アレルギー疾患に社会はどう対応していくべきか。


 2017年11月26日、アトピー性皮膚炎患者の疾病負荷をテーマとするシンポジウム「アトピー性皮膚炎がもたらす患者への深刻な影響〜社会課題としてアレルギー疾患対策を考える〜」が、東京国際フォーラム(東京都千代田区)で開催された。

 シンポジウムを運営した「患者から見たアレルギー疾患対策推進研究会」会長の武川篤之氏は、「国民の2人に1人が何らかのアレルギーに罹患(りかん)する時代になっており、発症の低年齢化、高齢有症者の増加等や根本的な治療法がないこともあり、アレルギー疾患に対する対策は重要な社会課題といえる。従業員の健康増進という観点で、産業界への期待も大きいと」と語る。どのような取り組みが求められているのか。

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複数のアレルギー患者の会が連携し患者のQOL向上を目指す

 シンポジウムでは、皮膚科専門医で九州大学大学院医学研究院の中原剛士准教授が、アトピー性皮膚炎がもたらす悩みと医師とのコミュニケーションとの関係性についての調査詳細を発表。さらに、患者代表として、日本アレルギー友の会の丸山恵理副理事長が「アレルギー性皮膚炎の患者の抱える治療と生活への負担」をテーマにスピーチを行った。その後、専門家4人のパネルディスカッションも行われた。

 プログラムを通じて、アトピー性皮膚炎と疾病負荷(かゆみや皮膚症状のつらさ、私生活や社会生活の制限、精神的な苦痛など)に対する理解を深めるとともに、これらを軽減するために、医療従事者と患者、それぞれの立場でどのような対応が求められているのか、意見を交換した。武川氏は「社会全体が、アトピー性皮膚炎をはじめ、アレルギー疾患にもっと関心を持っていただけるきっかけとなる活動を引き続き行っていきたい」と語る。

 患者から見たアレルギー疾患対策推進研究会は、アレルギー患者の声を届ける会を構成する団体である日本アレルギー友の会、環境汚染等から呼吸器病患者を守る会、相模原アレルギーの会、の3団体を中心に、医療従事者・医療専門家などで設立された。オブザーバーとして日本喘息患者会連絡会が参加している。

 武川氏は各団体連携の狙いを次のように語る。

患者から見たアレルギー疾患対策推進研究会 会長 武川篤之(たけかわ・あつゆき)氏。


「アレルギー疾患には、食物アレルギー、アトピー性皮膚炎、気管支ぜんそく、アレルギー性鼻炎などがあります。それぞれ診療科も異なることから別々の疾患と考えられがちですが、実際には、子どもの頃にアトピー性皮膚炎にかかっていた人が、大人になって突然ぜんそくが発症したり、複数の疾患が同時に発症したりすることもあり、共通する課題も多い。こうした点からも、それぞれの団体が個別に活動するよりも、各団体が連携することで、患者ごとの生活の質(QOL)向上が実現できると考えました」

患者が、治療に関する正しい知識を持つことが重要

 武川氏は、患者から見たアレルギー疾患対策推進研究会の構成団体の1つである日本アレルギー友の会の理事長も務める。同会は1969年2月に同愛記念病院(東京都墨田区)のアレルギー病棟に入院するぜんそく患者たちによって発足した、全国でもっとも歴史のあるアレルギー疾患の患者会だ。

「患者会の役割は、患者の悩みを聞いたり寄り添ったりするだけでなく、エビデンス(根拠)のある正しい情報を患者に伝えることです」

 ぜんそくでもアトピー性皮膚炎でも、症状は一人ひとりの患者ごとに異なる。むろん、治療も一人ひとり変わるはずだが、実際には医師や患者本人も含め、多くの人がそれを理解していない。

「アトピー性皮膚炎に悩む女子中学生の母親が、『受験が終われば治るから』などと話すことも珍しくありません」

 患者の中にはそのような人もいるだろうが、万人に共通するわけではない。ストレスによるアレルギー反応もあれば、遺伝的素因もある。原因物質も一人ひとり異なる。

「治療に対する患者の理解が不足しているケースも多いのです。アトピー性皮膚炎の患者で、ステロイド外用薬は使いたくないという人もいます。本人は塗っても治らないと話すのですが、実際には塗っている量が少ないために効果が出ていないこともあります。ステロイド外用薬は、その有効性と安全性が科学的に立証されています。アトピー性皮膚炎は慢性的な病気ですが、専門医の治療を受ければ、改善が期待できます」

 現在は、日本皮膚科学会でもステロイド外用薬を用いた治療をガイドラインに掲げているが、一時期、根拠に乏しい不信感が広がったこともあった。

「インターネットの発達により、さまざまな情報が得られるようになった一方で、エビデンスのない民間療法の情報もあふれています。患者が正しい知識を身に付けられるよう支援するのも、私たちの役割です」と武川氏は話す。

 日本アレルギー友の会は2010年、『患者だからわかる アトピー性皮膚炎』『患者だからわかる 成人・小児ぜんそく』(いずれも小学館)の2冊の書籍を、日本アレルギー協会理事長の宮本昭正医師の総監修のもとで出版している。患者のさまざまな疑問にQ&Aで分かりやすく答えており好評だ。

アレルギー疾患対策基本法が成立。治療の「均てん化」にも期待

「患者と医師双方で『ヘルスリテラシ-』を高めていくことが大切です」と武川氏は話す。患者が医師に不信感を抱き治療を中止すると、症状を悪化させることになりかねない。かといって、医師の言うことをうのみにしていると、いつまでも症状が改善しないことがある。理想的なのは、患者が主体性を持って自己管理をすることだ。

「自己管理をするためには、医師は患者一人ひとりに『なぜその治療が必要なのか』を説明し、患者がそれに納得できることが重要です。さらに、患者一人ひとりが自分に合った治療法を、客観的な指標のもとに選べることが不可欠です」

 だが、そのような社会環境や医療環境が整っていないのが実情だ。要因の1つはアレルギー専門医の不足だ。全国で同質の治療を受けられる「均てん化」も進んでいない。

 最近になってようやく、これらの課題を解決しようとする取り組みも始まった。2014年6月にアレルギー疾患対策基本法が成立したのである。同法はその基本指針の中で、「国民が居住する地域にかかわらず、等しくその適切なアレルギー疾患医療を受けることができるよう、アレルギー疾患医療全体の質の向上を進めること」としている。

「大切なのは法律ができただけでなく、それがしっかりと実行されることです。国は中核・拠点病院の整備なども施策の1つに掲げていますが、各自治体により取り組みに差が出ることも考えられます。均てん化に向けてどのような取り組みが望ましいのか患者の立場で意見を上げたり、働きかけを行ったりしたいと考えています。むろん、単に要望を伝えるだけでなく、調査や分析なども行い、エビデンスに基づいた提言を行っていくつもりです」

アレルギー疾患の従業員へのサポートや教育で企業も元気に

「現在、国民の2人に1人が何らかのアレルギーに罹患(りかん)しているとされ、今後さらに増加すると予想されています。大げさでなく、今後、アレルギー疾患に対する対策が重要な社会課題になります」と語る武川氏は、さらに産業界での状況を憂慮する。

「『健康経営』などをキーワードに、従業員の健康に配慮しようとする企業が増えています。ただし、現状の取り組み範囲は、メンタルヘルス、メタボリックシンドローム、がんなどが中心で、アレルギー疾患に対しては対応を行っていないところがほとんどです」

 理由の1つとして、ぜんそくやアトピー性皮膚炎に悩む従業員がいても、昇進などに響くと考えて、それを会社に伝えないことが多いことが挙げられる。ただし、そのような従業員でも、アトピー性皮膚炎などの場合には、周りの人の視線が気になり、消極的になったり、自己否定をしたりすることもある。業務にも支障が出ることとなり労働損失を招く。

「このほか、食品アレルギーの従業員もいるでしょう。上司の方なども含め、会社がアレルギー患者への理解を深め、サポートすることが大切です。さらに、前述したように、患者自身の知識が不足している場合もあります。産業医や健保組合などとも連携しながら、リテラシー教育をしていだきたいと願っています。アレルギー疾患に悩んでいた従業員が元気になることで、経営にも大きな成果が得られるはずです。私たちはそのような活動の支援や啓発活動も行っていきます」と武川氏は力を込める。

 アレルギー患者の生活の質の向上およびアレルギー患者が安心して暮らせる社会の構築という目標に向けて、患者から見たアレルギー疾患対策推進研究会の活動にも期待が高まる。

筆者:沢井 圭吾