養殖エビのいけす。今このような「陸上養殖」が増えている(写真:IMTエンジニアリング)

2017年は秋サケやサンマなどが記録的な不漁だった。北海道の秋サケ、サンマとも水揚げ量は前年比約3割減の水準。一部で価格が高騰し、冬の食卓を直撃した。

不漁は今年だけのことではない。日本の漁業・養殖業生産量は減り続けており、ピークだった1984年(1282万トン)と比べ3分の1近くまで減っている。日本は水産大国のイメージがあるが、実は魚不足が常態化しているのだ。

FAO(国連食糧農業機関)の統計によると世界の食用魚介類の1人当たり消費量は、最近50年間で約2倍に増加している。中国では同期間に約8倍、インドネシアでは約3倍になるなど新興国での伸びが目立つ。世界人口の増加に合わせて、日本のみならず世界で魚介類不足が進む。

広がる「魚の工場生産」

ならば養殖でとなりそうだが、海での養殖は自然災害に見舞われたり、海洋汚染によって被害を受けたりする場合がある。沖合での養殖はコストもかかる。そこで期待されるのが、「陸上養殖」。水質や水温、エサなどを完全にコントロールした屋内の水槽で魚介類を育てる。養殖というよりも「魚の工場生産」と呼んだほうが適切だろう。

総合バルブメーカーで国内首位のキッツ(千葉県千葉市)。特にビル・住宅設備やエネルギー・化学プラント向けのバルブに強みを持つ。2018年3月期は2ケタの営業増益が予想されるなど業績は絶好調だ。

そんな同社は2012年、バルブ製品で培った水処理技術を生かして陸上養殖に乗り出した。2015年には長野県茅野市に陸上養殖プラントを設置し、マダイやマハタの長期飼育の技術を確立した。

同社のシステムでは海から運んだ海水ではなく、水道水に海水成分の粉末を溶かした水を使用する。海水を海から運ぶと輸送費が大きな負担になるが、水道水ならばコストを抑制できる。「水道水でも魚の飼育にはまったく問題がない」(キッツ)。

陸上養殖を成功させるには、魚からの排泄物であるアンモニアをいかに無害化するかがポイントになる。同社ではアンモニアの多いときは電気を使用、少ないときは低コストのバクテリアを使用して水質を保つ。


マルハニチロのサクラマス陸上養殖場。同社はキッツと提携している(写真:マルハニチロ)

プラントでの作業は大半が自動化され、従業員は平日の9時〜5時の勤務で済む。プラント内にはセンサーや監視カメラが設置され、水温、酸素濃度、pH値などを定期的に計測し、何かトラブルがあれば担当者にメールが届く。就業者の減少・高齢化に悩む日本の漁業にとって、飼育作業の負担減は陸上養殖の大きなメリットの1つだ。

陸上養殖の技術をとりあえず確立したため、長野県のプラントは2017年に閉鎖。現在はマルハニチロの「サクラマス陸上養殖プロジェクト」に参画し、技術のレベルアップに取り込む。キッツは魚の養殖販売ではなく、陸上養殖システムの販売を目指している。

工業団地でキャビアを生産

世界三大珍味の1つ、キャビア。それを産むのが世界的希少魚種のチョウザメで、魚肉も美味で人気がある。そのチョウザメの陸上養殖を手掛けるのが、こちらもバブルメーカーのフジキン(大阪府大阪市)だ。

育成したオス魚を食肉用に外食業者へ出荷し、メスはキャビア採取用となる。キャビアというと缶詰や瓶詰を連想する人が多いだろうが、同社では卵を持ったメスを魚ごと出荷している。出荷先で魚体からキャビアを取り出したほうが鮮度が保たれるからだ。

同社の養殖事業への参入は1989年と古い。バルブ生産で培った水の流れを制御する技術を生かしてチョウザメの養殖事業を開始。1992年に民間企業としては世界で初めて人工ふ化に成功、1998年にはこれも世界で初めて水槽での完全養殖に成功した。従来のチョウザメを超えたという意味で、この養殖チョウザメのブランド名を「超チョウザメ」とした。

同社の養殖場は1985年に開催された“科学万博つくば85”の会場跡地に建設された工業団地内にある。現在ではチョウザメ1万匹を飼育する体制を作っている。

日本で初めてバナメイエビの養殖に成功したのがIMTエンジニアリング(東京都新宿区)。同社は国内唯一の屋内型エビ生産システムを国内外に普及するために設立されたエンジニアリング会社だ。

バナメイエビとは世界中の水温20度以上の海域に生息しているエビだが、同社では新潟県妙高市の室内養殖場でバナメイエビを育てている。養殖が始まったのは2007年。豪雪地帯、妙高市にちなんで「妙高ゆきエビ」と名づけられ、今では特産品の1つとなった。


「妙高ゆきエビ」。今では妙高市の特産品の1つだ(写真:IMTエンジニアリング)

東南アジアで養殖されたバナメイエビには臭みがあるが、妙高ゆきエビには臭みがない。通常の養殖池では、池の底に残餌や死骸がヘドロ状になって蓄積され、その臭いがバナメイエビに付いてしまう。

妙高ゆきエビが養殖される水槽は逆三角形型で、残餌や死骸、フンなどが逆三角形の底面に集まり、それらを毎日外へ排出している。そうして水槽内を清潔に保つのだ。水槽には波を引き起こす造波装置もあり、強制的に波の中を泳がせるため、身が引き締まり、それがエビのプリプリの食感につながるのだという。

県や漁協も陸上養殖

富山県では名物「ますずし」に使用されるサクラマスの陸上養殖が行われている。サクラマスは川で生まれ、海で育ち、川に戻って産卵する。漁獲量が近年非常に少ないことから、実際にますずしに使用されるのは輸入のサケやマスであることがほとんど。

そこで、同県射水市の大門漁協と堀岡養殖漁協が県水産研究所と協力して2013年に陸上養殖の実験を開始し、2015年に養殖法を確立した。

養殖であっても、淡水で生まれて海水で育ち、そして淡水に戻るという順番を作らなければならない。そこで、県内の庄川で活動する大門漁協が成魚からの採卵と稚魚の育成を担い、海の近くで養殖を手掛ける堀岡養殖漁協が成魚の育成を担当する。同じ市内ではあるが、地域の違う2つの漁協がリレー方式で陸上養殖を行うわけだ。

陸上養殖には自然災害の影響が少ないほかに、育成の履歴が取りやすく安全に魚を育てられる、漁協の許可が不要で企業にとって参入しやすいなどのメリットがある。


ASC認証は水産物の輸出促進にもつながる(撮影:大澤 誠)

中でもポイントは安全な魚作りだ。世界ではWWF(世界自然保護基金)が定めるASCと呼ばれる養殖魚の認証制度があり、徐々に認知が高まっている。たとえば五輪の選手村ではASCを認定した魚でなければ提供できない。2016年のリオ五輪ではASCの認定を受けた水産物70万トン以上が選手や関係者にふるまわれた。

開催まであと3年を切った東京五輪でも条件は同じ。水産物の輸出促進においても、ASC認証は武器になる。設備や電気代のコストの高さなど克服すべき課題はあるが、今後も陸上養殖魚への注目が高まりそうだ。