なぜ日本人は"中国の隆盛"を喜ばないのか

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中国はアジアの強国として、アメリカの地位を脅かしつつある。だが、日本人は中国に対して冷ややかだ。なぜなのか。国際政治学者の櫻田淳氏は、日本と中国とは同じ「東洋」に属しつつも「文明」の観点からは互いに異質であり、「統治」の原理も異なると指摘する。アジアにおける日本の針路を、「序」「破」「急」の3回シリーズで紐解く――。(第2回)

■梅棹忠夫が指摘した日中の文明史的異質性

本稿「序」編で述べたように、アジア・太平洋地域における「中国の隆盛と米国の退潮」という客観情勢を前にしても、日本が採るべき対外政策路線は、対米提携の一択である。

習近平(中国国家主席)は、2013年6月の訪米の折にバラク・H・オバマ(当時、米国大統領)と会談した際、「太平洋には中国と米国を受け入れる十分な空間がある」と発言し、東西太平洋を米中両国で二分する構想を示唆したとされる。過般、ドナルド・J・トランプ(米国大統領)訪中の折、この発言を習近平が繰り返した際、河野太郎(外務大臣)が「太平洋と接しているのは日本だ。米中で太平洋を云々ということにはならない」と反発したのは、実に率直な反応であったと評すべきであろう。日本人の大勢は、習近平構想が想定するような「中国中心の地域秩序」を受け入れられないのである。それはなぜなのか。

それについての一つの説明は、日本と中国は、「文明」の観点からは互いに異質な圏域に属するというものである。

例えば、梅棹忠夫(生態学者)は、『文明の生態史観』書中、ユーラシア大陸全体を第一地域と第二地域に分けた上で、大陸の両端にある日本と西欧諸国を第一地域、大陸中央にある乾燥地帯に接する中国、インド、ロシア、トルコの旧四大帝国の版図を第二地域として、それぞれ位置付けた、梅棹によれば、日本と西欧諸国が位置付けられる第一地域は、中世の封建制と近代以降の資本主義発展・産業発展を経て現在に至ったのに対して、中国やロシアに代表される第二地域は、専制と植民地化の状態から現在に至った。

梅棹の議論で興味深いのは、第一地域の特色としての封建制の意義が強調されていることにある。梅棹が封建制下の様相として挙げたのは、庶民宗教の出現や宗教改革、市民やブルジョワジーの出現、ギルドや形成や自由都市国家群の発展、農民戦争の発生、そして、海外貿易の展開である。これに加えて、封建制の主要な様相として挙げられるのは、君主と諸侯との「分権的な」権力関係である。

確かに、日本においても西欧世界においても、もろもろの封建領主は、互いに並立的に「権力」を保持し、それを行使した。しかも、日本における博多や堺、そして西欧世界におけるハンザ同盟諸都市のような自治都市の形成は、封建領主の「権力」も相対化される風景を出現させた。

この中世封建制の様相こそが、自由、民主主義、人権、法の支配といった「近代の価値」の揺籃(ようらん)となったものである。梅棹の議論が画期的であるゆえんは、既に1950年代の時点で、日本の人々の思考を永く呪縛した「東洋と西洋」という図式に代えて、「文明の特質上、日本に近いのは、中国ではなく西欧諸国である」と指摘した事実にある。

■封建制から近代に向かった「亜周辺」vs専制と服従の「中心」

梅棹に似た「文明」認識の枠組みを提示したのが、カール・A・ウィットフォーゲル(歴史学者)である。ウィットフォーゲルによれば、古来、ユーラシア大陸の東(黄河流域)と西(メソポタミア)では水利と灌漑に支えられた文明が登場し、その文明の様相は、「専制と服従」を旨とする社会構造によって特色付けられた。こうした文明の「中心」では、近代以前に至るまで「専制と服従」に特色付けられた帝国が存続し、ウィットフォーゲルは、その様相を指して「東方的専制主義」(oriental despotism)と呼んだのである。

そして、ウィットフォーゲルによれば、「文明」は「中心―周辺―亜周辺」の3層構造から成り、その文明の「中心」から最も離れた「亜周辺」には日本や西欧世界が位置付けられた。ウィットフォーゲルも、梅棹と同様に、日本と西欧世界が文明の「中心」である中華帝国やイスラム帝国から隔てられた故に、その「専制と服従」の様相から逃れられた事情を説明しているのである。

現在、日本と中国の差異を語る際には、自由主義体制と共産主義体制という政治体制の差異が指摘されるものであるけれども、それは、梅棹やウィットフォーゲルによって示唆された日中両国の「文明」上の差異が上澄みとして露出したものであるといえる。日本人の大勢が中国中心の地域秩序を受け容れられないと感じるゆえんは、古来、日本が「華夷秩序」と称された中国中心の秩序の埒外(らちがい)にあった事情もさることながら、昨今の中国の隆盛を機に直(じか)に接するようになった中国「文明」の様相に悪しき印象を抱いているという事情にある。

ちなみに、フェルナン・ブローデル(歴史学者)は、その著『文明の文法』書中に「皇帝制度が『中国の連続性』を説明する」と書いたのであるけれども、中国共産党体制下、毛沢東が初代、習近平が当代の「皇帝」として登場している事情は、ブローデルの指摘の正しさを示唆している。

皇帝とその延臣官僚層は、「権力」を独占し、それを半ば恣意(しい)的に行使する。皇帝やその延臣官僚層は、自らの「権力」によって集めた富を自らのために私することには大した躊躇(ちゅうちょ)を抱かない。皇帝とその延臣官僚層、そして民衆の間にある途方もない格差は、自明のものとして認識される。

民衆における貧困の克服や境遇の改善は、皇帝やその延臣官僚層の「統治」の主な目的とされない。皇帝とその延臣官僚層は、対外姿勢に際しては、「華―格上、夷−格下」という図式を持ち出す故に、諸国の「平等」という概念を理解しない。

こうした「統治」の様相は、中国共産党体制下でも大して変わってはいない。しかしながら、こうした中国史を貫く「統治」の常識こそは、日本の人々には最も受け容れられないものであろう。というのも、仁徳天皇が「高き屋に のぼりて見れば煙立つ 民のかまどは賑わいにけり」と詠んだという故事に現れるものが、日本における「統治」の常識であるからである。

日本では、特に江戸期に顕著になったように、「権威」は朝廷・公家,「富」は豪農・商人、そして「権力」は武家によって、ぞれぞれ分掌される社会様相が出現した。しかも、各々の武家が行使する「権力」の及ぶ範囲は、日本全土で細分化されたものであった。このような社会様相の下では、「統治」に携わる人々が手にする「権力」は、それを私するのが論外であるのは無論、その行使も抑制的な色彩を帯びざるを得ないのである。

■今の「中国の隆盛」は世界史に何を残すのか

加えて、重要な点は、現下の「中国の隆盛」と呼ばれるものが何を世界史に残すかということについて、確たるイメージができあがっていないことだ。

18世紀後葉以降、覇権国家としての英国は、「自由貿易」の理念の他に、アダム・スミスの経済学やアイザック・ニュートンの物理学に代表されるさまざまな学術体系、あるいは「背広と紅茶」に象徴される英国流生活流儀を広めた。また、20世紀初頭以降に英国の覇権を継いだ米国は、「自由と民主主義」の理念の他に、「ジーンズ、コカ・コーラ、ハンバーガー」に象徴される米国的生活様式を広めた。

こうした文物の体系は、幾多の人々が「佳(よ)きもの」として受け容れた故に、世界中に広まり定着したのである。過去数十年の「中国の隆盛」は、これに類するものとして何を世界に示し得たであろうか。

現下の中国は、「カネと権力を恃(たの)んで偉そうに振る舞っているけれども、その一方で他人を惹(ひ)き付ける魅力を持たない」姿をさらしているといえる。特に日本では、こういう姿は「成金」の言葉とともに相当に強い揶揄(やゆ)と侮蔑(ぶべつ)の対象となる。これもまた、日本の人々が「中国の隆盛」を決して喜ばないゆえんであろう。

このように観れば、日本が近代以降に「西欧列強に伍(ご)すること」を大義と成し、現在に至っては自由、民主主義、人権、法の支配といった「近代の価値」の擁護を対外政策の旗印として掲げているのは、日本の人々が意識しているかはともかくとして、それが日本の「文明」に特質に照らし合わせて無理の伴わないものであったと評されるべきであろう。明治以降に英国、そして第2次世界大戦後に米国と同盟を結んだ日本の選択は、その表層だけを眺める人々の目には「覇権国家へのバンドワゴニング(追随)」と映るかもしれないけれども、それは、日本の「文明」の特質に照らし合わせて無理のないものであったが故にこそ、成功を収めたのである。

■自らの「文明」に立脚した選択を

目下、「中国の隆盛と米国の退潮」という客観情勢を前にして、日本の人々は、自らのものとは相容れない「文明」の流儀に膝を屈するのか、それとも自らの「文明」の流儀を守り続けるのか。その答えは、自明である。問われているのが、「米国か中国か」という対外政策上の路線選択ではなく、自らの「文明」に即した立ち位置なのであるとすれば、そうした結論になる。

そして、中国が異質な「文明」の下にある国家であればこそ、それを自覚した上で中国に向き合う論理を自省することは、今後の日本にとって大事な意味を持つことになろう。

(文中、敬称略)

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櫻田 淳(さくらだ・じゅん)
国際政治学者。東洋学園大学教授。1965年生まれ。北海道大学法学部卒、東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。衆議院議員政策担当秘書などを経て現職。専門は国際政治学、安全保障。著書に『「常識」としての保守主義』(新潮新書)『漢書に学ぶ「正しい戦争」』(朝日新書)『「弱者救済」の幻影―福祉に構造改革を』(春秋社)など多数。

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(国際政治学者、東洋学園大学教授 櫻田 淳)