日本株は最高のスタートを切ったが、1月末に相場はどうなっているのだろうか(写真:ジャバ/PIXTA)

2018年の相場格言は「戌笑う」だが、日経平均株価は大発会で「初笑い」ともいえる好スタート。5日も208円高となり、あっという間に2万3714円まで駆け上がった。では過去の戌年はどうか。振り返ると、1月相場の動きが重要なポイントとなっている。騰落率や需給面から、今後の見通しを探ってみた。

過去の戌年における日本株はどうなっている?

東京証券取引所が「東証修正平均株価」(現日経平均株価)の算出・公表を開始してから戌年は過去5回。それぞれを簡単に見ていこう。

(1)1958年(昭和33年)

巨人の長嶋茂雄選手が4打席4三振という「鮮烈なデビュー」を飾り、冬には東京タワーが竣工。皇太子の結婚式を機に白黒テレビが売れ、「三種の神器」(テレビ、電気冷蔵庫、電気洗濯機)が急速に普及した。国内経済は戦後の高度成長期の真っただ中で、有名な「岩戸景気」(1958年6月〜1961年12月:42カ月)に入る。活発な技術革新を背景に「投資が投資を呼ぶ」という設備投資主導の景気拡大につながり、1958年の日経平均株価は666円で引け、年率40.5%も上昇した。

(2)1970年(昭和45年)

日本万国博覧会(大阪万博)が開幕。その直後に「赤軍派学生」による「よど号ハイジャック事件」が起きる。ボウリングブームに沸いていたのもこの時。国内経済は「いざなぎ景気」(1965年10月〜1970年7月:57カ月)が続いていたが、1970年夏に消費主導型の景気が息切れ、後退局面へ入る。1970年の日経平均株価は春に一時2500円台まで買われたものの、年末に1987円の安値圏で引け、年15.8%下落した。過去5回の戌年相場で唯一の下げを記録。

(3)1982年(昭和57年)

500円硬貨が発行され、テレホンカードの発売が始まった。国内経済は第2次オイルショックのダメージを引きずっており、景気の後退期(1980年2月〜1983年2月:36カ月後退)にあった。ただ、この年の秋に第1次中曽根康弘内閣が発足。都心部(特に東京23区内)の容積率を大幅に緩和したことから、徐々に地価高騰が始まる。1982年の日経平均株価は8016円で引け、年4.4%の小幅高にとどまったものの、後のバブル景気の序章となった。

(4)1994年(平成6年)

関西国際空港が開港し、郵便料金の値上げ(葉書 50円、封書 80円)もあった。国内経済は緩やかな拡張期(1993年10月〜1997年5月:43カ月)に入っていた。断続的な政府の経済対策と日銀の利下げ等も景気を下支えした。1994年の日経平均株価は1万9723円で引け、年13.2%上昇した。一方、政治は不安定な状況が続き、この年だけで首相が3人(細川護熙―羽田孜―村山富市)も交代した。

(5)2006年(平成18年)

「2つのヒルズ」に注目が集まった。「表参道ヒルズ」という新たなランドマークが誕生した一方で、六本木ヒルズでは「ライブドア事件」が起きた。甲子園球場では「ハンカチ王子」が世間を沸かせていた。村上ファンドのショックもあったのがこの年。国内経済は実感なき好景気といわれる「いざなみ景気」(2002年1月〜2008年2月:73カ月)に入っていた。すでに「郵政民営化法」も成立、小泉純一郎政権による構造改革も進められていたものの、2006年の日経平均株価は1万7225円で引け、6.9%の小幅高にとどまった。

1月相場が大幅高なら、期待が持てる?

今までの話を図で示すと以下のようになる。(月次ベース、前年末を100とする)


こうしてみると、以下のように、3つのパターンが挙げられそうだ。

●10%超の大幅高(1958年と1994年)
1年を通じてプラス圏での展開が続く

●3%程度の小幅高(1982年と2006年)
春以降にマイナス圏に沈む

●下落(1970年)
一時反発するものの、春以降に再びマイナス圏に沈む

1年の騰落率には、1月がかなり影響していると言えそうだ。かつて「1月相場は株価が上がりやすい」と言われてきた。これは新規マネーや配当金の再投資等が流入し、年初の株高傾向がみられたからだ。

2018年は、大発会が741円高で始まるなど、きわめて好調なスタートとなった。ただ、過去20年間の日本株を振り返ると、1月相場は高安まちまちだ。

過去の戌年は平均+9.8%高、上値は2万5000円も?

さてまとめよう。過去5回の戌年における日経平均株価は4勝1敗。その平均上昇率は9.8%になる。仮に2017年末値の2万2764円にその平均上昇率を当てはめると、ほぼ2万5000円となるが、ここまでの上値余地はありそうだ。

2018年の1月が仮に10%近い大幅高となれば、1年を通じて高止まりの展開も想定される。一方、1月末にかけて上げが失速すると、春以降、年初来マイナス圏へ沈む局面もあるかもしれない。

2017年は日経平均株価が大きく上昇した割には、海外勢の買い越し額は1兆円未満にとどまり、最大の買い手は日銀だった。今春には日銀の黒田東彦総裁の任期満了が控え、日銀による年6兆円の上場投資信託(ETF)買い入れ額縮小もささやかれているがどうなるか。

だが、筆者は仮に日本株が下落する場面があれば、そこは押し目買いのタイミングになるとみている。2018年も引き続き、国内勢の動向に注目したい。まず、年金マネー。調整局面では買いが期待できそうだ。次に事業法人。自己資本利益率(ROE)の改善に向けて、やはり下落すれば豊富な手元資金による自己株買いの継続が見込まれる。さらに、個人投資家。投資行動に変化がうかがえる。2017年に個人は日本株を年6兆円近くも売り越したが、一方で購入額は120兆円近くへ増加した。その伸び率は前年同期比で1割超にも及ぶ。個人投資家の世代交代の波が金融資産を徐々に動かしているようだ。2018年は海外勢の動向もさることながら、個人の売り越し額が一巡するかにも、注目したい。