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アンファーはこのほど、「国民の医療に対する意識と医療費との関係」の分析結果を明らかにした。これは、8月に実施した同社の独自調査「ニッポン健康意識大調査」の結果から、地域性における医療や医療費に対する国民意識を分析したもの。

2017年8月に厚生労働省が発表した平成27年度の国民医療費を見ると、総額は42兆3,644億円で、前年度の40兆8,071億円に比べ1兆5,573億円(3.8%増)増加した。1人当たりの年齢調整後医療費を都道府県別ランキングした「医療費の地域差分析ランキング」を見ると、1位〜10位にランクインしたのは北海道を除き、すべて西日本となっている。

同社独自の調査「ニッポン健康意識大調査」は、7月27日〜29日に47都道府県に住む20歳〜69歳の男女4,700人を対象にインターネットで実施したもの。体調が悪いと感じたとき、「病院・クリニックにはなるべく行きたくない」と回答した人の割合を都道府県別にランキングした結果、1位の石川県、2位の群馬県をはじめ、8位まで東日本エリアが占めた。

病院に行きたくない理由について「治療費をなるべく払いたくない」と回答した人の割合をランキングにしたところ、1位は山口県、2位は佐賀県、3位は福岡県となった。10位以内には9位の山形県を除き、すべて西日本がランクインしている。

今回の調査では、医療費の地域差分析ランキング上位を占めた西日本勢が、治療費ケチランキングも上位を占めた。北里大学名誉教授の塩谷信幸先生はこの結果について、「これは単に『ケチ』ということではなく、医療機関に通院することに抵抗がない分、必然と医療費もかさむことから『何とかしたい』という気持ちの表れのような気がします」とコメントした。

さらに「いろいろな意見はあるかと思いますが、食文化や生活習慣、一日の歩く頻度などは県民性によって異なり、それが健康寿命や平均寿命に影響を与えているということが言えるのではないでしょうか」と分析している。