インフルエンザウイルス H1N1(写真=iStock.com/bodym)

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季節性インフルエンザが、今年も流行している。対策にはワクチンの接種が効果的だが、日本では昨年ワクチンの供給不足が問題になった。ワクチン不足で接種が遅れた人が多くでた。原因はどこにあるのか。ジャーナリストの沙鴎一歩氏は「日本のワクチン製造は、欧米に比べて非常に効率が悪い」と指摘する――。

■患者数は例年の同時期に比べて多い

正月休みが終わって会社や学校が始まり、人の動きが活発化すると、毎年、インフルエンザが流行のピークに達する。

日本医師会などが全国1万カ所の薬局のインフルエンザ治療薬の処方数から推定するインフル患者数は、昨年12月18日〜24日までの1週間で約38万人だった。これは例年の同時期に比べて多いという。

一方、国立感染症研究所(感染研)によると、全国約5000カ所の医療機関からの報告を受けて推定した今期のインフル患者数は昨年11月26日までの1週間で約7万人となり、厚労省は12月1日に全国で流行入りしたと発表した。その後、患者数は増加を続け、12月17日までの1週間は約35万人と推定された。

予防には(1)手洗い(2)普段からの健康管理(3)ワクチンの接種などが求められる。個人個人が感染することを防いで感染を広げないことが大切である。

昨年12月には朝日新聞と読売新聞が社説のテーマに取り上げ、注意を呼びかけた。

■突然走り出すなどの「異常行動」も

12月6日付の朝日社説は「この冬もインフルエンザが全国的な流行期に入った」と書き出し、「それに先立ち、未成年者を中心にインフルエンザにかかったときに起きることがある異常行動について、厚生労働省が注意を呼びかける通知を出した」とマンションから飛び降りるなどの患者の異常行動を取り上げている。

朝日社説は「国の研究班によると、突然走り出すなど重大な事故につながりかねない行動が、昨シーズンだけで53件確認された」と指摘したうえで、通知の予防策について「医師や薬剤師が患者・家族に確実に伝えるとともに、とりわけ子どものいる家庭は十分に注意を払ってもらいたい」と呼びかけている。

問題はタミフルなどのインフルエンザ治療薬が異常行動の原因なのか、それとも薬の服用に関係なく、インフルエンザ患者全体にいえることなのか、である。

この点に関し、朝日社説は次のように書いている。

「因果関係について結論が出ないまま、厚労省は発症から最低2日間は患者を一人にしないよう通知し、10代の患者にはタミフルの処方を原則として控える措置が、今もとられている。関係者は引き続き、薬が異常行動のリスクを高めることはないのか慎重に検証する必要がある」

■本当に異常行動の原因は薬なのか?

患者を一人にしない措置はいいだろうが、ことさら治療薬原因説を強調するのはどうだろうか。効果ある治療薬が台無しになってしまう。そう考えながら読み進むと、朝日社説はこうも指摘する。

「留意すべきは、異常行動は薬の種類や服用の有無にかかわらず、報告されているということだ。インフルエンザの症状として誰にでも起こりうると考え、備えなければならない」

専門家や研究者の間で結論が出ない以上、仕方がないといえばそれまでなのだが、ただ社説でここまで異常行動を問題視して書く以上、朝日新聞としては因果関係をどうみているか、子供を持つ親の立場に立ってもっと分かりやすく書いてほしかった。

沙鴎一歩が複数の専門家から取材した話をもとに考えると、問題の異常行動は薬の服用に関係なく、インフルエンザ特有の症状だと思う。そのことを念頭に置いて対処すべきである。ただし異常行動が起きている以上、注意を怠ってはならない。

■上位10県のうち、埼玉以外は西日本

12月28日付の読売社説はその前半でインフルエンザの流行を具体的に指摘している。

「約5000の医療機関から報告された今月11〜17日の患者数は、1機関あたり7.4人で、前週より8割も増えた。昨年よりやや早めのペースだ」
「都道府県別で最も多いのは、長崎の18.94人だ。岡山、宮崎と続く。上位10県のうち、埼玉以外は西日本の県が占めている」

さらに読売社説は「学級閉鎖が目立っていた小中学校は、冬休みに入っている。年末年始には、家族間などでの感染拡大が懸念される」と指摘するが、実にその通りなのである。

年末年始に田舎や実家に帰り、仕事や学校が始まる前に再び生活拠点に戻ってくる。この年末年始の大移動が感染を拡大させる。とくに感染は満席状態の新幹線や航空機の中で広がる。小中学校が始まると、学校→家庭→会社と感染拡大に拍車がかかる。

今冬の流行のペースは速いといわれるだけに、こうした感染拡大が一挙に進む危険性もある。それだけに心臓病や腎臓病などの持病のある健康弱者や高齢者は注意が必要だ。

■厚生労働省はワクチンの安定供給に努めよ

「未成年者の場合、窓から飛び降りるといった異常行動が、まれに報告されている。抗ウイルス薬の服用との関連が疑われているが、因果関係は今のところ不明だ」
「高熱が出たら、服薬の有無にかかわらず、子供を一人きりにしないことが必要だろう」

このように読売社説も異常行動に触れているが、朝日社説ほどではない。

続けて読売社説はワクチンの問題を取り上げる。

「今シーズンは当初、ワクチンの供給不足が問題となった」
「国立感染症研究所が、昨シーズンの流行などを参考に、ワクチンに用いる4種類のウイルスを選び、メーカーが春から製造を始めた。そのうち一つのタイプがうまく作れず、供給が滞った。在庫が底をつく医療機関が相次いだ」
「ワクチンは、予防に加え、重症化を抑える働きがあるとされる。効果を発揮するには、接種から2週間を要する。インフルエンザの流行は例年、1月中旬に本格化する。早めの接種が肝心だ」

ちなみに朝日社説も「ワクチン不足を教訓にして再発防止に努めるべきだ」などと主張しているが、読売社説は社説の最後で「厚生労働省は、ワクチンの安定供給に努めてもらいたい」と厚労省に明確に要求している。

■日本でワクチンが不足してしまう事情

ただ朝日社説も読売社説も、このワクチン問題に対する主張や要求が弱く感じられる。ワクチン製造の問題まで切り込んでいないからである。

たとえばワクチンはニワトリの有精卵(孵化鶏卵)の中にインフルエンザウイルスを入れて増殖させて作る。家庭の冷蔵庫にあるような無精卵ではできない。

有精卵の数には限りがあるうえ、増殖からウイルスをバラバラにして殺す不活化までかなりの時間がかかる。量産までだと、半年はかかってしまう。しかも有精卵1個で1回分の接種しかできない。

こうした問題点を解決するワクチン製造の方法が10年前から注目されている。それは細胞培養という方法で動物の腎臓などの細胞から特殊な細胞を作り出し、その細胞にインフルエンザウイルスを感染させてウイルスを増殖させるやり方だ。

この細胞培養だと、比較にならないほど効率よくワクチンが大量に製造できる。欧米ではすでにこの方法でワクチンが作られている。日本でも実用化を目指して研究・開発が行われてはいるが、一部の専門家の間に副作用を心配する声もあり、まだ実用化に踏み切れないようだ。

■2009年のブタ由来の世界的大流行

インフルエンザワクチンについての解説はこのぐらいにして、最後にもうひとつ、朝日社説も読売社説も一言も書いていない重要な問題を指摘しておきたい。それは「新型インフルエンザ」の怖さである。毎冬の季節性インフルエンザへの注意も大切だが、この怖さを忘れないでほしい。

ことさら恐怖をあおるつもりはないが、9年前の2009年3月末からメキシコやアメリカでブタ由来の新型インフルエンザが流行。多くの人が免疫を持たないウイルスだったことからあっと言う間に世界中に感染拡大し、同年6月1日にはWHO(世界保健機関)が警戒レベルを最高の「フェーズ6」に引き上げたのを覚えているだろか。まさにパンデミック(世界的大流行)だった。

問題のブタ由来の新型インフルエンザのウイルスタイプはH1N1だった。かつて流行したことがあり、一部の高齢者は免疫を持っていた。毒性もかなり弱かった。それゆえ医療水準の高い日本などの先進国では深刻な被害は少なかった。

だからといって新型インフルエンザを侮ってはならないし、あのパンデミックを忘れてはならない。

■「7400万人が感染死」という予測も

なかでも気を付けなければならないのは、鳥インフルエンザのH5N1ウイルスやH7N9ウイルスの動向である。H5N1やH7N9のウイルスはいまの状態でも人に多くの人々に感染し、多数の死者を出している。やがて人から人へと次々と感染する新型インフルエンザウイルスに変異する危険性がある。

2017年9月末のWHOの発表によると、H5N1は鳥インフルエンザの状態で、この20年ほどの間に世界で約860人に感染し、このうち5割以上が死亡している。

WHOや厚生労働省の推計によれば、H5N1のような強毒の新型インフルエンザが発生すると、世界で7400万人が感染死する。日本国内でも17万人から64万人が命を落とすという。

■新型インフルエンザにどう備えるか

パンデミック用ワクチンや抗ウイルス薬などは国や自治体が備蓄しているが、個人としては新型インフルエンザにどう備えたらいいのか。

重要なのは確かな情報を得ることである。厚生労働省や国立感染症研究所のホームページ、それに新聞各紙、NHKをはじめとするテレビ局の報道に日頃から注意しておくことだ。不確かな情報でパニックに陥ることは避けたい。とくに公の機関にはできる限り情報を早く出してほしい。

どこかの国で新型インフルエンザのような感染症が発生していないか。日本の養鶏場で新型に変異する危険性のある鳥インフルエンザが多発して大量のニワトリが死んでいないかどうか。そうしたことに絶えず関心を持ってニュースを見たり聞いたりするだけでも心構えができる。

そのうえで新型インフルエンザの発生している地域に立ち入らないことである。鳥インフルエンザでニワトリが次々と死んでいるような養鶏場にも近づいてはならない。感染の危険がある地域に入らなければならないときは、地元の自治体や専門機関などに相談してほしい。

(ジャーナリスト 沙鴎 一歩 写真=iStock.com)