ゴルフ関係の団体が連携強化を進めていきます(写真:jacoblund/iStock)

「ゴルフ界のスタープレーヤーを養成する」

2020年東京オリンピック・パラリンピックまで2年を切って、2018年が明けた。ゴルフ関係の16団体が集うゴルフ新年会の冒頭に行われた講演で、日本ゴルフ協会(JGA)の竹田恆正会長が「JGAが目指すビジョンと構想」の1番目に挙げたのが「日本ゴルフ界の再活性化のため、世界における存在感を高める」で、その中でも「国民のあこがれとなるスタープレーヤーの養成」を最上位の取り組み課題とした。

この話には、前提がある。このコラムでもたびたび触れている「ゴルフ業界の縮小」問題だ。

2030年までに市場半減の危機も

ゴルフ界の関係者を一堂に集めた講演で、日本スポーツマーケット研究所と矢野経済研究所のデータ資料としてあらためて現状と未来予測、しかも決して明るくない予測が示された。

人口減少による社会・経済構造の変化などによって、ゴルフ人口やゴルフ市場規模は今後も減少の一途をたどるであろうとする予測値なのだが、例えばゴルフ用品小売市場は2016年に3712億円から2030年には1969億円とほぼ半減。ゴルフ場市場規模も7396億円から3744億円とこちらもほぼ半減という予測。もちろん、これはこのまま何も手を打たなければという話ではある。

そこで、すでにゴルフ界再活性化に対して対応策の提言を行って、施策を打ち出しつつある日本プロゴルフ協会(PGA)とJGAが手を組んで、さらに対応をしていこうという話だ。講演では倉本昌弘PGA会長も竹田会長とともに登壇した。

日本女子プロゴルフ協会(LPGA)や男子ツアーを主管する日本ゴルフツアー機構(JGTO)も含めた連携を打ち出した。アマチュアの団体であるJGAのトップが、プロの3団体と「一緒に」というのがまずは驚きでもある。

日本のゴルフ草創期はアマチュアがプロゴルファーを育成してきたし、PGA創設にもJGAが協力していたが、いつのころからか、「アマとプロ」という垣根ができ、互いの連携はほとんどなくなった。平たく言うと「アマはアマ、プロはプロで勝手にやる」という状態だったが、ゴルフ界の大ピンチに、講演のアンカーを務めた山中博史JGA専務理事によると、JGAの大きな役割であるゴルフの普及、振興に立ち戻ったということらしい。

いまのゴルフ人口を支える団塊世代が後期高齢者になる2025年以降のために、今から若い年齢層を中心とした新規ゴルファーの開拓や、既存ゴルファーの継続・復帰、生涯スポーツ、健康スポーツとしての認知度を高めるなど構想はあるが、方法に関して正解は見つかっておらず、見つからないかもしれない。

スター選手を養成できるか

分かりやすい「浮揚策」があるとすれば、冒頭の「スター選手養成」だろう。竹田会長は「テニスなら錦織圭選手、卓球は福原愛選手、スケートなら浅田真央選手がいる」と他競技を引き合いにし、ゴルフ界は「松山(英樹)選手を除き」世界に通用できていないところが、ゴルフ離れの大きな理由と見ている。

そこで、プロアマ一体となって小学生レベルのジュニアの発掘・指導、中高生で競技へのすくい上げと育成、ナショナルチームの強化、プロ入り後のケアを行う「一気通貫」(竹田会長)の強化プログラムで世界に通用する選手を1人でも多くつくり、五輪やメジャーで活躍するスター選手を育てようという。

この話には続きがある。実現するには「資金」が必要だ。「特に優秀なコーチの養成が必要」(山中専務理事)で、JGA加盟団体の各地区連盟8地区にゴルフの技術面だけではなく、フィジカルや食育、メンタルなどの専門コーチを配し、地区連盟段階から強化する方針だ。

そのため、JGAで行うのが、ゴルファー、一般市民らに対しての「選手の育成・強化と日本代表支援のための寄付金のお願い」だ。昨年から寄付金集めは行っているが、外への発信はほとんどしていなかった。今回のプロアマ連携を機に、本格的な寄付金集めに入る。

ゴルフが五輪競技になったことで、JOC(日本オリンピック委員会)や、totoを実施する日本スポーツ振興センターからの助成金が年間7000万〜8000万円ほどあるというが、五輪競技としての実績がないため、競技団体の中でも最低クラスの額だという。

日本テニス協会などと違って、JGAにはプロの選手が登録されていないため、プロが世界で活躍しても五輪ゴルフ競技の統括組織としての実績が上がって助成金に反映されるかということも不透明だという。

そのため、自前で選手を強化しないといけない。現在、寄付金は2300万円ほど集まっている。企業の協賛金も並行して募り、4年間で7億5000万円というのがJGAの目標額だという。「無報酬の強化委員会のプロや、メダル報奨金の用意も必要になる」(山中専務理事)と、強化以外にも資金がいる。

寄付金のメリットとしては、JGA、PGAとも公益法人なので、収入によっては税制上の優遇措置を受けられる。JGAのHPに詳細が掲載されているが、寄付金額は1万円からで、100万円以上では公式戦の招待状や観戦券など額に応じた御礼もある。

息の長い支援が必要

「ふるさと納税」では魅力のある「返礼品」が話題になり、納税者も増えている。日本代表を応援しようという純粋な気持ちに期待するのはいいことであり、お礼のために寄付をするわけではないといってしまえばそれまでだが、JGAは全国のゴルフ場が正会員なのだから、ゴルフ場のプレー券やゴルフ場周辺の特産品などもあったほうがゴルファーにとっては魅力だろうし、入場者が減っているゴルフ場のPRにもなるのではと思う。

2020年東京オリンピックでメダルを取れば、ゴルフ人気に結びつくかもしれない。これは確かにありうる話だ。ただ、今回の構想で一番気になるのは、あと2年弱しか残っていないのに、急に強くなれるのか、ということだ。

この強化プログラムの中で五輪代表が生まれるとしたら、東京の次、その次になるだろう。「これは東京だけではなく、その先に向けてもやらなくてはいけないこと」だと、山中専務理事は言う。確かに、2030年の悲惨な予測を少しでも上向かせるためには「スター選手」が生まれて、ゴルフをやってみようという人が増えるのが一番だ。

折しも、JGTOの選手会長に石川遼が就任した。ゴルファーにはもちろん、一般の人にもアピールできる人材であることには間違いない。強化プログラムの実績より先に、男子ではまず石川が復調し、今の大学・高校生主体のナショナルチームから世界でも戦える選手が出てくること。

女子ではナショナルチームにいたときにアマチュアで初めて日本女子オープンを制した畑岡奈紗のような選手が出てくるなど、分かりやすい実績をつくらなければ、応援(寄付)のし甲斐を感じてもらえないだろう。