WTAが10年契約、ツアーファイナル開催地を中国へ

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WTA(女子テニス協会)は、2019年よりツアーファイナルを中国の深センで行うという長期契約を結んだ。これによって、賞金総額はこれまでの2倍の1400万ドルへと増額する。

この動きの背景には、中国でテニス人気が非常に高まっていることで、中国市場で多額の投資がなされていること、また近年新たなトーナメントが増えているといった事情がある。深センとの契約は10年間で、2014年からツアーファイナルが行われているシンガポールの2倍の期間にも及ぶ。

また、シングルス上位8名とダブルス上位8組への賞金も現状の700万ドルから大幅に増額されることになり、ロンドンで開催されている「ATPファイナルズ」の賞金総額800万ドルのおよそ2倍にもなる。

WTAは中国の不動産の開発者Gemdale Corporationが落札権を獲得し、深セン都心に12000席のスタジアムを建設すると述べた。

木曜日に行われた全豪オープンで、WTAツアーのCEOであるスティーブ・サイモンは「深センがもたらすであろうチャンスに非常にわくわくしている。新アリーナは、今までと違い都心部に建設中だ。これまでは郊外に建設されることがほとんどだったが、今回は違う」と述べた。

中国、とりわけ武漢や天津のような都市で近年開催されてきたATP(男子プロテニス協会)やWTAトーナメントの懸念事項として、集客力があげられている。しかし、珠江デルタのような主要な首都圏では、WTAツアーファイナルはかなりの集客が見込めるとサイモンは考えている。

「都心部に2000万人、デルタ地区全体では6800万人もいるのだから、我々は自信を持ってアリーナは満席になると言える」ということだ。

10年という契約はこれまでWTAが各開催都市と結んできた期間と比べるとかなり長いため、期待通りの集客が得られなかった場合、問題になるのではと懸念されている。

しかし、新しい市場でイベントを成功させるには時間が必要だとサイモンは言う。2016年、ツアーファイナルを長期間開催できる場所を探していたサイモンは当時「シンガポールこそがその場所にふさわしい」と述べていた。

水曜日の声明で、シンガポール政府観光局は「WTAと国家機関のスポーツシンガポール間におけるツアーファイナル開催の契約期間が延長される可能性を考慮した結果、これ以上その可能性を追求しないことにした」と発表した。理由についての詳しい説明はなかった。

サイモンは、WTAが将来的にシンガポールで別のトーナメントを行うかどうか考慮すると述べている。

「我々がシンガポールで築き上げた良い市場を、利用しないままにはしたくない。どういう形でかは現段階で決まっていないが、必ず利用したいと思っている 」

深センではすでに1月初旬、「全豪オープン」の前哨戦のひとつとして、「深センオープン」が開催された。

今シーズンのスタートとして本トーナメントに出場したマリア・シャラポワ(ロシア)は、「WTAは女子テニスに進んで投資してくれるようなパートナーを戦略的に選んでいた」と語った。

シャラポワいわく「WTAは資金を投じて、テニスの発展のために力を尽くしている。スタジアムを建設したり、試合や試合のレベル、選手を積極的に受け入れてくれている」ということだ。

(C)AP(テニスデイリー編集部)

※写真は本件についてコメントしたシャラポワ(「全豪オープン」のときのもの)
(AP Photo/Vincent Thian)