産学18法人が集結し、”オールジャパン”でコンソーシアムを組んだ(記者撮影)

理化学研究所の辻孝・器官誘導研究チームリーダーが毛髪診断について会見を開く、との報に、いよいよ毛髪再生医療のヒトへの応用が実現するのか、と色めき立った向きも多かった。辻チームリーダーがマウスにiPS由来の人工皮膚細胞を移植してヒトの毛髪が生えるなどの成果を出したのは2016年4月。同年7月には京セラ等と臨床応用を目指して共同研究を行うと発表していたからだ。

だが、2017年12月27日、会場で発表されたのは、毛髪を使った新しい健康診断法の構築のためのコンソーシアム設立だった。理研のほか、アデランス、ヤフーなど民間企業、公益財団法人先端医療振興財団など18法人が集結、「毛髪診断」の実用化を目指す。

「毛髪には健康データが蓄積されている」

残念ながら毛髪の再生ではなかったが、面白いアイデアだ。確かに、髪の毛で健康診断ができるなら手軽で時間もかからない。

従来の健康診断では血液採取などの侵襲性のある(痛みを伴う)検査が含まれているうえ、前夜から食事も水分も制限され、しかもそうやって取った数値は変動しやすく必ずしも実態を表わさない。

とくに病気が発症していない未病の段階では、エビデンスとして不十分であることがわかっている。また現行の健康診断は長時間の拘束が前提であり、受診者個人の負担も社会的コストも小さくない。髪の毛を送るだけなら、この負担を大幅に軽減できる。

「毛髪は、最近まで生きていた細胞の標本で、その時点での健康データが蓄積されている」と辻チームリーダーは言う。髪の毛は、毛穴の一番奥にある毛乳頭で作られた毛母細胞が分裂してできた細胞内部に、タンパク質(ケラチン)が蓄積し、その後死んだ細胞の集合体だ。頭髪は月に1センチメートル伸びるので、根元から1センチメートルのところには1カ月前の、12センチメートル先には1年前の体の状態の情報が詰まっているという。

毛髪から得られるデータは案外多い。ゲノム情報はもちろん、タンパク質やミネラル、脂質、ホルモン、摂取した薬物や代謝物、食事の内容まで追跡できる。死んだ細胞に情報が固定されているので、時系列でデータを取得できる点も特徴で、「人間の組織の中で唯一過去ログ(記録)が取れるもの」(辻チームリーダー)。

しかも、血液として同等と、エビデンスとして十分な情報の質を持っている。未病のうちに疾病の予兆を発見し対策を打てば、医療費の削減にもつながる。ヒト細胞のうちもっとも採取が容易にもかかわらず、未使用だった毛髪のヘルスケアでの利用がようやくスタートする。

2年程度で1万人規模のデータベースを構築


理研の辻孝チームリーダー。皮膚科学から毛髪の可能性を追求する(記者撮影)

まず、2年程度の時間をかけ、理研が中心となって1万人規模の健康データベースを構築し、参画企業は毛髪診断システムの開発、実用化を目指す。

具体的には、企業や健康保険組合、個人向けの健康情報サービスで、そのためのシステムやアプリ、機器などの開発を進める。単なる検査結果の提供だけでなく、個人個人の健康状態に応じて改善提案を行い、数カ月後には再度検査して、改善提案の実効性の検証などもできるようにするという。

次のステップは疾患診断だ。3〜5年目にかけて毛髪から疾患診断ができるようにする。

ある病気にかかると毛髪の組成に変化が起きることが報告されている。多くのがんではヨウ素が増え、肝がんではカルシウムや銅、鉄の異常蓄積がおき、乳がんの石灰化の前兆現象として毛幹にカルシウムの蓄積異常がおこる。糖尿病では特定のアミノ酸量が増える。こういった世界各地で報告されている論文をベースに、疾患のバイオマーカーの特定と開発もターゲットになる。

毛髪に含まれる重金属や薬物の代謝物の高感度検出、組成分析の技術は、麻薬取締、薬物濫用などの法科学分野ですでに確立されているが、ヘルスケアに生かそうという観点はなかった。こういった社会全体に点在する既存技術を統合してヘルスケアに生かすことも、コンソーシアムの目的のひとつだ。

研究開発は、形態分析、組成分析、デバイス開発、データ解析、ビジネスモデルの構築などのワーキンググループに分かれ、オープンイノベーションで情報共有しながら各社で進める方式をとる。知財の権利についてはケースバイケース。開発費の総額は明らかにされていないが、参画する企業からのコンソーシアム参加費と各社の研究開発費でまかなう。

理研も、2017年度から開始されたばかりの理研エンジニアリングネットワークを使い、発生・再生科学から人工知能、情報・数理科学まで含む各研究センターから12人の研究員が参画する。

世界標準の健康データを構築


コンソーシアムには多様な民間企業が参加(記者撮影)

現時点では理研ベンチャーのオーガンテクノロジー、アデランス、ヤフーを幹事として18法人がメンバーに名を連ねるが、今後も一般企業や病院などの参画もつのっていく。経済産業省、文部科学省を始め関係省庁も巻き込んで、世界標準となり得る健康データの構築と社会実装を目指す方針だ。

まずは毛髪を集めることが必要だが、1人あたり20〜30本で十分だという。毎朝のブラッシングで抜けてくる程度の量だ。医療情報データベースで実績のあるNECソリューションイノベータも参画しており、個人情報保護にも十分に配慮する。

毛髪再生医療を期待された方もがっかりする必要はない。2018年に入れば、毛髪再生についても新しい動きが現れそうな気配だ。身近な髪の毛には、さまざまな可能性が秘められている。