2018年は世界史的にみて非常に大きな節目になる可能性があるように思います。その典型的な端緒として、今回は1月1日にエジプトのイスラム最高指導者、シャウキ・アラム師が発した宗教令「ファトワ」を検討してみたいと思います。

 アラム師は「ビットコインはイスラム法に照らしてタブー、禁忌である」との規定を「ファトワ」として発令しました。

 ブロックチェーンと原理的なイスラムという、一見すると先端と保守の最たる両極端のようなこの組み合わせに、大きな秘密が隠されているように思うのです。

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なぜビットコインはイスラム法に照らして禁止されるのか?

 今回のファトワは、「イスラムにも建前と本音があるのだな」と痛感させられる、興味深い背景が見て取れます。

 アラム師はイスラム法に照らしてのビットコインの不当性を、リスクが高く価値の予測が困難」として、基本聖典「コーラン」に照らしてタブーである、と根拠づけています。

 対応するコーランの詞章を参照してみましょう。

コーラン 第5章:食卓章 第90節―91節

90.あなたがた、信仰する者よ、誠に酒と賭け矢、偶像と占い矢は、忌み嫌われる悪魔の業です。これらを避けなさい。恐らくあなたがたは成功するでしょう。

91.悪魔の望むところは、酒と賭け矢によってあなたがたの間に敵意と憎悪を起こさせ、あなたがたがアッラーを念じ礼拝するのを捧げるのを妨げようとすることです。それでも、あなたがたは慎しまないのですか?

 ここでコーランは「飲酒」と「賭博」とを並べ、いずれも「信仰集団の中に敵意と憎悪を起こさせ」「アッラーを念じ、礼拝するのを妨げる」として禁止している。

 ここで禁じられるギャンブルの一種として、暗号通貨をタブーに規定しようというわけです。あえて陽に記すなら、

90’ あなたがた、信仰する者よ、誠に酒とビットコインなどの暗号通貨取引は忌み嫌われる悪魔の業です。これらを避けなさい。恐らくあなたがたは成功するでしょう。

91’ 悪魔の望むところは、酒とビットコイン取引によって、同じイスラムの信仰者の間に大儲けするものと大損するものが発生し、その結果あなたがたの間に敵意と憎悪が生じ、あなたがたが一体となってアッラーを念じ礼拝するのを捧げるのを妨げようとすることです。それでも、あなたがたは、あやしい暗号通貨取引を慎しまないのですか?

 というのが、イスラムの基本聖典に照らしての「本来のタブーの理由」になっています。

ビットコイン・タブーの実際

 しかし、アラム師は同時に別の側面にも言及しています。すなわち、ビットコインなどの暗号通貨取引が「様々なブラックマネーのマネーロンダリングに用いられ、とりわけテロリストの資金源になっている」こと。

 テロリストの資金源などにならぬよう、通貨を管理するのは「国家の最も重要な機能の1つである」として、イスラム⇔国家を守る観点から、ビットコインの存在を全否定しています。

 むしろ、こちらが本音でしょう。すなわち「トラストレス」信用の中心を置かず、国民国家=ネーション・ステートの中央銀行が発行する紙幣・貨幣という存在を超えた「超域通貨」としての暗号通貨の本質に対して、宗教国家として成立した出自をもつイスラムが、本質的な危機感を示しているように見えるわけです。

 様々なイスラム教令=「ハディース」やイスラ-ム法「シャリーア」に照らしても、ビットコインのような存在を禁止するシナリオは描き得ると思われますが、より分かりやすく誰にでも受け入れやすい「ビットコイン=賭博」という、やや強気の「規定」に基づいて、「ムハンマドの言葉による」として全面禁止してしまう方が手っ取り早い。

 アラム師の言葉は、単にエジプト=アラブ共和国にとどまらず、国境を越えスンニ派に属するムスリム全体に影響力を持つものです。

 トルコ政府はすでに2017年11月、いろいろ留保をつけながら「ビットコインや暗号通貨はイスラム法に抵触する」という見解を発表しています。

 アラブ首長国連邦やバーレーンなど、産油諸国の中核都市には暗号通貨取引所があり、実際にはオイルマネーと仮想通貨の間にはキャッシュフローのチャネルが開いています。

 ここで注目されるのはサウジアラビアです。安価な原油価格を支えるカギと言うべきサウジでは、いまのところビットコイン禁止といった動きは出ていません。

 しかし2018年は世界的に暗号通貨への規制が強まると見る趨勢になっています。

シーア派からも警戒されるビットコイン

 同じイスラムの中で、スンニ派と歴史的に敵対し続けてきたシーア派も、ビットコインを目の仇にしています。

 1月11日、イラン中央銀行のバリオラ・セイフ総裁は、ビットコインなどの暗号通貨について「どうあっても容認することはできない」と声明を発しました。

 これに先立つ昨年末の12月19日、イエメンのシーア派・反政府武装組織「フーシ」はサウジアラビアの首都リヤドに向けて弾道ミサイルを発射、これを迎え撃つスンニ派・サウジアラビア主導有志連合は、ミサイルをリヤド南方の砂漠で撃墜した、との報道が、サウジ側国営放送から齎(もたら)されたのは、ご記憶の方も多いと思います。

 不透明なイエメン情勢は今日の世界の火薬庫状態を呈し、2018年最大の地政リスクの1つになっている。

 フーシはシーア派武装勢力で、イランからの資金援助、また軍事援助で活動しているとされ、イスラムの中核を担う両派は、いまやミサイルの打ち込み合戦で対立する、凄まじいことになってしまっています。

 ところがこの両勢力ともに、こと「ビットコイン」や暗号通貨に関しては、特段、連携といったことはないものの、申し合わせたように全面禁止で一致している。

 この背後には、一考以上の意味をもつ本質を含んでいます。

「文明の衝突」はビットコインで打ち止めになるか?

 ここで、テクノロジーと金融の観点から、明らかに予言できることを確認しておきましょう。

 互いにミサイルを撃ち込み合うイスラム各派、あるいは中国や韓国などもビットコインに危機感を募らせ「投機的」「ギャンブル」その他のレッテル貼りと、内国法による禁止その他の挙に及ぶ可能性があると思います。

 しかし、そんなもので暗号通貨をとめることはできません。

 細かなことは今までこの連載でも再々触れてきましたので、ここでは省略しますが、暗号通貨は、国家によるコントロールが困難です。

 国権主義的な考えに立つと、これは恐るべき事態です。長年、通貨の発行は国家の専権事項で、私鋳銭=贋金作りは重い犯罪として規制、処罰され続けてきた。

 それが、グローバル・ネットワークの発達によって、一国法の管理のもとに置かれず、国境をまたいで多くのステークホルダーが「コンセンサス」を与えたトークン=印は、情報ネットワーク上で通貨として交換可能な機能を持つ・・・。

 「ナカモト・サトシ」のペーパーが示した可能性は、本質的に「国家なるものを信用しない」グローバル情報ネットワーク・リバタリアンの考え方で貫かれています。

 しかし、それ以上に、止めることがいまや不可能になっているのが、独り暗号通貨にとどまらず、ネットワーク社会に普及するブロックチェーン技術です。

 ブロックチェーンは様々な業態の決定的な合理化に寄与し、最終的には金融もその例外ではなく、現在のファイナンスの仕組みは、向こう10〜20年の間に根底的な変化に直面せざるを得ないであろうことは、程度の差こそあれ、テクノロジーの進展を見据える人誰しもが認めざるを得ない一点でしょう。

 こうなってくると、一国法でどれだけ禁止したとて、どこのイスラム国家でも韓国でも中国でも、結局のところ暗号通貨技術を背景とする次世代金融・次世代経済と無縁でいられるところはないだろうというのが、私個人のこの問題に対する一貫した見通しです。連載をずっと読んで下さっている読者はよくご存知かと思います。

 ここで注目しておくべきもう1つの側面として、とりわけイスラム=産油国経済と、現在のグローバル通貨システムの共依存関係を指摘しておく必要があるでしょう。

 1960年代、戦後のブレトン・ウッズ体制(1945-71)がどうにも立ち行かなくなり、60年代米国のスタグフレーションを筆頭に、金融システムが高度に成長する産業社会を支えられなくなったとき、実質的に金ドル本位制であった戦後のIMF(国際通貨基金)体制は完全に崩壊しました。

 そして、今日に至る変動相場制の管理通貨体制、別の表現を取るなら、マネタリスト全盛と言うべき冷戦後期以降の国際通貨体制が成立しました。

 そろそろ半世紀が経過しつつあり、インフレターゲティングを筆頭に、ポスト・マネタリズムが今日、政策のベースとして定着し切っています。

 しかし、この当初は誰もが不安定と思った変動相場制移行に当たって、「モノの価値」と「お金の価値」とを紐づける指標とみなされたのが基幹動力源である石油価格でした。

 ほどなく発生した「オイルショック」によって日本経済がどのような影響を受けたか、いまさらここに記す必要もないでしょう。

 こうした『「第2次大戦後」以後』のマネーの仕組みそのものの一部に、実は太古の遺物であるようなイスラムのシステムが非常に深く噛み合っていることに注目する必要があります。

 端的に言って、安いサウジの原油があるから今の国際経済システムが成立している面があるわけです。

 また、1990年代以降の「原理主義テロリスト」の多くの淵源も(オサマ・ビン=ラディンを筆頭に)サウジにあり、米国が育てた原理主義者たちの先鋭化という因果応報も広く指摘される通りです。

 つまり、イスラム社会内でのローカルな対立などを超えて、20〜21世紀のグローバル金融全体が、その本質的な矛盾を指摘しつつ急成長しているビットコイン〜暗号通貨の威力を認識し、警戒し始めているというのが、2018年初の過不足ない状況だと言えます。

 逆に暗号通貨=国境を越えたリバタリアンが経済力の中核を握るようになると、軍事も掌握する国家という存在ですが、少なくとも経済面での相対的な比重はかなり軽くなってしまいかねない。

 そんななか、日本は暗号通貨について非常に特異なスタンスを(結果的に)取っている先進国になっています。

 金融業の再編、合理化という観点で、仮想通貨もブロックチェーンの金融テクノロジーも確実に浸透、定着と成長を見せている。

 非常に面白い状態で、きちんと扱う必要がありますが、今回は紙幅が尽きました。こうした側面については別途記すことにします。

 決定的に重要なポイントは、一過性の投機とかギャンブルといったレッテル貼りで済む程度のところにビットコインや暗号通貨の本質はないということです。

 オイル対デジタルマネーのグローバル・ウォーズという観点は「国家」というシステムそのもののギリギリの限界を露呈させ、極めて鋭利な切り口を今後見せ続けていくことになるでしょう。

 戦争だって緒戦はお金で始まり、終わった後はお金でカタをつけます。その仕組みそのものが変わりつつあるわけです。

(つづく)

筆者:伊東 乾