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●クルマを停めれば充電開始! 実現はいつ頃?

電気自動車(EV)が普及の兆しを見せる中、新しい充電方法の提案を行っているのがクアルコムだ。同社はワイヤレス充電システム「Qualcomm halo」の製品化に向け、EVの充電器を製造するニチコンとライセンス契約を締結し、現在は技術移転を進めている。EVを停めるだけで充電が始まる社会が到来すれば便利そうだが、このシステムは実際に普及するのか。「オートモーティブ ワールド 2018」に出展していたクアルコム ジャパンに聞いてみた。

○将来は走りながら充電も可能に?

クアルコムが普及を目指すワイヤレス充電システム「Qualcomm halo」は、クルマ側と地上に充電用のパッドを設置することにより、その場所に駐停車するだけでEVを充電できるというもの。同社は将来的に、充電パッドを道路に敷設することで、走りながらEVを充電できるようなシステムを構築することも視野に開発を進めている。

同システムの製品化に向けてクアルコムは、EVの充電器(有線)などを製造するニチコンと2017年7月にライセンス契約を締結。クアルコム ジャパンの小沢幸雄氏によると、同社とニチコンは現在、試作品の製作に向けた技術移転を進めているところだという。ニチコンによれば、製品化の目標は2021年頃とのことだった。

日産のEV「リーフ」に試乗した際、有線での充電を試してみた経験からいうと、ケーブルを充電器に差し込んで充電するのは大した手間ではないし、セルフのガソリンスタンドを利用するのと比べれば、ほとんど利便性に差はないという感じがした。しかし、クルマを停めるだけで充電できるのであれば、そちらの方が便利であることは間違いない。ワイヤレス充電システムの普及はEVそのものの普及にもつながりそうだが、社会に実装する上で何が課題となっているのだろうか。

●駐車場や自動運転との相性は抜群?

○普及に向けた2つの課題

課題の1つは安全性だ。小沢氏によると、ワイヤレス充電の仕組みは「簡単にいうと、電子レンジがそのまま露出しているようなもの」だそうで、充電中のパッドの上に金属の異物が乗っかれば、それは熱を持ち発火してしまう危険性がある。

ただし、ワイヤレス充電システムの「異物」による危険性は当初から指摘されていたことでもあり、クアルコムもFOD(Foreign Object Detection=異物検知)システムの開発には余念がない。小沢氏によれば、「Qualcomm halo」は異物を検知した状態で充電を始めないし、充電中に異物を検知した場合は充電を直ちに中断するという。

もう1つの課題はコストだ。具体的に1セットでいくらくらいになるのかは聞けなかったが、個人で後付けのワイヤレス充電システムを用意するにしろ、自動車メーカーが新車にオプションとして設定するにしろ、コストはネックになりそうだ。

○誰がワイヤレス充電を普及させるのか

このように課題も抱えるワイヤレス充電だが、普及の突破口となりそうなビジネスモデルも小沢氏から聞くことができた。それは、駐車場とワイヤレス充電の組み合わせだ。充電パッドが設置された駐車場があって、そこにEVを停めると充電が自動的に始まり、駐車場から出る際には、クレジット決済で駐車と充電を合わせた料金の精算が済ませられる。買い物や食事などの時間をワイヤレス充電に充当するという、このような新しい駐車場の在り方を小沢氏は提示した。

もちろん、駐車場を運営する事業者が、その意義を感じてワイヤレス充電システムに先行投資できるかどうかという部分は問題として残る。まだまだEVが普及したとは言いがたい状況にあって、新技術への先行投資を行い、その投資額を駐車料金に上乗せして回収できるかというと、おそらく駐車場を運営する側は尻込みするだろう。

結局、EVの普及が先か、EV普及に向けた環境整備が先か、という問題に帰着してしまうわけだが、小沢氏は「夜明け前が一番暗い」として、ワイヤレス充電に率先して取り組む意義を強調した。どのくらいのスピードで、どのくらいの台数のEVが世の中に広まっていくかは未知数だが、「少ないとはいえEVは普及しつつあるのだから」(小沢氏)、ワイヤレス充電を特色とする駐車場の運営に乗り出す勢力があっても良さそうな気はする。

自動車メーカーの中には、今後はクルマを作るだけでなく、モビリティサービス・プロバイダーを目指すと宣言している企業もある。そういった企業が、自動運転のEVを使って人やモノを運ぶようなサービスに乗り出す際に、ワイヤレス充電設備の重要性を再認識する可能性もある。なぜなら、自動運転の導入でドライバーのコストを抑えたのにも関わらず、有線の充電器を使用するために人の手を必要とするようでは、画竜点睛を欠くと言わざるを得ないからだ。

クルマが自動で動いて仕事をこなし、バッテリーの残量が少なくなれば所定の場所で勝手に充電を行う。こんなビジネスモデルを構想する企業にとってみれば、ワイヤレス充電システムは不可欠なインフラとなるのではないだろうか。