アレルギーを克服する「経口免疫療法」で逆に重篤な症状になるケースも(depositphotos.com)

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 現在、日本の1歳未満の子どもの10〜20人に1人が発症している食物アレルギー。主に卵や牛乳、小麦などに含まれる「タンパク質」が体内で「異物(アレルゲン)」と認識され、それらを食べることで、むくみ、じんましん、吐き気や嘔吐などの症状が引き起こされる。

 食物アレルギーは子どもに多くみられるのが特徴で、6歳以下の乳幼児が患者数の80%近くを占める。国の調査によれば、全国の公立小中高で食物アレルギーを持つ児童生徒は「2004年の2.6%」から、「2013年には4.5%」と年々増え続けている。

食物アレルギー治療は「完全除去」から「経口免疫療法」へ

 一方、食物アレルギーに関する医療はここ10年ほどで大きく変わっている。

 以前はアレルゲンとなる原因食物が判明した場合には、「完全除去」を指導するのが主流だった。しかし現在は、原因と考えられるものを少量食べさせて反応を見る「経口負荷試験」を実施。一定量は食べられると判断された場合は、必要な栄養を可能な限り摂取させる「必要最小限の除去」が主流になっている。

 除去を必要最小限にすれば、まず日常的に選べる食品の選択肢が広がり、患者本人や周囲の負担が軽減される。また成長に伴って消化吸収機能が発達すれば、原因食物に対して耐性がつくことも多い。

 必要最小限の除去により、部分解除を積極的に進めていくことによって、完全解除の時期を早めることも期待できるからだ。

 さらに近年、食物アレルギーの新たな治療法として世界的に注目されているのが「経口免疫療法」。医師の管理の下で原因食物をごく少量から毎日食べ、段階的に増やして耐性を獲得していき、最終的に目標量を食べられるようにしていくというものだ。

 しかし今年、この経口免疫療法によって、重篤な症状に陥った事例が初めて報告された。

飲めるはずの牛乳で突然呼吸困難に

 11月14日に神奈川県立こども医療センター(横浜市)が明らかにしたところによると、経口免疫療法を受けていた子どもが、アレルギー症状とみられる体調不良を訴え、一時、心肺停止になった。緊急搬送の上で救命処置が行われたものの、低酸素脳症が残り、現在も治療中だという。

 牛乳アレルギーがあるその子は、入院して牛乳を少しずつ飲む経口免疫療法を受け、治療開始から22日目に退院。通院しながら自宅で1日135㎖の牛乳を飲み続けていたが、退院3カ月後に牛乳を飲んだ後、呼吸ができなくなって救急搬送された。

 その2日前に喘息の発作を起こしていたが、気管支拡張薬の吸入で改善したため、翌日の行事には参加していたという。ちなみに、子どもの年齢や性別、問題が発生した時期は「患者家族の了解が得られていない」として、明らかにしていない。

 同センターは発病の原因について「牛乳アレルギーの反応性に何らかの変化が起こり、急激に症状が誘発されたと考える」と説明。町田治郎病院長をトップとする倫理委員会で詳細を調査している。

 また、食物アレルギー治療の新たな患者受け入れを中止するとともに、経口免疫療法を受けている患者約200人に対して異変があればすぐに連絡するよう求めた。

治療で重篤な症状に陥ったケースは9例

 日本小児アレルギー学会によると「低酸素脳症を伴うような重篤な事例」は今回が初めてだという。同学会は急遽、経口負荷試験や経口免疫療法を行う国内約300施設を対象に、重い症状が出た患者がいないかを調査した。

 その結果、287施設中16施設(全体の5.6%)から回答があり、患者がICUでの管理を要するほどの重い症状を引き起こしたケースがこれまでに18例あったことが判明。

 うち8例は患者が誤って原因食物を食べてしまった「誤食」によるものだったが、9例は食物経口負荷試験や経口免疫療法に伴って起きていた。

 抗原別の内訳は、牛乳が8例(44.4%)と最多で、鶏卵、小麦が続いた。また重篤なアレルギー症状を起こした18例のうち、3例が「後遺症あり」と診断された。うち1例は神奈川県立こども医療センターの事例。残りは、鶏卵とエビ・海苔のいずれかの誤食と報告されていた。

 調査結果を報告した海老澤元宏氏(国立病院機構相模原病院臨床研究センター副臨床研究センター長)は「半数に上る症例が医療行為の中で発生していたことを、我々は重く受け止めなければならない」と指摘している。

経口免疫療法は「臨床研究」だと徹底すべき

 じつは経口免疫療法は「まだ臨床研究段階」であり、治療中における症状誘発のリスクも高いことから、一般診療とはされていない。また、食物アレルギーは年齢とともに改善されていく患者が多いので、特に症状の重い患者に治療も限定されて行われている。

 それでも日本では100を超える施設で、計8000件近く実施されている。前出の海老澤氏によれば「これは世界的に見ても非常に多い件数」だという。

 日本小児アレルギー学会が昨年発行した診療ガイドラインでは「食物アレルギー診療を熟知した専門医が、症状出現時の救急対応に万全を期した上で、臨床研究として慎重に施行すべき」ことなどを勧告している。

 しかし、2015年に実施した海老澤氏らの調査によれば、経口免疫療法例は「入院下で約11%、外来で62.5%」が、臨床研究に必要とされる「倫理委員会」の承認手続きを経ることなく行われていた。

 さらに入院下での経口免疫療法の即時型(食べてから約2時間以内に発生)症状の発生頻度は58〜71%、アナフィラキシーショックに対するアドレナリンの使用頻度は6〜9%。

 入院に比べると軽度の食物アレルギー患者に多く実施されている外来の経口免疫療法でも、即時型症状は11%、アドレナリン使用頻度は1%であり、「重篤な症状の発生頻度が少なくない」実態も明らかになっている。

 一定のリスクを伴う研究段階の治療であるにもかかわらず、臨床研究の正しい手続きを踏まずに、日常臨床の延長として経口免疫療法が行われてしまうことは問題がある。治療ガイドラインの記述内容を遵守し、安全性の確認を徹底していくことが必要だろう。

 また、患者とその保護者側にも「リスクを伴う治療」だという認識を持って臨むことが大切だ。

 2012年12月には東京都調布市で、給食のチーズ入りチヂミを食べた小学5年生の女児が死亡するという事故が起きた――。食物アレルギーへの積極的な耐性誘導を安全に行うことができれば、こうした悲しい事例を減らすことにも繋がる。

 食物経口負荷試験や経口免疫療法をより安全に実施するため、さらに詳細な調査を行って問題点を洗い出して欲しい。
(文=編集部)