日立が買収した鉄道車両メーカー、伊アンサルドブレダのピストイア工場

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 2010年3月、日刊工業新聞で「現場研究 日立製作所編」を11回にわたり連載した。中西宏明氏が社長になる直前、創業100周年の年だった、連載は主に国内のモノづくりに焦点を当てたものである。その後、中西氏の社長・会長時代の8年間で、日立の事業環境は様変わりした。

 中西氏は次期経団連会長への就任が内定している。経団連の榊原定征会長は自身の後任候補として「製造業出身」を重要視していた。日立はこれまで徹底して製造業を貫いてきて、工場のオペレーションについては相当訓練されている。多くの失敗をバネに改善していくことに長けた人は数多くいる。しかし中西氏は「これからはその延長線だけじゃ全然ダメ。工場を食わせるという発想から脱せよ」と社内外に発信してきた。

 記事を振り返りながら、日立、そして日本の製造業の変革を考えるきっかけにしたい。

101年目へ人磨き続く
 日立製作所は日本の製造業の象徴であり誇りだった。昨年、創業100周年を目前に過去最大の赤字という屈辱を味わう。こんなところで立ち止まっている暇はない。日立の技術やサービスの実力が、世界で認められる方向に時代は流れ始めている。苦闘しながら、それでも挑戦し続けるモノづくりの最前線を追う。

 JR勝田駅(茨城県)から車で5分ほど行くと、「デジタルメディア」という巨大看板が見えてくる。かつては東洋一のビデオ録画再生機の工場だったが、今は車載用リチウムイオン電池の量産拠点に変わった。しかし残った音響・映像(AV)機器の技術者は、電池を制御するにはうってつけの人材。さらに昨年4月には、プラズマディスプレーパネル(PDP)の撤退で九州から約50人が加わった。日立ビークルエナジー社長の川本秀隆は「彼らは宝だ」という。

 化学材料の塗布や製造ラインの長さなどはPDPとプロセス管理が似ている。技師長の坂田有三は「電池は技術が人に付く典型的な製品」と話す。坂田も新神戸電機からの転身組で、電池開発に40年かかわってきた。産業構造転換のシンボリックな姿だが、そこにはプライドも垣間見える。

 日立事業所タービン製造部長の原孝司は、今でも2006年6月に起こった浜岡原子力発電所(中部電力)の事故を忘れない。当時、原は圧力プレートの製造担当。不眠不休で翌年1月には運転再開にこぎ着けた。

 現在、タービン製造部の人員は1200人。原は日立の中で最も部下の多い部長である。特に原子力発電や火力発電用の羽根など品質管理に神経を使う部品が多い。「ある所までは形式知にすることはできるが、最後は自分の技能と経験」。原は個人と組織を育成するバランスを日々考えている。

 鉄道車両を生産する笠戸事業所(山口県下松市)。事業所長の中山洋は2年前、テコ入れの命を受け日立事業所からやってきた。最初に来て驚いたのは意識の違い。「日立事業所は良きにつけあしきにつけモノをつくる執念が強い」。

 しかも笠戸は国鉄からJRに変わる時に大量に人員を削減。ほかの事業所なら現場リーダーは40歳半ばから50歳前半だが、ここは30歳代が中心。ただ時間は待ってくれない。英国向け車両の大量受注契約が迫っていた。「一人前の設計者になるには10年はかかる」と中山。昨年から2週間に一回、丸一日かけ設計教育講習を開いている。

 今では少なくなった企業内学校「日立工業専修学校」(茨城県日立市)は、長期的視点にたった人づくりの出発点。6年ほど前、廃校の危機にさらされたことがある。年100人の中卒生が入学していたが、日立側からの求人が半減したためだ。しかし、当時社長だった庄山悦彦の鶴の一声で存続が決まった。