夫婦の約半数が「産後クライシス」を経験(depositphotos.com)

写真拡大

 岡山大大学院保健学研究科の中塚幹也教授らの研究チームは、出産を経験した女性の約半数が出産後2年以内に夫婦の愛情が急速に冷え込む「産後クライシス」に陥ったとする調査結果をまとめた。

 しかも産後クライシスが始まった時期は、「出産後3カ月以内」が8割近くを占めたという(「朝日新聞」2017年12月27日)。

 出産をきっかけに夫婦が不仲になる「産後クライシス」は、2012年にNHKの情報番組「あさイチ」が報道して以来、注目されてきたが、学術的な調査はほとんどなかった。

「夫との関係性」と「症状」に分けて分析

 中塚教授らの研究チームは、2015年に岡山県内の保育園や子育て支援拠点の計11施設を利用する母親684人に質問用紙を配布し、回答があった353人を分析した。回答者は平均33.7歳、結婚した年齢は平均28.2歳。

 回答によれば、産後クライシスについて「かなり当てはまる」は10.3%、「どちらかといえば当てはまる」は39.6%、それを合計すると49.9%にもなった。このどちらかに当てはまる女性の約6割は、「回答時点でも続いている」と答えている。

 産後クライシスの要因を、夫との関係性に関する項目(夫への嫌悪感/セックスレスになった/夫に父親の自覚がないと思うなど)と、症状に関する項目(疲れやすい/イライラする/寝不足/性欲がなくなったなど)に区別して分析している。

 それぞれの項目を0〜3点で自己評価してもらい、夫の育児や家事の行動に対する評価と比べた結果、「夫との関係性の評価が悪い人」は「夫の行動に対する評価も低」かった。一方、「症状に関する項目」の評価は、夫の行動の評価と関係が見られなかった。

原因は<体調不調・ホルモンバランスの乱れ・うつ・夫の無理解>

 このような産後クライシスが起こるのはなぜか? その原因は何か? 原因は、夫婦間の関係性や状況によって異なるので複雑だが、大きく以下の4点が挙げられるだろう。

〇左紊梁猟管堋

 母親は、妊娠から出産までさまざまな体の変化に対応しつつ、人生の一大イベントに立ち向かい、乗り切らなければならない。しかも、産後は不眠不休で育児に携わるため、心身が受ける負荷やストレスは極めて重い。その結果、体力も精神力も疲弊しやすい状況に追い込まれるので、回復が難しい。

▲曠襯皀鵐丱薀鵐垢諒冂

 妊娠中は、胎児を育てる女性ホルモンのエストロゲンが多く生成されるが、出産後は急激に減少する。この急激なホルモンバランスの変化をコントロールできない状況が続けば、ホメオスタシス(生体恒常性)が阻害されるので、心身の不調を回避できなくなる。また、母乳の分泌を促進し、敵対的感情を煽るホルモンのプロラクチンも関連が深いとされる。

精神的不安による「産後うつ」

 出産後2〜3週間ごろから発症する「産後うつ」がある。たとえば、出産退職した女性が、社会からの疎外感に悩んだり、育児の義務感・責任感に追い詰められてれ生じやすい。短期間で回復する場合があるが、長期化する女性も少なくない。

ど廚琉藥参加の有無や無理解も

 母親は、妊娠から出産までの期間中に、「母親の自覚」が芽生え高まっていく。一方、当然ながら父親は、その自覚や実感が遅れがちになる。その結果、母親は、夫の育児参加の対応力や質に対して大きな期待感を寄せるが、夫の意識や行動が思うように伴わないことから、夫への不満が募り、焦燥感や嫌悪感を感じやすくなる。

解決法は、夫とじっくり話し合う!実家で悩みを話す!カウンセリングも受ける!

 では、産後クライシスにどのように対処すべきか?

ー族箸鰺蠅

 実家の親は育児の大先輩。赤ちゃんを預けて、休憩したり、リラックスすれば、事態を冷静に見るゆとりができるかもしれない。ひとりで悩まず、不安な気持ちを聞いてもらい、育児のアドバイスをもらえば、活路が開けることもあるからだ。

夫とコミュニケーションをとる

 基本は、夫に向き合い、コミュニケーションを深めることに尽きる。夫は、どのように参加すればいいのか分からない時が多い。たとえば、赤ちゃんが泣いているなら、具体的にどうしたらいいのかを伝える。して欲しいことと、して欲しくないことをきちんと話す。お互いがほんの少し寄り添い、理解し合う努力さえ惜しまなければ、状況は一変するかもしれない。

自治体の相談窓口を利用する

 実家の家族も夫も頼れない状況があるなら、自治体が運営している女性のための相談窓口や育児相談の窓口を利用する方法がある。相談窓口の経験豊富な先輩女性なら、客観的に判断し、最善のヒントやアドバイスを提供してくれる可能性もある。
▶︎参考:女性健康支援センター(厚生労働省)

ぅウンセリングや通院

 誰にも相談できない状況なら、診療内科を受診し、カウンセリングを受ける方法もある。専門医の処方に従って精神安定剤を適切に活用すれば、精神的な安心感が得られる時も少なくない。カウンセリングがきっかけになり、夫と落ち着いて話し合う時間が生まれるだろう。

ド秧討イクメンプロジェクトに参加する
 厚生労働省によると、産後2年以内で夫婦が離婚するケースは年間3万9000件。産後2年以内の離婚は、離婚全体の約30%を占める。
▶︎参考:イクメンプロジェクト(厚生労働省)

 だが、産後クライシスは、子どもを授かった夫婦がかかる麻疹(はしか)のような試練にも見える。夫婦が人間として成長する稀有なチャンスかもしれない。
(文=編集部)

*参考文献
▶︎『産後クライシス』(内田明香/ポプラ新書)
▶︎ホームページ「赤ちゃんの部屋」
ほか