Appleの大株主であるJana PartnersとCalifornia State Teachers’ Retirement Systemは、Appleに対して「若年層によるスマホ中毒が引き起こす影響の研究」と「保護者が子供のiPhoneに制限をかけられるようにすべきだ」と要求をしていることがわかりました。

若年層のスマホ過剰使用は将来的にAppleの株価に影響を及ぼす

Appleの大株主である、Jana PartnersとCalifornia State Teachers’ Retirement Systemは公開状において、若年層によるスマートフォンの過剰使用が「意図せぬマイナスの結果をもたらしている可能性がある」と指摘しており、今後そうした社会不安の増大がAppleの株価に影響を及ぼす可能性があるとも述べています。
 
また、iPhoneの機能制限に関しては、初期設定において、画面を見る時間、使用できる時間帯、アクセスできるSNSの種類を制限するとともに、子供がiPhoneをどのように使用しているのかを保護者が監視できるオプションを付けることも提案しています。
 
iOSではすでに制限を設けられる機能がいくつか提供されていますが、それらは子供が有料アプリを購入したり、問題のあるコンテンツにアクセスしたり、位置情報の共有を防ぐといったもので、iPhoneの使用自体を制限するものではありません。

スマホに依存している高校生は心身の負担が3倍になるという調査結果も

過去には、スマホに依存する高校生は、そうでない高校生と比較して、心身の不調を訴える割合が3倍も高いという調査結果も報告されています。
 
今回Appleが株主からの要求を受けて、どのような対応をとるかはわかりませんが、若年層のスマホ普及率が高まっていることを考えても、今後iPhoneの機能制限をさらに強化する必要はあるのかもしれません。
 
 
Source:Apple Insider
Photo:flickr-Aaron Yoo
(kotobaya)