崎武司室長の言葉である。人生のあらゆる局面と同じく、予測通りにはいかないのが大学受験だ。いかにして失敗のリスクを回避していくか。まず、最近の受験の動向から、川崎室長に語っていただいた。

「地元志向と現役志向がかなり強く出ている傾向があります。バブルの時代は『東京に出て行こう』という風潮が強かったと思いますが、バブル崩壊後の不景気の時代になって、その影響をもろに受けているのが、今の受験生の保護者世代です。保護者世代はそれ以前と比べて進学率が高くなった世代であり大学のことを知っているので、子どもの受験に対する関心が強くなっているのではないかと感じます。ヘリコプターペアレントという言葉がありますが、受験に保護者がかかわる度合いは強まっています。説明会などにお父様の参加が目立つというのも最近の傾向です」

 ここ数年、欧米でも問題になっているヘリコプターペアレントとは、子供の頭上を旋回するようにつきまとい、何かあると急降下して介入する親のことだ。同研究所の佐藤雄太郎所長も、この傾向を実感していると語る。

「大学の入学式の会場が、学生たちよりも保護者で溢れてしまうというのが、ここ数年、風物詩的なニュースとして流れています。これが受験校選びでどう作用するかというと、例えば優秀な生徒がいたら、『この成績だったら東大に行けるかもしれない。がんばって東大に行ってくれ』と高校の先生は言います。しかし保護者が『それよりも地元の国立大学を出て、地元の大手企業に入ってよ』と言います。家の事情にもよりますが、地元進学・地元就職という意向が強くなってきています。ある地方では、地元国立大に合格できなければ、地元の私立大へ入学して、地元大手企業のルートを確保することが、生徒・保護者・学校教員の共通認識としてあり、小学校から大学、就職まで地元を離れないという稀なケースもあります。

 もちろん、すべてがそうだというわけではなく、例えば保護者が開業医でそれを継いでもらいたいという場合、医学部を目指すとなると大学の選択肢は全国に広がります。医師国家試験に合格し医師免許を取って、戻ってきてくれればいいわけですから。しかし、地元の企業に就職しようという場合、地元の大学を出たほうが有利という考えは、地域によって依然として根強く存在すると思われます。」

●さまざまな「地元志向」

 地元志向に対して、東京の大学の状況はどうなっているのだろうか。

「東大を見ると、2000年代は半分以上が地方からの合格者で占められていました。今は6割弱が首都圏の合格者となっています。早慶に関してもその傾向が強くなっており、今では7割以上が関東圏の合格者で占められています。もちろん、しっかりしたビジョンがあって東京に出て行くという気概を持つ受験生もいますが、全体の傾向としては、安全志向、地元志向で、手堅い受験を選択している受験生の割合が増えています」(川崎室長)

 地元志向とはいっても、細かく見ていくとさまざまな現象がある。

「全国の大学の約25パーセントが首都圏に集中して設置されています。地元志向が高まっている傾向があるとはいえ、全体の動向は依然として首都圏集中ですね。首都圏の若者が、今よりも地方の大学を目指してくれるのが理想だと思います。しかし、地元志向とはいっても、地域の中心都市に集まることになります。大阪大学だと6割が関西出身者、名古屋大学は7割近くが東海3県の出身者で占められます。九州大学は県外出身者が多いですが、これは九州全体から集まっているからです」(佐藤所長)

「北海道大学は道外出身者が多く、特に農学部や獣医学部あたりはその傾向が顕著です。農学部、獣医学部系では一番敷地面積も広い大学で、大型獣医を扱っている大学がそもそもそれほど多くはないということがあります。マンガのモチーフにもなっているので、憧れて北大を目指す受験生も少なくないでしょう」(川崎室長)

 ではこうした動向を踏まえつつ、実際に受験に関する失敗リスクを減らすには、どうしたらいいのかについて、次回も引き続き佐藤所長と川崎室長に話を聞く。
(文=深笛義也/ライター)