2020年前半までに全世界で10車種以上のEVを提供、2025年までに全てのレクサス車・トヨタ車にEVや電動車の設定を目指すトヨタ自動車。

同社の豊田章男社長は米ネバダ州ラスベガスで1月9日に開幕した家電見本市CES 2018において、「自動車産業が100年に一度の大変革の時代を迎えるなか、全ての人が自由に楽しく移動できるモビリティ社会を実現すべく、これまでのクルマの概念を超える新たな価値を提供したい」とアピールしました。

同社は今回のCESで子会社のTRI(Toyota Research Institute)が米国で開発中の次世代自動運転実験車「Platform 3.0」を公開。

ルーフ上には外観をスタイリッシュ化するとともに、車両の外周360度に存在する物体の認識を可能にした米Luminar社製のLIDARシステムを搭載しています。

また同社は、2020年東京オリンピック・パラリンピックへの投入を目標に開発中の自動運転技術を搭載、多目的に活用できるモビリティサービス専用の次世代EV「e-パレット」コンセプトを紹介。

複数のサービス事業者による車両の相互利用や、複数のサイズバリエーションを持つ車両による効率的な輸送サービスを目指しています。

同社はコンセプトの実現にあたり、技術/サービスに関するパートナーとしてMAZDA、Amazon、DiDi、Uber、ピザハットの5社とのアライアンス締結を発表。

この中で注目されるのがMAZDAとのアライアンス。

おりしも新聞報道によると、MAZDAは小排気量の小型ロータリーエンジンを発電機として使うことで、航続距離を従来の2倍に伸ばした「レンジエクステンダー」タイプのEVを2019年に米国と欧州に投入すべく開発を進めているそうで、今回の「e-パレット」にも同技術を応用。搭載バッテリー量を減らすことで軽量化を図り、航続距離拡大に繋げる考えのようです。

一方トヨタは昨秋、EVの共同開発でMAZDA、DENSOと新会社「EV C.A. Spirit 」を設立しており、同社としても「全固体電池」の実用化に目処がつくまでの間、現行のリチウムイオン電池における航続距離の課題をMAZDAの「レンジエクステンダー」技術で補いたいところ。

今回トヨタが発表した「e-パレット」コンセプトは、今後の同社のEVを占う意味でも非常に興味深いプロジェクトと言えそうです。

(Avanti Yasunori・画像:TOYOTA)

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