2017年2月にスポーツ庁は「スポーツキャリアサポートコンソーシアム」を創設した。右が鈴木大地スポーツ庁長官(写真提供:日本スポーツ振興センター)

競技生活を終えたアスリートのセカンドキャリアは長らくスポーツ界の課題とされてきた。

その打開策として期待されるのが「デュアルキャリア」の推進だ。日本ではまだ認知と理解、仕組みづくりを進めている段階だが、海外のスポーツ先進国ではすでに民間企業による支援や大学との連携、法整備などが進み、アスリートの一生を通じたキャリア形成が実践されている。働き手不足が深刻な日本社会にも、特殊な経験とノウハウを持つアスリートを生かさない手はないだろう。

スポーツ基本計画に盛り込まれたデュアルキャリア

五輪や世界選手権など華々しい舞台で活躍したアスリートは競技引退後、どんな第2の人生を送るのか。五輪のメダルがあればアスリートタレントやチーム監督として、メディアやスポーツの世界で活躍する道もあるだろう。

だが、大半の選手の職探しは厳しい。一部にはJOC(日本オリンピック委員会)の就職支援事業「アスナビ」などを通じて、現役のうちに就職先を見つける選手もいるが、多くは自助努力に委ねられるのが現状だ。その結果、仕事に就けてもアスリートのキャリアをほとんど生かせなかったり、報酬が低く生活に不安を抱えたりするケースは少なくない。中には社会に居場所を見つけられずドロップアウトしてしまう事例もある。

これではスポーツに明るい未来など見出せない。そこで、スポーツを管轄する文部科学省は「スポーツ基本法」(2011年制定)に基づき、2012年3月、「第1期スポーツ基本計画」を策定。その中に「デュアルキャリア」の施策推進を初めて盛り込み、アスリートのキャリア支援をスポーツ界以外の協力も得ながら進める方針を固めた。

ちなみにデュアルとは「二重」を意味する英語で、デュアルキャリアは「競技者」としての人生と引退した後を含む「人」としての人生を並行して歩む、アスリートのキャリア形成の二重性をあらわす概念とされている。

スポーツ基本計画にデュアルキャリアが盛り込まれる以前も、セカンドキャリアに備え、アスリートと企業のパイプづくりやマッチング、仕事に役立つスキルの習得などが行われてきた。

それでも、競技生活の終盤や引退直後など、始めるタイミングが後手に回っており課題になっていた。そこでデュアルキャリア施策では、エリート選手の道を歩み始めた時点からキャリア形成を開始し、引退まで計画的にキャリアプランを進めていくことを目指す。

スポーツ庁委託事業「スポーツキャリアサポート推進戦略」を受け、デュアルキャリア教育プログラムなどを開発作成するJSC(日本スポーツ振興センター)によれば、エリート選手にはタレント発掘の対象選手や競技団体の育成プログラムに乗っている選手が含まれる。また現役時代をデュアルキャリア、引退後をセカンドキャリアと呼び、両方を通じたアスリートの一生を「スポーツキャリア」と呼ぶという。

JSCの調べによれば、デュアルキャリア期間は競技によって差はあるが平均約17年だそう。プログラムでは、その入り口にあたるタレント期に競技の目標とセカンドキャリアで何をしたいか、どんな人生を送りたいかを明確にし、それを実行するためのプランを作成して修正を重ねながらプログラムを継続していくという。

たとえば、中学生の女子選手が競技人生の目標に五輪のメダル獲得を掲げ、引退後はアスリートの健康を支える医師になりたいと希望したとする。

それには高い競技力と大学の医学部に入るための高い学力が必要になる。
エリート選手ともなれば、練習や試合遠征に時間を取られ、競技と学業の両立は容易ではない。また、それを自助努力で賄うには限界があるため、国家レベルで環境、仕組み、制度を整え、選手のキャリア形成を促進する必要があるという。これがスポーツ基本計画のデュアルキャリア施策が目指す理想の姿である。


室伏氏や太田氏に続く人材は増えるのか

決して多くないが、現在もデュアルキャリアを経て充実したセカンドキャリアを歩む元アスリートはいる。たとえば、室伏広治氏(ハンマー投・アテネ五輪金メダル)だ。2016年6月の引退前から中京大学准教授や東京五輪・パラリピンピック競技大会組織委員会のスポーツディレクターを務める。彼は東京医科歯科大学教授としても、長年にわたる自身の競技経験を研究・指導の場に生かしている。

もう1人が、2016年8月に競技生活を退いた太田雄貴氏(フェンシング・北京五輪銀メダル(個人)、ロンドン五輪銀メダル(団体))も引退直後に、日本フェンシング協会会長の要職に当時31歳の若さで就任した。彼も引退前から国際フェンシング連盟で選手委員を務めるなど、フェンシングの競技普及に貢献するセカンドキャリアを描いてきたと言われる。

JSCの野口順子氏は、「五輪のメダリストでなくても、それぞれの最高到達点を設け、自己実現や社会貢献をしているアスリートはいる」と言う。その一例として、五輪の入賞選手やプロ選手で、競技と勉強を両立させ文武両道を貫いた末、国連のUNICEF(国連児童基金)で国際貢献活動をしたり、プロ選手でありながら公認会計士になり競技団体に貢献したりするケースもあると教えてくれた。

こうした事例をさらに増やしていくことは可能だろうか。現時点では個々の自助努力に負うところが大きく、再現性は低いと言わざるをえないのが現実だろう。

この点について野口氏は、「そういう意味では、タレント期から計画的に進めるデュアルキャリアのロールモデルは、まだ日本にいないと言えるかもしれません」と話す。

デュアルキャリアを“絵に描いた餅”で終わらせないために、具体的にはどのようにプログラムを推進していくのだろうか。

「タレント期に作成するプランを実行するには、競技特性や性別、個々の能力などを加味することが欠かせません。例えば10代前半にフルタイムで練習しなければ競技力が上がらないという競技や種目の場合、その時期は練習を優先し、別の時期に勉強の比重を持っていく必要があります」(野口氏)

キャリアプランニングに際しては、アスリートのデュアルキャリアの専門知識を持つ「アスリートキャリアアドバイザー」が必要だとも指摘。だが、目下のところこれに該当する専門人材はおらず、今は競技団体や大学関係者、キャリアカウンセラーらを対象に育成プログラムを開発作成しながら、研修制度、雇用先の確保などを見据えた仕組みづくりを進めている最中だ。

仕組みづくりと併せて制度づくりも急務だ。日本のデュアルキャリアはイギリス、オーストラリア、オーストリア、オランダ、カナダ、ニュージーランド、フィンランド、フランスなどスポーツ先進国の事例を参考にしているが、中でも「スポーツコード」と呼ばれる法規制のもとで、学業や雇用面での特別措置を実行しているフランスの例は興味深い。

公務員試験の年齢制限や資格要件の排除、大学の学業期間の延長や欧米の大学でしばしば導入されている試験ボーナス得点の加算、欠席の許可などが法律で定められ、アスリートは適切な時期に必要なサポートが受けられるという。

ただ、「海外の成功事例がそのまま日本に当てはまるとは限らない」と野口氏。なぜならば社会の仕組みや文化が国によって異なるためだ。

スポーツ庁がコンソーシアムを創設

日本独自の制度づくりのためにも、文部科学省の外局であるスポーツ庁は2017年2月、「スポーツキャリアサポートコンソーシアム」を創設し、スポーツ界、教育界、経済界の連携を求めた。各分野の情報、ノウハウ、人材、ネットワークといった資源を共有・活用し、アスリートのキャリア支援を包括的に進めていく中で制度づくりに理解と関心を得ることを目的の1つにしている。


第2回のACTで話す太田雄貴氏(写真提供:日本スポーツ振興センター)

初年度の会員は競技団体を中心とした13団体。コンソーシアム創設前の2016年から年1回、各関係組織が一堂に会す「アスリート・キャリア・トーク・ジャパン(ACT)」というコンベンションも開催している。年明けの2018年1月9日にはエリートアスリートの強化拠点である味の素ナショナルトレーニングセンター(NTC)で第3回を開催予定で、セカンドキャリアでも活躍する元アスリートの生の声を現役アスリートに届けるという。もちろん教育界、民間企業、競技団体、指導者やアスリートの保護者らも参加する。

2020年の東京五輪・パラリンピックを約2年半後に控えた今、社会の関心は引き続き大会開催にかかる費用や競技力の向上に向きがちだが、その裏ではアスリートの生涯を通じたキャリア形成が地道に進められている。彼らがアイデンティティを失わず引退後もさまざまな役割を社会の中で果たすことができれば、欧米に比べてまだ低いとされる日本のスポーツの価値は上がっていくのではないだろうか。