ビジネスインサイダーのシンガポール版は19日、「インスタントラーメンの販売量が減少。中国農村の所得拡大を反映」と題する記事を掲載した。写真は中国のインスタント麺売り場。

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ビジネスインサイダーのシンガポール版は19日、「インスタントラーメンの販売量が減少。中国農村の所得拡大を反映」と題する記事を掲載した。

中国紙・環球時報の英語版の報道によると、中国のインスタントラーメンの消費量は毎年数十億個もの減少を続けている。協会のデータによると、中国大陸と香港を合わせたインスタントラーメンの販売量は、2013年の462億個から2016年の385億個まで、80億個近く縮小した。また、大手インスタントラーメンメーカーの中には利潤率が25%減少した企業もある。

現在、中国で増加を続ける中間層のために安いファストフードを提供するサービスが流行している。そのようなサービスがインスタントラーメンの販売量に影響を及ぼしていると言われているが、もう一つの大きな要素は農村の所得拡大である。同済大学経済学の張●(●は金3つ)教授は環球時報に対し、「インスタントラーメンの販売量の減少は、インスタントラーメンの最も大きな消費群体の一つである、都市へ流入して都市周辺に住んでいる低所得の出稼ぎ労働者の減少が大きな原因となっている」と指摘した。

2010年から2016年までの間に、中国の出稼ぎ労働者の年間増加率は5.2%から0.5%に下がった。2015年はここ30年で出稼ぎ労働者が初めて減少した。むしろ、都市部でお金を稼ぎつつ何らかのスキルを身に付けて、就業機会が多い故郷で就職する出稼ぎ労働者がますます多くなってきている。過去7年間、農村の年平均純収入の増加率は都市部を超えた。2020年になると、中国人の一人当たりの収入は2010年と比べて倍増すると予測されている。

中国の大手科学技術企業も自分なりの役割を果たしている。アリババと京東は地域の収入を増加させるため、関連プロジェクトを通して全国の農村の購買者と販売者を結びつける取り組みを始めた。

高速鉄道もインスタントラーメンの「敵」である。10年前、多くの地域には高速鉄道が無かったため、長距離列車に乗り農村の実家に戻るのが主流だった。しかし今では中国は世界で最も長い高速鉄道網を有し、路線の総距離は2万キロメートルを超えた。列車での移動時間が縮まった一方で、出稼ぎ労働者の列車内での食事の回数も減少した。

ある乗客は環球時報に対し、「以前は列車で20時間ほど移動し、3回の食事をしていたが、今ではその時間は6時間に縮まって、インスタントラーメンを食べる必要もなくなった」と語った。また、途中の高速鉄道駅で食事のネット注文をする乗客も多い。結果として、鉄道でのインスタントラーメンの消費量が減少しているのだ。(提供/環球網・編集/インナ)