「変えるのは働き方だけでなく学び方」と大前氏は語る

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 いわゆる“働き方改革”が政府から推奨されているが、変えるのは働き方だけでなく学び方もだと経営コンサルタントの大前研一氏はいう。しかし、現実に働く人が新たに学ぶのは難しいと思い込まれている。この、新しいことにチャレンジする前に自分の行動を抑制してしまう「メンタルブロック」の弊害と、それを取り除くことによって広がる可能性について大前氏が解説する。

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 三越伊勢丹ホールディングスが退職金を最大5000万円上乗せする早期退職制度の見直しを発表したが、この制度だと優秀な人ほど先に退職してしまうだろう、と前号で指摘した。他社でも通用するスキルを持った人材であれば、再就職が容易だからである。

 ただし、50歳前なら、本人の努力次第で、まだまだ新しいスキルを身につけることができる。実際、私が学長を務めている「BBT(ビジネス・ブレークスルー)大学・大学院」でも、30代・40代の社会人が自己投資して、懸命に学んでいる。

 たとえばBBT大学院の場合、MBA(経営学修士)を取得するために入学してくる学生の平均年齢は、かつての34歳から今は40歳になっている。いくつかの専門コースに分かれているが、起業家向けのコースでは約1000人に及ぶ経営者の講義コンテンツ(動画)の中から、自分が学びたいと思う100人分をカフェテリア方式で本人に選ばせる。そして、それを3か月ですべて視聴させる。

 講師の顔ぶれは、海外ファッション通販サイト「バイマ」創業者の須田将啓さん、ビジネスSNSを運営する「ウォンテッドリー」創業者の仲暁子さん、公認民泊予約サイトを運営する「百戦錬磨」創業者の上山康博さん、スペースシェアサービス「軒先」創業者の西浦明子さん、ヘアメイク専門店「アトリエはるか」創業者の西原良子さん、スキャン代行サービス「スキャンマン」創業者の杉本勝男さんといった、学生と同年代の起業家たちである。

 この段階で学生たちは「ここまで世の中は進んでいたのか!」とカルチャーショックを受け、頭が混乱する。だから最初の3か月を乗り切るのが非常に大変なのだが、それを克服した学生はたいがい卒業まで行く。

 一方、BBT大学に入学してくる学生の平均年齢は34歳だ。大学にも、「もし自分が○○の社長だったら」という想定で実在する企業の問題解決策を考えるRTOCS(リアルタイム・オンライン・ケーススタディ)や経理・財務、ICT(情報通信技術)など大学院と共通のカリキュラムがあるが、こちらは卒業まで4年間あるので、とくに英語力を相当なレベルまで引き上げることを重視している。

 大学も大学院も、途中で挫折する人は、だいたいこういう言い訳をする。「財務や語学は苦手」「仕事が忙しい」「接客業だからICTは関係ない」──。新しいことにチャレンジする前に自分の行動を抑制してしまう「メンタルブロック」をかけているのである。

 とくに中高年の多くは、その業界に長くいるために、同業他社しか見ていない。たとえば百貨店業界なら、三越伊勢丹の人は高島屋や大丸のことばかり気にしている。だが、実は百貨店は業界全体がゾゾタウン、バイマ、メルカリ、東京ガールズコレクション、アマゾン、ヤフー、楽天などのeコマースに顧客を奪われている。いくら同業他社の動向を分析・研究しても自社の将来像は描けないのだ。

 だからBBT大学・大学院では、自分の会社の業界以外の業界のことやeコマース、AI(人工知能)、IoT(モノのインターネット)などのICTを勉強させる。そうすると、今までとは全く違う指向性のアンテナが出てきて、2年目には自ずと世の中に対して360度のアンテナを張れるようになるのだ。

 たとえば、いま自動車業界で起きているEV(電気自動車)と自動運転による革命の中では、トヨタ自動車の最大のライバルは日産自動車やVW(フォルクスワーゲン)やGM(ゼネラルモーターズ)ではなく、ウーバーやグーグルなど既存の自動車メーカーとは全く違う会社である。

  これまでの歴史を見ても「産業の突然死」は、よその業界から殴り込みをかけられて起きている。現に、いま日本の多くの業界はアマゾン1社、アップル1社に市場を奪われている。そういう現実に素早く対応できるよう、アンテナを全方位に張り巡らせるべきであり、そのためには何歳であっても勉強し直して新しいスキルを身につけなければならないのだ。

※週刊ポスト2017年12月22日号